【ヒット商品】ネタ出しの会 筆者リフレッシュ休業のため一時休止のお知らせ
2024/02/27
いつも、当ブログをご利用いただきありがとうございます。
さて、執筆者のリフレッシュ休業のため、以下の期間、一時ブログの更新を停止致しますので、ご了承ください。
なお、再開は、2024年3月4日(月)を予定しております。
【休止期間】
2024年2月28日(水)~2024年3月3日(日)
以上
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【休止期間】
2024年2月28日(水)~2024年3月3日(日)
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さて、執筆者のリフレッシュ休業のため、以下の期間、一時ブログの更新を停止致しますので、ご了承ください。
なお、再開は、2023年10月24日(火)を予定しております。
【休止期間】
2023年10月18日(水)~2023年10月23日(月)
以上
2023.3.29 日経産業新聞の記事「トレンド語り:NHKと民放、競争から協調関係へ」から
コラムの著者 奥 律哉氏(電通総研フェロー)は、ビデオリサーチ社のACR/ex調査(2022年4月〜6月、東京50キロメートル圏で12〜69歳の男女4820人を対象)から算出したオッズ比(選択の重なり具合で1.0を超えると重なりが大きい)でNHK総合と民放キー各局の選択の重なりを分析して、テレビ以外のネットなどのプラットフォームでの需要を考察している。
◯NHKを見る人ほど民放も見る、NHKを見ない人は民放も見ない傾向
奥氏によれば、同調査のオッズ比の分析を電通が行った結果を見ると、視聴者の選択した局の重なり具合は、NHKを見る人ほど民放も見る、NHKを見ない人は民放も見ない傾向が見えてきたという。つまり、NHK総合と民放各キー局の相互間でオッズ比は1を超えて、NHK総合と民放キー5局の合計でもオッズ比は4.2と高い重なりを示してた。
つまりテレビ番組ではリモコン1つでチャンネルを選択でき、複数の放送局は競争関係ではなく、同じ視聴者を共有する関係とも捉えるべきことを示唆している。
視聴者は番組から離れるとき、ザッピングをする。この行動は味方を変えれば、「自局で維持する(自番組を視聴し続ける)ことができなかった視聴者は他局で一時的に預かってもらっている」と捉えることもできる。大事なのは、その後に再び自局に戻ってきてもらうことにある。
テレビではないネット番組の場合、スマホやタブレット、中にはテレビの別入力で視聴する場合も、テレビのリモコンようなNHKと民放の番組を横断的に選べるサービスを設計する方が、番組を提供する事業者(各局)側では合理的であり、視聴者の利便性を上げることにもつながると考えられる。📺💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵
2023.3.17 日経産業新聞の記事「横山斉理の目:値上げはニュースか、本来は頻繁に変わるもの」から
コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)によれば、前回に続いて小売価格について変動しやすいものとそうでないものについて考察している。
○横山教授の滞在先英国エジンバラでは大手チェーンでも商品価値が大変動
横山教授によれば、スーパーマーケットで売られている商品には価格変動しやすいものとそうでないものがあるという。最も価格変動しやすい商品は青果物と鮮魚類で、自然環境に依存して収穫・漁獲量とタイミングが決まることから、旬の時期には品質が良くて安いものが出回る。価格は変動するが、その周期は季節などで決まり基本的に安定している。消費者も旬の時期の価格などが予想できる。
一方、価格が変動しにくい商品は、原材料から工場で作られる製菓など長期計画で生産量を決め、生産コストに基づいて価格を設定している。特に小売の段階で価格の変動は少ない。最近は青果物や鮮魚でも価格変動が小さいものがある。しいたけや鰤のように工場生産したり養殖できるようになったからである。また小売段階でチェーン店の成長も価格の安定に一役買っているという。コンビニエンスストアはその代表で、チェーン店は全国どの店でも、同い価格、同じ品揃え、サービスを大切にすることで、企業側が標準化によって管理がしやすく、消費者もイメージがしやすくなるというメリットがある。商品の価格はさらに変動しにくくなる。
国内では大きく商品の価格が変わらないので、たまに起こる値上げがニュースとなる。もっとも最近はウクライナ侵攻による原材料の高騰で、値上げが広がっている方がニュースになっている。メーカーはニュースになることで顧客離れてしまうのを恐れるため、小売や卸から仕入れ量を減らされないように仕入れやオペレーションを工夫して価格を現状で維持しようとする。原材料の高騰でこの価格維持が結構難しい状況である。
しかし、横山教授によれば、本来は農産物でなくても価格は変動するものであるという。横山教授の滞在先、英国エジンバラでは大手チェーンでも商品価値が大変動するという。企業がすぐに環境変化を売値に反映させるためである。消費者も理性的であれば、小売段階での価格変動はウクライナ侵攻による原材料の高騰といった理由があるはずで、値上げが許容範囲を超えたなら買わないだけである。🍌🧅🥬🌽🍅🛒🧺🦠🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇬🇧
2022.8.5 日経産業新聞の記事「西川英彦の目:企業のSNS活用策、まずリツイートから開始」から
コラムの著者 西川 英彦氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き企業のコミュニケーションについて焦点を当て、今回はローソンのSNS活用策を紹介している。
◯SNSをうまく活用するにはSNSで自社を探索し再発信してみる
西川教授によれば、同社は新商品やイベントの情報をメディアへのプレスリリースだけでなく、6つのSNSで継続的に発信しているという。Twitterが700万人、LINEが4000万人のフォロワーを持っているが、ローソンの方では、「自社が狙ってバズらせることは難しい」と認識しているという。そこで、以下のような工夫をしているという。
SNSの利活用は、個人間コミュニケーションであり、特定のコミュニティーで成り立っていることから考えると、企業の情報発信は違和感があり、できれば、仲間入りのために、自社の発信を第3者の話題になるような配慮が必要だろう💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