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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「WAVE:Z世代に見る行動変容」から

2024.3.26  日経産業新聞の記事「WAVE:Z世代に見る行動変容」から

人口ボリュームの少ない世代だが発信力の高さで他の世代にも多大な影響を

コラムの著者 加治佐 康代氏(ビデオリサーチ取締役)は、前回に引き続き少子高齢化の影響をZ世代自社の事例を通じて、生活者全体に与えることを考察している。

◯夜間だけでなく朝時間もメディアを生活に取り込むZ世代

 加治佐氏によれば、2019年当時は19歳以下の人口比率が26%であったが、2023年には全体の16%まで減少しており、人口ボリュームとしては少数派である。しかし、この若年層が将来の日本を担う人たちであるてんは変わりなく、デジタルネイティブの世代であることも大きな特徴だという。

Z世代という言葉が徐々に浸透しているが、一般的に1990年代半ばから2010年初めの頃に生まれた層を指しているという。デジタルネイティブでインターネットを介してシームレスに情報を共有・拡散することが日常で、大量の情報に接触することから、タイムパフォーマンス重視の効率主義者と言われている。

趣味や推しなどの共通項があればSNSで距離も年齢も関係なく繋がることに慣れており、それらのツールを活用した発信力の高さもZ世代の特徴である。加治佐氏も視聴率を扱う業態であることから、Z世代の影響力は無視できないという。通常は動画視聴などは夜間の時間帯が増えるが、Z世代はさらに朝時間もメディアを生活に取り込んでいる。その日1日の活力を得るためや目覚ましがわりに海外ドラマの配信を毎日1話を視聴すするといった生活に溶け込んだ行動である。

人口ボリュームが少ないZ世代ではあるもののインターネットなどデジタルネイティブの特性を活かして他の世代に大きな影響を与えている。この世代の行動変容が生活者全体の新しい時間の価値を創ったり、コンテンツビジネスを左右するとも言われている。🧠📺📱📉📈💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「西川英彦の目:新市場創造のカギ、企業とSNSで対話を循環」から

2024.3.22  日経産業新聞の記事「西川英彦の目:新市場創造のカギ、企業とSNSで対話を循環」から

ソーシャルリスニングと創造的適応の循環が新市場を生む

コラムの著者 西川 英彦氏(法政大学経営学部教授)もこの3月末で日経産業新聞が休刊となることを期にこれまでの執筆を振り返っている。前回紹介した花王のヘアスプレー「黒ケープ」の事例でSNSと企業の対話について論説しているが、企業活動にSNSとの対話が欠かせなくなっていることを考察している。

◯定期的な創造の機会が研究や講義に役立った

西川教授は、新市場創造のマーケティングをテーマにケースを紹介してきたという。これまで2010年から146回の連載を行ってきて2つの企業活動に整理してみたという:

  • 新市場創造のネタ発見のためにSNSや動画サイトなどのトレンドを把握する「ソーシャルリスニング」に注目してきた。前回の花王では化粧品関連の投稿を、ワークマンでは同社製品の想定外の使い方の投稿を、日清食品では人に勧めたくなる動画を探索してきたという。
  • トレンドに適応しつつ独自の価値を創造する「創造的適応」に注目した。花王では、自社技術をもとにアイドルの前髪を真似る製品の市場を、ワークマンでは投稿者と共創し新用途の市場を、日清食品では同社のエッセンスをかけたユニークな広告を制作してきた。

このようなSNSを元ネタにした商品開発は、バズりやすいという。つまり、若手のスマホユーザではSNSのタイムラインをまず開き、新しい情報に出会うという「タイムライン生活者」が増えているからだという。メーカー側も製品投入後、SNSの反応をみて製品の改善や新製品の追加が可能だという。🪞🪛🪥👩💻🫙💡🔧🛠️📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍happy01📶💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:AIは良き隣人か、2つの役割を再確認」から 

2024.2/28  日経産業新聞の記事「トレンド語り:AIは良き隣人か、2つの役割を再確認」から

AIを人間の代替とするか能力拡張の道具にするか

10年ほど前から海外の国際会議などで論議されてきたことが現実味を帯びてきたという。AIと人間はどう共存するかというテーマである。コラムの著者 岩崎 博論氏(武蔵野美術大学教授)が感じるのは日本国内では最新テクノロジーに肯定的で受け入れることに肯定的だという。海外ではテクノロジーを批判的に捉える考え方もある。この議論を加速させたのが最近の生成AIのブームである。岩崎教授は、語学関連アプリでこのAIに関する設計思想の違いを見ている。

◯同じAI応用の語学関連アプリでも思想の違いが

 岩崎教授によれば、私たちが眼にする製品やサービスでもAIとの関係性の違いが感じられるという。語学関連アプリでその差を岩崎教授は考察している:

  • DeepL:ドイツ生まれのAI翻訳アプリ。翻訳したいテキストをコピー&ペーストするだけで、精度の高い翻訳を即時に生成してくれる。Webページ全体やPDFを丸ごと翻訳する機能もある。
  • Duolingo:米国生まれの語学学習アプリ。スマホなどでゲーム感覚で語学学習ができ、英語などに加え、スワヒリ語なども学習可能。AIがユーザごとの学習進捗に合わせて個別化した学習内容を提示する。創作者は新進気鋭のAI研究者で、語学はAIの応用に過ぎず、数学や音楽などの学習プログラムなども提供するようになっている。

