2024.4.13　 日本経済新聞の記事「ゲームのトビラ：『桃鉄』授業に採用、遊ぶうちに地理学ぶ」から

ゲームは勉強の害にならず

コラムの著者 野安 ゆきお氏（ゲームライター）は、学校教育で採用されているゲームの中で、定番で大人気の「桃太郎電鉄」を紹介し、その背景について語っている。

○いまなお大人気の定番ゲームである「桃太郎電鉄」シリーズ

野安氏によれば、2023年に学校など教育機関への無償提供が始まって、ID発行数は7000を超えた「桃太郎電鉄　教育版Lite 〜日本っておもしろい」は、全国の小学校では20％に相当する4000校が採用しているという。

ゲームの概要は、全国各地を舞台にした双六（スゴロク）である。4人までで対戦可能。サイコロを振って鉄道路線を進み、止まった駅でその土地にちなんだ施設や工場などを買い集め、一定期間後の資産額で勝敗が決まるという。プレーヤーである子どもたちは、遊んでいるうちに全国各地の特産品、名産品やランドマークなどを自然に覚えていってしまうという。

では、なぜこんなに教育関係者に「桃太郎電鉄」が支持されるのか。1988年にシリーズ第1作が任天堂のファミリーコンピュータ向けに発売されて以来、ロングセラーでいまも人気が高いという。

2020年に発売されたニンテンドースイッチ版「桃太郎電鉄　〜昭和　平成　令和も定番！〜」は累計400万本の大ヒットを記録。舞台をさらに世界に広げた「桃太郎電鉄　〜地球は希望でまわっている！〜」も2023年に発売され販売本数100万本を超えたという。

人気の秘密は、リールがシンプルで小さな児童でも遊べながら、ライバルを邪魔するカードなどもあり、ハイレベルな駆け引きも可能という点である。どうやらさらに人気を支えているのは、その子らの教師が昔やった有名なゲームであるからだともいう。今や百科事典や図鑑の代わりとしてゲームで地理を学んでいく時代のようだ。🗾🚃🎮🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2024.2/28  日経産業新聞の記事「トレンド語り：AIは良き隣人か、２つの役割を再確認」から

AIを人間の代替とするか能力拡張の道具にするか

10年ほど前から海外の国際会議などで論議されてきたことが現実味を帯びてきたという。AIと人間はどう共存するかというテーマである。コラムの著者 岩崎 博論氏（武蔵野美術大学教授）が感じるのは日本国内では最新テクノロジーに肯定的で受け入れることに肯定的だという。海外ではテクノロジーを批判的に捉える考え方もある。この議論を加速させたのが最近の生成AIのブームである。岩崎教授は、語学関連アプリでこのAIに関する設計思想の違いを見ている。

◯同じAI応用の語学関連アプリでも思想の違いが

　岩崎教授によれば、私たちが眼にする製品やサービスでもAIとの関係性の違いが感じられるという。語学関連アプリでその差を岩崎教授は考察している：

• DeepL：ドイツ生まれのAI翻訳アプリ。翻訳したいテキストをコピー＆ペーストするだけで、精度の高い翻訳を即時に生成してくれる。Webページ全体やPDFを丸ごと翻訳する機能もある。
• Duolingo：米国生まれの語学学習アプリ。スマホなどでゲーム感覚で語学学習ができ、英語などに加え、スワヒリ語なども学習可能。AIがユーザごとの学習進捗に合わせて個別化した学習内容を提示する。創作者は新進気鋭のAI研究者で、語学はAIの応用に過ぎず、数学や音楽などの学習プログラムなども提供するようになっている。

これらの携帯アプリは設計思想が全く異なるという。DeepLはあくまでも人間の代替で翻訳するのに対し、DoulingoがAiが人間の語学学習能力を拡張してくれる。人間とAIの関わり方の違いをこの携帯アプリの設計思想の違いとなっている。人間の代わりにAIを使うか、それとも人間の能力を広げるためにAIを活用するか。良き隣人としてAIを使うことはこれからも試行錯誤が続きそうだと岩崎教授は示唆している。💬📲🗼🚲💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵🇺🇸🇩🇪

2024.2.20  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：コンテンツ海賊の次の標的」から

コンテンツのコピー防止策だけではもはや防げない違法行為

コラムの著者 フィル・キーズ氏(米インタートラストテクノロジーズ　マネージャー)によれば、これまでのコンテンツ著作権侵害といえば一般的にコンテンツの違法コピーであったが、AI時代にはコピーが不要な時代となり、より違法性を問うことが難しくなってきているという。

◯無断でAIが作成するコンテンツがストリーミングされ違法な取引となる

　キーズ氏によれば、今までは生演奏の違法コピー版がレコードからストリーミング・ビデオのファイルの違法ダウンロードまでと「コンテンツ海賊」の主流は違法コピーであった。しかし、AI時代に入ると、そっくりな人物をAIが作成する「ディープ・フェイク」と呼ぶコンテンツが問題となっている。例えば、世界的に有名なTaylor Swift氏のフェイク写真がSNSにばら撒かれた事件が米議会で話題になるほどである。ディープ・フェイクだけではコンテンツ海賊の商売にはならない。確かに話題にはなるが違法な収入を得ることは稀である。

