Thinking&Hacks

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes：自分のニューノーマル」から

2020.6.3  日経産業新聞の記事「SmartTimes：自分のニューノーマル」から

ニューノーマル（新常態）は予想するものではなく自ら作るもの

　コラムの著者 スティーブン・ブライスタイン氏（レランザ社長）によると、いわゆる「ニューノーマル（新幹線）」は自分で作り出すものであり、予想するものではないという。ビジネスリーダーとして読者にも自分にとってニューノーマルとはどのようなもおであるべきかを決断すべきと勧めている。

◯ニューノーマルと認識すべき３項目とは

　スティーブン・ブライスタイン氏は日本にある企業のビジネスリーダーであるが、新型コロナウイルスの危機の後に、ビジネスリーダーとして認識すべきニューノーマルは３つあるという。

（１）リモートワーク

　今回のコロナ禍で多くの会社員が体験した在宅勤務。その中で良さも気付いたのではないか。勤務時間に縛られることもなく自分に合った時間で仕事ができる便利さを感じたのではないか。これまで対面での仕事で顧客にあっていた営業職も、移動時間はなく、多くの遠隔での対面が可能となり、多くの顧客との顔合わせができたのではないか。こう考えると、今までの出社先は会議室と対面でしか行えない仕事のみの場所となるだろう。そう考えると長期的には、無駄なコストかけず、在宅勤務で効果的な仕事をすることで成長性がでてくる。　

（２）イノベーション
　スティーブン・ブライスタイン氏によればイノベーションは習慣であるという。そのため今、社員がイノベーションに取り組まざるをえない状況になっているのであれば、コロナ禍が収束しても、イノベーションに対する姿勢は継続することになるはずである。例えば、従来はリアルな店舗販売が主であって、ネット販売が従であれば、これまでの経営陣は店舗販売にのみ興味をもつだろう。しかし、コロナ禍で外出自粛でネット販売が主力になれば、これまでの経営陣の考えも変わらねばならず、そこにイノベーションが生まれる可能性がでてくる。これが習慣の変化で、会社全体を変革するチャンスとなる。

（３）起業家精神

　パンデミックによって、良い言い方ではないが、倒産や会社規模の縮小は日常茶飯事となっている。多くの雇用がそこで失われ失業が増える。新たな職を探すのはもちろんだが、起業も一手段となろう。特に経済危機が起こった後は、それまで非の打ちどころのない職も会社を辞めて起業するのはよくあることである。

この時期は自分で描くニューノーマルを作り上げ、自分のものにするチャンスでもある。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：デジタル化への本気度」から

2020.6.2  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：デジタル化への本気度」から

米国ではスタートアップが時代をすでに先導し始めている

　コラムの著者 校條　裕氏（めんじょう・ひろし、米NSVウルフ・キャピタルマネージングパートナー）は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で米国ではVB投資が冷えているようなメディアの報道があるが実際は異なると語っている。

◯コロナ禍はデジタル化とオンライン化を急速に推進

　校條氏は、新しい市場や事業を創造するスタートアップに投資するのがVC（ベンチャー・キャピタル）であるが、北米の多くのVCはすでに「アフター・コロナ」を見据えて動いているという。

すでにこうしたVCは2020年3月には現状を分析し、投資先のVB（ベンチャー企業）の財務戦略はもちろん、製品・サービスの見直しを話し合い、次の戦略を冷静に練っているという。しかも、1年以上の経営を持続する資金は確保している。

アフターコロナの市場を予想して、製品・サービスを強かに変えるところも多い。例えばモビリティでは事業内容を全く違うものに改めるところも出てきている。これは生き残り戦略でもあるが、コロナ危機をてこに事業拡大を加速させている事例もあるという。つまり、これまでは人言同士の接触を前提にしてきた業務を、オンラインに置き換える事例が増えてきたという。金融オートメーションやリアルタイム化などである。

目に見張るのが、コロナ禍に対して迅速に需要を読み、ビジネスモデルを変える点である。コロナ危機前では、中小企業に素早く融資ができるサービスを目指していたが、コロナ禍で多くの零細企業が窮地に立っているのを見て、サービスを急いで変え、米政府保証のついた銀行ローンのプラットフォームに改造し立ち上げた。結果、６週間で２００の銀行をプラットフォームに接続し、2万人以上の困窮した事業者に融資できた。スタートアップがまさに時代を先導している。

翻って日本では、いまだにデジタル化に抵抗する勢力が強い。オンライン化する前に、そもそも情報がデジタル化できていない。データもバラバラで使い物にならない。いまだに手書きのファックスで送る時代錯誤がまかり通るようでは、将来の日本の未来は厳しい。日本でもスタートアップが時代を先行し、それを後押しするVCは投資を控えるべきではないのではないか。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

2020.5.25  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：学生に好評な遠隔授業、教育資産に」から

教育現場での変化を今後どう生かすか

　コラムの著者 円山　重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、近藤　正幸氏（開志専門職大学事業創造学部長）の新型コロナウイルスの感染対策のコラムと同様、教育現場での変化について語っている。