これらの携帯アプリは設計思想が全く異なるという。DeepLはあくまでも人間の代替で翻訳するのに対し、DoulingoがAiが人間の語学学習能力を拡張してくれる。人間とAIの関わり方の違いをこの携帯アプリの設計思想の違いとなっている。人間の代わりにAIを使うか、それとも人間の能力を広げるためにAIを活用するか。良き隣人としてAIを使うことはこれからも試行錯誤が続きそうだと岩崎教授は示唆している。💬📲🗼🚲💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵🇺🇸🇩🇪


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:休館中でも作品鑑賞、椅子の名作を貸し出し」から 

2024.3.6  日経産業新聞の記事「トレンド語り:休館中でも作品鑑賞、椅子の名作を貸し出し」から

市民との交流と印象に残る美術館を目指して

コラムの著者 竹原 あき子氏(工業デザイナー)によれば、前回に引き続きフランスのボルドー装飾デザイン美術館の改修工事で苦肉の策として休館だからこそできる作品鑑賞の機会を与えているという。さて、その内容とは。

◯住民は無料で自宅で美術館所蔵のコレクションを楽しめる

 竹原氏によれば、意外な作品を個人に貸し出すことで市民との交流を深め、忘れられない美術館となることを願い知恵を絞ったという。その作品とは、近現代のデザイン史に輝く椅子であった。それを自宅で楽しみたい市民に貸し出したのであった。

さらに貸出以外にもボルドーの市場でポストモダンの茶道具を使った茶会を催すなど、現代作家の製作過程を参加者に見せる企画を行ったという。絵画を鑑賞する時とは異なって現代家具を目的に美術館を訪れることは非常に少ない。だが、現代美術の椅子は、用と美を併せ持った道具を理解する機会にもなるという。椅子は個人の体に直接接触し、筋力と精神の感覚を刺激する。座ると、形や素材、構造を把握でき、空間での位置関係を探りながら動作を確かめることもできる。

応募にはメールで希望を送り、当選すれば我が家に数週間、名品が利用できることになる。1点ものの絵画とは違って、椅子は多く作られ、メーカーも明確で再発注できるので、貸し出しのリスクも低いという。

現在貸し出し中は以下のものだという:

  • ヴァーナー・パントン作:「パントンチェア」(プラスチック、1960年代発表)
  • へリット・リートフェルト作:「ジグザクチェア」(1934年発表、1973年生産)
  • ブルレック兄弟作:「スチールウッドチェア」(2007年)

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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「小野譲司の目:ECサイトの顧客評価、実店舗融合系と専業で格差」から 

2024.3.1   日経産業新聞の記事「小野譲司の目:ECサイトの顧客評価、実店舗融合系と専業で格差」から

コスパの良さはもはや必要条件で、それ以上の価値が格差をうむ

コラムの著者 小野 譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は前回と同様サービス産業生産性協議会のJCSI調査を使って、ECサイトの顧客満足度指数を3年間の移動平均でトレンドを分析している。小野教授はECと実店舗を融合したオムニチャンネルを構築している企業やブランドを特に注視している。

◯顧客満足度が低いのにアマゾンへのロイヤリティーの高さは顧客の日常生活に浸透しているためか

小野教授は2023年サービス産業生産性協議会のJCSI調査によれば、ヨドバシ.comやユニクロオンラインは実在店舗と並行で運営されているECサイトである。ヨドバシの実店舗の顧客満足度指数は横ばいで推移し、ユニクロは2021年以降低下している。これは、オンラインストア(ECサイト)とは評価が必ずしも連動していないことを示している。

主力のECでの販売に加えて、Amazonは近年、プライム会員向けの商品配送の無料化や動画配信の見放題、音楽配信サービスなどを充実させている。だが、このような充実した内容にも関わらず、同社の顧客満足度は2014年ごろから低下し、楽天市場やYahoo!の水準と変わらない状況である。

興味深いことは、そのAmazonが顧客満足度を落としながら、ロイヤリティー、つまり継続的に利用する意思表明は低下していない点である。どうやら、ブランドとして顧客の日常生活に浸透している結果にようである。

10年前は顧客満足度は、コスパの良さの勝負で、その後新型コロナウイルス禍を経てECサイトは一度は上がったが、元の水準に大方は落ち着く傾向にあるという。しかし、ECと実店舗を融合したオムニチャンネルを構築している企業やブランドは低下の傾向にはない。顧客が、複数チャネルの利便性に加えて、実店舗への信頼感、店員の柔軟な対応が期待されているのかもしれないという。コスパの良さはもはや必要条件で差別化は要因にはならず、利便性やブランドへの信頼感を実店舗で展開しる付加価値が必要なようだと、小野教授は語っている。🥞🏩🏨☝️☎️🚌🛬🧳🛒🥢🍜🍔☕️🍣🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍happy01💡🇯🇵