それよりも、有名なアーティストの作品を似せてAIによってあたかもそのアーティストが作成したような「新しい」コンテンツとして流布することで収益を得ることである。例えば、Ghostwriterと呼ぶ人物がAIを使ってDrakeやThe Weekendという米国の有名なアーティストを真似て、Heart on My Sleeveという曲を作成してネットに流した。Ghostwriterはこの曲をGrammysにノミネートした。歌手ではなく作曲者としてのノミネートである。このような場合、誰が著作者なのか。

VR（仮想現実）にもコンテンツ海賊が出没しているという。報道によると、オランダ反著作権違反団体、BREINはVRChatとよぶVRアプリ上でコンテンツ海賊が違法行為をしていると2023年11月に明らかにしている。BREINによれば、VRアプリ内に違法コピーされたコンテンツがストリーミングされているという。問題は、今後AIを使った正式なコンテンツもVR世界（メタバース）に出現する可能性もあるので、どちらが違法かグレーでであればコンテンツ海賊が暗躍する可能性もある。

メタバースが発達すると、許可を得ずしてアーティストの画像や音声コンテンツからAIを使って、今までになかったコンテンツを生成し、流すことができる。もはやコピーは不要なので、これまでの違法コピー防止策は役立たない。消費者や反著作権違反団体にわかりやすい形で、AIが生成したコンテンツが違法か否かがわかる技術の開発が必要になると、キーズ氏は示唆している。👓🎵🎞️🍿🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵

 2023.11.15  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：偶然であることの難しさ」から

偶然という概念の捉え方とその存在への疑念

コラムの著者 筒井 泉氏（高エネルギー加速器研究機構・ダイヤモンドフェロー）によればサッカーなどの先攻後攻を決めるコイントスで必ずしも結果が平等でないという研究結果が話題になっているという。空中でのコインの運動を力学的な解析を行ったことから理論的に予言されていたという。この結果は学術的な意味以外に日常生活で偶然という扱いが大きな影響を受けることについて述べている。

○コイントスの表裏の物理学

　筒井氏によれば、コイントスで投げる前に見える側を表とすると、投げた結果に見える側は、表の方が裏よりも51対49の割合で多いという。これは理論的に物理学で予言されていたことであったが、今年になってヨーロッパの研究者グループの48人が実際に35万回以上コイントスを行って、予言の正しさを実証したというのである。ただし、あらかじめコインの表裏を決めておき、コイントスの前に確認しなければ、その結果は5分5分になるというからコイントスの実証は有意義であった。しかし、もしコイントスが真に偶然によるものであれば、全体の表裏の比率だけでなく、結果を順番に並べた時、表裏のパターンもランダムでなければならない。

筒井氏がこの実証を取り上げるわけは、日常我々はこの偶然性に頼って社会生活を送っているということである。気象予報や地震予知など全ての科学予測にはシミュレーションが大きな役割を果たすが、その精度は実は偶然を模擬する乱数の性質に大きく左右されるという。通信の秘匿性やオンライン商取引での本人確認にも乱数が使われており、これらは乱数の偶然性の信用の上に成り立っている。

現代では乱数は特殊なアルゴリズムによって機械的に生成されるか、電気ノイズのようにランダム性を持つ物理現象から生成される。究極は、原子核の崩壊のように本質的に偶然な量子現象から生成される乱数であると考えられている。だが、ここで真の偶然とは何かという原理的な問題が立ち塞がる。この哲学的な問題をアインシュタインは「神はサイコロを振らない」と量子現象の偶然性までも否定した経緯があるという。🎲⚽️🪙🦶🎓🔍✏️📖💡💡👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵

2023.9.27  日経産業新聞の記事「トレンド語り：米で独立系書店ブーム、地域とのつながり密に」から

バーンズ＆ノーブルなども実証店舗を設定

コラムの著者 竹内 道氏（アークメディア社長）によれば地域に根ざす個性的な独立系の書店が米国でちょっとしたブームになっているという。その大手書店も地域コミュニティーとの関係を重視し始め、新しいトレンドが生まれそうだという。

◯全米合計で前年比4%増

　竹内氏によれば、米国の独立系の中小書店の組織である全米書店協会（ABA）の会員数が2022年に過去最多の178店舗増で計2185店となったという。これまでオンライン販売のアマゾンなどに押される一方だった個人経営の書店が、新型コロナウイルス禍の巣篭もり需要をきっかけに盛り返しているという。

これらの書店の共通点は社会的なテーマを掲げ、地元とのコミュニティーとのつながりを作っていることだという。

竹内氏が紹介している特徴のある書店は、ニューヨーク市から車で1時間の街、オッシングで2021年末に開業した「ハドソンバレー・ブックス・フォー・ヒューマニティー」である。興味深いのは新刊本の他に地域の人たちから書籍やレコード、ゲームなどの「寄付」を受けて、状態の良いものを販売する。寄付した人には同店の買い物券を発行。販売できなかった本は、古紙から紙を作る地元アーティストに寄付し、無駄がない。中古書籍は在庫全体の85％にもなるという。若年層も来店し、古典をグラフィックノベル（漫画形式の小説）で読むなど書籍のタイプも多様化している。

同店舗のオーナーは「書店がコミュニティーの発展に果たす役割は大きく、継続性のある企画力が求められる」と言う。独立系の書店の売り上げも着実に伸びており、全米合計で前年比4%増となって、大手書店もこの動きを無視できなくなっていると言う。バーンズ＆ノーブルは2023年から地域密着型の店舗の出店を始めている。独立系書店の興味ある企画が大手でどのように昇華されるか気になるところである。📗📕💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇺🇸