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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

2020.5.25  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

教育現場での変化を今後どう生かすか

　コラムの著者 円山　重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、近藤　正幸氏（開志専門職大学事業創造学部長）の新型コロナウイルスの感染対策のコラムと同様、教育現場での変化について語っている。

◯先生は大変だが、学生には好評な遠隔授業

　円山校長は、今回のコロナ禍以前に東北大学で遠隔授業の立ち上げを経験したという。当時から注目されていたが、大きな予算で組織を作ったが普及はしなかったという。

今回の新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの学校が休校状態であるが、円山校長の八戸工業高等専門学校でも4月20日から全学年で遠隔授業を行っているという。１週間に授業数は439あり、全ての授業をオンラインで時間割通りに実施している。しかも、学生もほぼ全員が受講しているという。

オンライン授業はオンデマンド型で、繰り返し見ることができ理解が深まるという。また、教員は初回のライブでパソコンなどの画面越しに出席をとることもでき、授業を受講しないと欠席扱いになるため欠席率も非常に低いという。また、自粛生活での学生の生活に遠隔授業はリズムを与えることができ規則正しい生活か促されるという。

反転学習やプレゼンテーションソフトに音声を入れたり、タブレット端末で動画で説明するなど、これまでにない経験の中で、教員も毎日授業コンテンツを作成するなど悪戦苦闘である。この状態で学生、教員、学生の保護者にアンケートをとった。

結果として、遠隔授業の歩が対面授業よりも優れている、または同等だとしたのは、教員ではわずか11％だったのに対して学生は58％に達したという。最初のところで反復学習ができることからつまずきがへり、好評であるという。保護者も、遠隔授業の体制に早急に切り替えたことに感謝の声もあった。新学期に教員が作成した授業コンテンツは合計約2000にも及んだという。これらのコンテンツを今後の通常授業でどう生かしていくかの論議も始まったという。コロナ禍は厳しい現実を突き付けたが、こんな時ほど人間は大きな改革をしていける。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背：デジタルが促す社会の電化」から

2020.5.18   日経産業新聞の記事「眼光紙背：デジタルが促す社会の電化」から

コロナ禍は再生可能エネルギーとデジタルを結びつける

　コラムの著者は、前回の仮説「新型コロナウイルスの感染拡大で石油需要のピークが早まるかもしれない」と書いたことをさらに考察している。

〇デジタル化社会は電力がエネルギー源

　コラムの著者の仮説は、新型コロナウイルスの感染予防で、航空機、自動車など移動を自粛あるいは禁止したせいで石油の需要が急速に減ったことにある。

コロナ禍後もテレワークやオンライン授業が定着すれば、自動車や航空機の燃料需要は戻らないかもしれない。移動のエネルギーに取って代わるのは、ネットやコンピューター、携帯電話とこれを支える多くのICT関連の機器である。デジタル社会は、直接化石燃料を使うのではなく、電力からエネルギーを得ることになる。国際エネルギー機関（IEA）によると、世界の最終エネルギー消費に占める電力の比率は19%で2040年には24%に上昇すると予測している。コロナ危機はこの数字をさらに押し上げる要因でもある。

さらに、この電力問題は、肥大化するデータセンターに集中し、小さな地方自治体に匹敵する規模となっている。さらに、発電も化石燃料に頼れず、再生可能エネルギーに最大限移行するにもデジタルの力で効率化するという複雑な構図になっているという。コロナ禍は、再生可能エネルギーとICTが結合することを加速する契機となりそうだ。🌸❤️🦠😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背：25年大阪万博、コロナで脚光」から

2020.5.19   日経産業新聞の記事「眼光紙背：25年大阪万博、コロナで脚光」から

開催テーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」が時代の要請に合致

　コラムの著者は、2017年に決定したこのテーマが2025年開催の大阪・関西万国博覧会を支える関西経済界の評価が新型コロナウイルスの感染拡大で変わってきていることに触れている。

◯コロナ禍後の世界に

　コラムの著者は、開催テーマが決定した2017年当時、関西経済界の中に批判があったという。つまり、来場者の想定されるメジャーな地域はアジア新興国の人々であるのに、少子化どころか、人口は急増し若者が多いのに、集客のキーワードで「健康」というのは弱い、という意見であった。

しかし、新型コロナウイルスのパンデミックで一気に評価が変わったという。サブテーマが、

1. いのちを救う

2. いのちに力を与える

3. いのちをつなぐ

の３項目で、「いのち」へのフォーカスは時代の要請に直結するという。

関西経済連合会の会長、松本正義住友電気工業会長も

「新型コロナを含め、大自然の災害にどう対応するか考えねば。日本の場合、地震や津波、台風などを人間の知恵でコントロールできるかはパビリオンのテーマとして関心を呼べる」

と語った。また、大阪商工会議所の会頭、尾崎裕大阪ガス会長も

「新型コロナが大騒ぎになったのはグローバル化ですぐ広まったからだ。人類・世界はどうたちむかうのか。25年万博は非常に良いテーマを選んだ」

と高評価である。また、仮想現実などの応用でオンライン開催や分散開催も新しい万博のあり方の論議にもなるという。さらに運営コストの低下にも繋がるかもしれない。🌸❤️🦠😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：コロナ対策のオンラインが社会を変える」から

2020.5.18  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：コロナ対策のオンラインが社会を変える」から

学術会議も授業も学校運営も大きく変化

　コラムの著者 近藤　正幸氏（開志専門職大学事業創造学部長）は、新型コロナウイルスの感染対策で自らの大学運営でのオンライン授業やビデオ会議、チャットなどを使わざるえなくなった経緯から、コロナ禍後の多く分野の変化について語っている。

◯社会変革の中で

　近藤氏が勤務している大学でも緊急事態宣言に基づいて休業要請がされ、学生の登校は禁止され、学生とのコミュニケーションはインターネット経由になっているという。入試においてもオンライン面接を実施し、講義もオンラインであるという。インターネット環境を学生全員に短時間に揃えることも困難ではあったが、オンラインでの授業ができるようになったという。この動きが学術界も同じで国際的にビデオ会議で行われるサイバーシンポジウムなどと変わっているという。学校内の教員会議も同じであるが、これまでの「あうんの呼吸」や空気を読む、顔色をみるといったことはビデオ会議では困難である。日本式の打ち合わせはそこにはなく、文化、習慣の違い、ボディーランゲージもないコミュニケーションがそこにある。

具体的には、共通言語の英語が主体になり、翻訳機能などの技術がより高性能になる必要がある。日本も国際標準のコミュニケーションに変化しなければならない時代かもしれない。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「いいモノ語り：手洗い練習スタンプ、楽しく身につく３０秒習慣」から

2020.4,22 　日経産業新聞の記事「「いいモノ語り：手洗い練習スタンプ、楽しく身につく３０秒習慣」から

愛情がこもったネーミング

　コラムの著者 岩永　嘉弘氏（ホーミング＆コピーライター）が、新型コロナウイルスの予防として家庭でできる手洗いについて子どもたちにも習慣化できる商法について触れている。

◯シャチハタの逆転発想

　新型コロナウイルスから身を守る基本として、あちこちに存在するウイルスが付着している手を洗うことだという。でも、おとななら、ともかく、子どもには手洗いはなかなか守ってくれないもの。お母さんから３０秒間洗いなさい、と言われてもこれを実際に子どもがやるのは結構厳しい。

そんな中で、岩永志は、今回、「手洗い練習スタンプ・おててポン」を紹介している。このスタンプを手に押して、それがすっかり落ちるまで洗おう、というもの。消えるまで３０秒はかかるということで、子どもたちが面白がって欲しがったという。とうよりも、親が飛びついた。

シャチハタの逆転発想で、子どもの手洗いソリューションに岩永氏は感心したという。手にウイルスマークをスタンプして、今度はそれをやっつけようと、懸命に手を洗う子どもの姿が目に浮かぶ。「おててポン」のネーミングも、子ども達に使わせたいお母さんの愛情が幼児語に込められた優れたネーミングだという。✋😷👧👦🛌👧🏢🕛📈🏢💡⚡️🌍とだという🌳🇯🇵