利用例

【ヒット商品】ネタ出しの会 日本経済新聞の記事「春秋:『考えるとまた眠れなくなっちゃう』」から

2024.4.22  日本経済新聞の記事「春秋:『考えるとまた眠れなくなっちゃう』」から

現代のICTは一般人の肌感覚で理解できるレベルを超えている

「考えるとまた眠れなくなっちゃう」というギャグで一世を風靡したのは昭和の漫才コンビ「春日三球・照代」であった。有名なネタが長い知多鉄の車両は一体どこからどうやって地面の中に入れたのかという疑問に対するギャグである。コラムの著者はこのギャグではないが、原稿を書いた時のデータは、一体どこにあるのかという疑問である。

○結局アナログ的な写真や紙印刷に回帰

コラムの著者は、コラムの内容を「どこか」に保存しているという。一昔前なら、端末本体のメモリーかハードディスク、外部記憶であるUSBメモリーのような媒体にデータが保存されていた。そこには、いつでもデータが「モノ」として取り出している感覚があったという。だが現代はクラウドサービスで、どこか遠いところにあるような感覚である。実際は、実体としてデーターセンターという最近話題の建物内のサーバーに保管さえている、あるいはそのサーバーの記憶領域に保管されている。コラムの著者は実体感覚がないのでとても不安になる。まさに「考えるとまた眠れなくなっちゃう」状態になる。

専門家に問い合わせると、地震や災害、テロでデーターセンターが破壊されたら大丈夫だという。つまり同時多発的にクラウドサービスを提供している世界のサーバを破壊しない限り、お互いにバックアップをとっているのでデータを紛失することはないという。だが、この考えにも、コラムの著者は、理解のレベルを超えて全く肌感覚がないという。だから、自衛のために、原稿の写った画面を撮影したり、大事な原稿はつねに紙印刷することにした。周囲には笑われるが、こうすることで安心する。この肌感覚は高度で最先端のICTには無くなっている。だから、「考えるとまた眠れなくなっちゃう」のである。✒️📕🧑‍⚖️👩👨💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日本経済新聞の記事「ゲームのトビラ:『桃鉄』授業に採用、遊ぶうちに地理学ぶ」から

2024.4.13  日本経済新聞の記事「ゲームのトビラ:『桃鉄』授業に採用、遊ぶうちに地理学ぶ」から

ゲームは勉強の害にならず

コラムの著者 野安 ゆきお氏(ゲームライター)は、学校教育で採用されているゲームの中で、定番で大人気の「桃太郎電鉄」を紹介し、その背景について語っている。

○いまなお大人気の定番ゲームである「桃太郎電鉄」シリーズ

野安氏によれば、2023年に学校など教育機関への無償提供が始まって、ID発行数は7000を超えた「桃太郎電鉄 教育版Lite 〜日本っておもしろい」は、全国の小学校では20%に相当する4000校が採用しているという。

ゲームの概要は、全国各地を舞台にした双六(スゴロク)である。4人までで対戦可能。サイコロを振って鉄道路線を進み、止まった駅でその土地にちなんだ施設や工場などを買い集め、一定期間後の資産額で勝敗が決まるという。プレーヤーである子どもたちは、遊んでいるうちに全国各地の特産品、名産品やランドマークなどを自然に覚えていってしまうという。

では、なぜこんなに教育関係者に「桃太郎電鉄」が支持されるのか。1988年にシリーズ第1作が任天堂のファミリーコンピュータ向けに発売されて以来、ロングセラーでいまも人気が高いという。

2020年に発売されたニンテンドースイッチ版「桃太郎電鉄 〜昭和 平成 令和も定番!〜」は累計400万本の大ヒットを記録。舞台をさらに世界に広げた「桃太郎電鉄 〜地球は希望でまわっている!〜」も2023年に発売され販売本数100万本を超えたという。

人気の秘密は、リールがシンプルで小さな児童でも遊べながら、ライバルを邪魔するカードなどもあり、ハイレベルな駆け引きも可能という点である。どうやらさらに人気を支えているのは、その子らの教師が昔やった有名なゲームであるからだともいう。今や百科事典や図鑑の代わりとしてゲームで地理を学んでいく時代のようだ。🗾🚃🎮🎸♪💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「WAVE:メディア事業x顧客基盤」から

2024.3.28  日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「WAVE:メディア事業x顧客基盤」から

母数が少ないときは他社連携のネットワークで一定規模を確保

コラムの著者 辻中 仁士氏(ナウキャストCEO)は、デジタルマーケティングでサードパーティクッキー規制を契機に大きく変わったと語る。広告戦略の見直しの中で注目されているのが、自社内の顧客基盤、つまりファーストパーティーデータであるという。コラムでは小売業を軸に辻中氏は解説をしている。

