2018.6.19   日経産業新聞の記事事業「TechnoSalon：物性理論、除外要素加えモデル進化」から

仮説を立てモデルを改良し検証して進化

コラムの著者 和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、前回の力学、物理学の話を進め、分子・原子の性質とその構造を取り上げる物性理論について述べ、いかに物理モデルを進化させるのかについて述べている。

◯定積比熱を事例に

　和田教授の事例はやや専門的だが、簡単なモデルから徐々に除外していた事項を加え、さらに発展させることで、事件などによる実証とあうことについて述べている。

物性理論で取り扱う、定積比熱は、体積を変えないで単位温度を上げる熱量をいう。このとき、熱を原子の運動ととらえ、それをモデル化することから出発している。このときは原子運動をいくつかの自由度にあわせて定義するが、実際にあう範囲がせまいという。そこで、このモデルを独立した調和振動子の集団として展開したのがアインシュタインだという。その後、改良版が導入され、「独立した」部分を原子間の相互作用として結晶格子の集団運動としてさらに発展させた。これが、多くの単体や化合物での実験に合致した。今もサイエンスでは、このように簡単なモデルから除外した項目を取り込み、より高度なモデルに組み上げている。　🔧🎓📖⚡️🌎

2018.6.13 　日経産業新聞の記事「いいモノ語り：AIスピーカー、音声での取説の先駆例に」から

米国で先行したノウハウを利用

コラムの著者 高橋　慈子氏(テクニカルライター)が今注目のAIスピーカーの取り扱い説明についてである。

○米アマゾン・ドット・コムの「エコー・ドット」を事例に

　高橋氏は、マニュアルや取説のプロとしての視点で、ユーザとして、AIスピーカーの取説を検証している。

エコーは外観からは何ができる機械かわからないという。パッケージをみると、前面に

• 「アレクサ、音楽をかけて」
• 「明日の天気を教えて」
• 「朝６時に起こして」

といった使い方がある。背面には、声だけで簡単操作など４つの製品の特徴を示している。側面には、「スキル」と呼ぶ、アレクサ向けのアプリの一部の機能が紹介されているという。

４つ折りの取説と「使い方の例」カードが中にあり、取説で電源に接続。設定を終えても、初めて使うときはどうすれば良いか少し迷ったという。モバイル端末にもアプリをダウンロードし、アプリを開くと短い動画で説明が出てきてようやく理解。

このようなユーザが使用状態を伝え、活用してもらう工夫は米国で先行販売していたノウハウに加え、日本語版には日本特有の知識も加えてあるという。

AIが多くのユーザーの使い方自身を学び、その情報を共有してフィードバックする。今後も音声ガイドや音声取説は進化を続けていく。🔈🌂☔️☀️🏢💡⚡️🌎

2018.6.20   日経産業新聞の記事「眼光紙背：EU版『青春切符』統合の価値を育むか」から

難民の扱いとの関係で効果は？

コラムの著者によると、かつて旧国鉄時代のキャンペーン「ディスカバリー・ジャパン」での「青春１８きっぷ」の発想と同様に、欧州連合（EU）加盟国の１８歳の市民に対して「ディスカバリー・EU」キャンペーンが開かれるという。さて、その意義は？

○若者はタダ券よりも貧乏旅行がよいのでは

　かつての国鉄で若者を旅に誘った青春切符のEU版を欧州連合傘下の国で始めるという。１８歳の市民に対して、インターレイルパスをプレゼントするプロジェクトだという。この切符で、列車やバスが乗れるが、宿泊費や食費は自腹。１つの欧州をつくる異なった人と文化に出会う旅を体験させるというアイデアである。

ただ、全員に切符を渡すだけの予算はない。となれば、政府機構のタダ券に頼るよりも貧乏旅行で各国をまわり見地を広めることをコラムの著者は勧めている。🚈🇩🇪🏢📈💡🔎⚡️🌎

2018.6.19   日経産業新聞の記事「眼光紙背：ブロックチェーン、メディアにも影響」から

広告不要のメディアも

コラムの著者がいうには、フィンテックで多く利用されているブロックチェーンをメディアにもこれを応用しようとする動きがあるという。

○フェイクニュースが自然淘汰される可能性も

　メディアにとっては分岐点であると、コラムの著者は説明している。ブロックチェーンの導入で、旧来メディアは不要となる方向と技術革新に適応したデジタルメディアとして進化する方向だという。

米国ではすでにブロックチェーンを活用した新興メディアが生まれている。Steemitが　それで、７０万アカウントが開設され、個人だけでなく、メディアもコンテンツを提供している。日本では、実験的に西日本新聞が配信を行っているという。

Steemitは、個人が投稿を閲覧するだけでなく、読者として評価すると、報酬としてトークンがもらえる。トークンは仮想通貨交換事業者でビットコインに交換もできる。うまくいけば、広告モデルでないメディアが誕生する可能性もあるという。また、閲覧と投稿の評価で、フェイクニュースが生まれにくい環境ができ、投稿も自然淘汰されるという。閲覧者、ときどき投稿者の構図は、ブロックチェーンに支えられて、エンゲージメントを高める手段として注目されるだろう。💴🏢📈💡🔎⚡️🌎

2018.6.18   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『赤の他人』との信頼構築が出発点」から

崩れたという表現がおかしい

コラムの著者は、かつて威厳のあった社長が、社員との信頼関係を失い、厳しい時を迎えているのは、信頼関係の構築をどこかで間違えていることに気づいていないからだという。

○「会社は赤の他人の集まり」という視点が必要

　稲森和夫・京セラ名誉会長の秘書であった大田嘉仁氏が語ったことばという。「経営者になれば社員は自然に従う、と思うのは勘違いだ」という。

稲森氏は、「赤の他人」の一から信頼関係を築くために不断の努力を続けたという。社員は社長という肩書に信頼を寄せるわけではない。内部通報制度を拡充しても、社外取締役を増やしても、経営者と社長の間に信頼関係がなければ、不正の根絶にはならないという。崩るには、あらかじめ構築してある関係が必要。🚙🚗💴🏢📈💡🔎⚡️🌎