◯先生は大変だが、学生には好評な遠隔授業

　円山校長は、今回のコロナ禍以前に東北大学で遠隔授業の立ち上げを経験したという。当時から注目されていたが、大きな予算で組織を作ったが普及はしなかったという。

今回の新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの学校が休校状態であるが、円山校長の八戸工業高等専門学校でも4月20日から全学年で遠隔授業を行っているという。１週間に授業数は439あり、全ての授業をオンラインで時間割通りに実施している。しかも、学生もほぼ全員が受講しているという。

オンライン授業はオンデマンド型で、繰り返し見ることができ理解が深まるという。また、教員は初回のライブでパソコンなどの画面越しに出席をとることもでき、授業を受講しないと欠席扱いになるため欠席率も非常に低いという。また、自粛生活での学生の生活に遠隔授業はリズムを与えることができ規則正しい生活か促されるという。

反転学習やプレゼンテーションソフトに音声を入れたり、タブレット端末で動画で説明するなど、これまでにない経験の中で、教員も毎日授業コンテンツを作成するなど悪戦苦闘である。この状態で学生、教員、学生の保護者にアンケートをとった。

結果として、遠隔授業の歩が対面授業よりも優れている、または同等だとしたのは、教員ではわずか11％だったのに対して学生は58％に達したという。最初のところで反復学習ができることからつまずきがへり、好評であるという。保護者も、遠隔授業の体制に早急に切り替えたことに感謝の声もあった。新学期に教員が作成した授業コンテンツは合計約2000にも及んだという。これらのコンテンツを今後の通常授業でどう生かしていくかの論議も始まったという。コロナ禍は厳しい現実を突き付けたが、こんな時ほど人間は大きな改革をしていける。😷🦠💺💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背：コロナでオフィスも『新常態』」から

2020.5.26   日経産業新聞の記事「眼光紙背：コロナでオフィスも『新常態』」から

ニューノーマル（新常態）で変わるオフォス

　コラムの著者は、新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが広がることにより、職場も変わり、経済も変革を余儀なくされると語っている。

〇企業の「隠れ不良資産」が明るみに

　これまでも日中のオフィスで外出などで半分の席が空いているところが多かったが、新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが増えると、企業の「不良資産」が明るみに出てきたという。つまり、都心のオフィスは、日本総合研究所の試算によると、全就業者の1割がリモートワークを続けた場合、今は１桁のオフォスの空室率が15％近くも上昇するという。おそらく、コロナ禍ではこれ以上も予測でき、不動産価格の下落は続くと見られる。

一方で、自社ビルを持つ企業や不動産会社は厳しい状況だという。これからの新型コロナウイルスとの長期戦を考えると、手を伸ばせば同僚がいるレイアウトは再考されるだろう。欧米のように平社員でもパーテーションがある状況となり、ソーシャルディスタンス（社会的距離」が取れる状況になるニューノーマルになるという。

世界史でパンデミックは強烈な変化をもたらしてきた。中世のペスト禍は人口減少を招き個人の価値を高め、人間尊重のルネサンスにつながった。2003年のSARSは中国の台頭を加速した。今度のコロナ禍は、本格的なデジタル社会への変革であろう。そこに組織やビジネスモデルの変化も伴うことを考ええば、企業は生き残れない。🛂🌸❤️🦠😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠🇯🇵

【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：多様なライフスタイル」から

2020.5.26  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：多様なライフスタイル」から

自分にとって大事なものは何か

　コラムの著者 小松原　威氏（WiLパートナー）は、新型コロナウイルスの感染防止のために在宅自粛でリモートワークをする日本企業が増えたが、米シリコンバレーでは働き方がコロナ禍以前に多様化しており、ワークスタイル以前にライフスタイルに考えることが違っていると述べている。

◯コロナ禍以前にリモートワークが定着しているシリコンバレーと日本との違い

　小松原氏が米シリコンバレーで多くのベンチャー企業を支援したり、自らベンチャー企業で働いた経験から、日本のワークスタイルと根本が違うこと述べている。

確かに新型コロナウイルスでの感染防止のために、急遽リモートワークを強いられた日本企業の社員。そこには、労務管理や人事評価、情報セキュリティーの担保といったこれまでにない課題に戸惑い、ワークスタイルがどうあるかといった議論が進み始めたところである。

一方で、問うべきは、ワークスタイルの前に個々人のライフスタイルではないかと小松原氏は提言している。まず自分にとって大切な価値観や人生観を表わすのがライフスタイルで、それに合わせてワークスタイルを考えるべきだという。家族との時間、人生を賭けてまで探求するテーマ、没頭する趣味。ライフスタイルは自分がどう生きるかということである。

小松原氏によるとシリコンバレーの企業で働く人々は、自分のライフスタイルをしっかり持っていてワークスタイルを決めているようです。また、こうなると一人として同じライフスタイルがないから、お互いにそれを尊重する気風ができる。小松原氏は、自分がかつて働いていたシリコンバレーの企業では、年初に皆んなが１つのカレンダーに自分の長期休暇をわいわいと話しながら書き込み、お互いのライフイベントを大事にするということがあったという。また、企業側も「ファミリーデイ」といった職場でのイベントを用意して家族や仲間と和気藹々で楽しみ、お互いのライフスタイルを理解するといった支援をしたという。

まさに、ライフスタイルの「スタイル」で語ったココ・シャネルが、「スタイルは不変」といったように、コロナ禍も含めライフスタイルを見つめ直し環境の変化に惑わされない「スタイル」が我々には必要なようだ。📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵🇺🇸