◯消費者に寄り添う戦略

辻中氏によれば、小売業は昔から独自の会員システムを立ち上げ、携帯アプリを発展させてきた。小売業の特性を活かし、広告主に対して投資対効果(ROI)を厳密にトラッキング(追跡調査)できる利点がある。ただ、自社だけでは広告の配信対象が必要十分な母数を確保できない規模であれば他社とネットワークすることで、広告効果を出す動きもあるという。

今回は小売業の事例であるが、辻中氏によれば他の業態でも顧客基盤があれば応用できる可能性があるという。特に、共通ポイントカードサービスや決済事業者などは有力候補である。これらの事業者は消費者との接点があり購買情報をもっている。ショッピングモール業態も、ポイントカードや携帯アプリの顧客基盤を活用した事業展開もあり得るだろう。

顧客基盤と絡めて重要なメディアビジネスの推進において辻中氏は次にポイントを挙げている:

  • 消費者との理想的な関係性を利用する。消費者は広告を見るために企業にデータを預けているわけではない。あくまでも消費者の生活体験に寄り添って、消費者のための提案を広告ビジネスを通じて実施するというスタンスを持つことになる。
  • 自社データの基盤を作る。データが収集され蓄積しているだけでは意味がない。データを適切に管理し、クレンジングして、広告の商材とマッチングするロジックを構築する必要がある。このロジックのシステムをどう組み上げるかが自社の課題となる。
  • データの収集を自社のみで進めるのか他社と協業するかを検討する。独自のデータをいくら持っていても、一定の規模がなければメディアとしての価値は生まれない。この価値が出せるかどうかで事業化を進めるかを検討することになる。

最後に辻中氏は、今後メディアビジネスが普及していくだろうが、無駄な投資や本業に対する顧客のロイヤリティーを損なうようなことを避けねばならないという。🥦🏪📈📉🖼️🎨👩‍💻💻🚗🏍️📱🏦💵👕🧼📖👚📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「Smart Times:未来から自分を見る」から

2024.3.29  日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「Smart Times:未来から自分を見る」から

課題抽出型だけではアイデアに違和感が出てくる

コラムの著者 野口功一氏(PwCコンサルティング パートナー専務執行役)によれば、前回に引き続き自社の若手社員とのワークショップでの議論から、課題設定について再度思考している。そこで今の課題ではなく、将来を見据えてそこから今を紐解くような思考を持つとさらに、事業アイデアが広がるという。

○課題解決での事業アイデア以外が必要なら未来から考えてみる

野口氏は、確かに聞き手として若手社員の事業アイデア創出の場に立ち会うと、エネルギッシュな議論で刺激を受けたという。理路整然と課題設定をして、これに論理的に解決する方法を探り出す。全く、そつがなく良いという。だが、一種の違和感もあるという。例えば、若者はもっと前向きに活躍しなければならないという課題設定という行為に縛られて、課題抽出での解決でビジネスを考えていることが発想に制限を加えているかもしれない。

確かに、課題抽出での解決による発想は有用であって否定されるものではないと、野口氏は示唆する。ただ、視点が今現時点である点が、アイデアの広がりを狭めてしまう、野口氏が言うように「2030年の働き方はどうなっているだろう」と少し目線を未来に持っていき、そこから今をみると、多くの発想が生まれてくる。つまり、現在の課題の抽出ではなく、将来に起きることに対してどうアプローチしていくかをみる視点もほしいところである。未来から自分を見ることも発想として興味深い。🖼️💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「眼光紙背:なるか悲願の『トリクルダウン』」から

2024.3.25 日経産業新聞(休刊)の「過去」記事「「眼光紙背:なるか悲願の『トリクルダウン』」から

取引先と技術開発や素材を研究開発して競争力を得る

コラムの著者は今年の大手企業の春季労働交渉が「満額」ラッシュで沸いた時に、これに水を差す日産自動車の下請法違反を起こした背景について触れている。

○「満額」回答に水を差す日産自動車の下請法違反

コラムの著者によれば、大手企業の労使交渉での「満額」回答の影響が進むのは、中小零細企業の賃上げで、その波紋が広がることである。

日産自動車の下請法違反は、同社が下請け企業との取引で、発注時に決めた「割戻金」として一部を差し引いた代金を部品メーカーなどに支払っていたことが問題視されているという。

だが、安倍政権下では「官製賃上げ」と揶揄されたがその原資を元請け側の価格を据え置きながら、納入価格との差額を、下請けの賃上げの原資とした「トリクルダウン」を奨めたこともあるという。かつて日産自動車も取引先の部品メーカーとともに原価低減に取り組み、そこでの差額を折半するという取り組みを進めて、他国の自動車の価格競争に対して果敢に挑んだという。

確かに今の同社は中国など販売不振が続いている。起死回生を狙うために自分たちだけでなく、下請け会社への「強要」は逆に競争力低下を生んでしまうという。🛠️📉📈💴📕📃🏙️💬⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