2021.7.14    日経産業新聞の記事「TechnoSalon：未来予測、『40年後』は無責任か」から

核融合エネルギーも鉄腕アトムの実現も未だ

　コラムの著者 円山 重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、過去にあった科学技術の進歩の予測について触れ、40年後の予測についてコメントしている。

◯東京電力福島第１原子力発電所の廃炉の計画は？

　円山氏は45年前に国家公務員試験を受験した際に「日本は、将来のエネルギー危機に備え、核融合発電の技術投資をすべし」という小論文を書いたという。現実はどうか。

水素原子を核融合させてエネルギーを取り出す核融合発電は、未だ基礎研究の段階である。1976年当時は、約40年後に実用化されると言われてきた。当時の子供用科学雑誌も同様の内容があったという。

円山氏はさらに科学技術の近未来を予測するとき、40年後という言葉は無責任で都合の良い時間かもしれないという。例えば、30歳代であれば30年後であれば現役で仕事をしている場合が多い。さらに40年後となるとリタイアメント（退職）する時期ということで、責任のない未来予測ができるという。50年後となればSF小説の世界かもしれない。

1952年に連載が始まった手塚治虫氏作の「鉄腕アトム」の誕生日は2003年4月7日とされている。たしかにそこから1952年から70年後たった現在でも、漫画のようなロボットは実用化されていない。

さらに、政府の温暖化ガス削減で2050年までにカーボンニュートラルにすると宣言したことや10年前に起きた東京電力福島第１原子力発電所事故の後処理は、30年後に廃炉作業の終了としたことなど、この40年という無責任な近未来予想にならないでほしいと願う。📸🖨🧅🚜💻✏️🏙🌾🍓😅🏃‍♀️🏠😷🦠❄️🍅📖🔎⚡🌍🗻🇯🇵

2021.7.9   日経産業新聞の記事「SmartTimes：9億人の課題解決を目指して」から

コロナ禍で日本のサムライの社会的意義

　コラムの著者 榊原 健太郎氏（サムライインキュベート代表取締役）は、自社主催で2014年から2014年まで開催していたスタートアップの祭典「SAMURAI VISION SUMMIT」を改称しその経緯を振り返っている。

○コロナ禍で人類のみばらず地球への視点に

　榊原氏は、初期は投資先同士の交流会であった祭典が、枠をベンチャー、さらに大手も含め資本の規模によらず、「日本が世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れるサムライになる」ことを目指して新タイトルで復活開催することにしたという。

復活の契機は皮肉にも新型インフルエンザの感染拡大で移動の自粛であったという。移動制限で、これまで、意識が人類のみならず地球視点で物事を捉えねばならないということに気付かされたという。そのため、この祭典も地球的視点での社会課題についてビジョンの共有、解決提案、連携などに広がりそうだという。そして、榊原氏の会社だけでなく、多くの連携から１つでも課題を解決していこうという「仲間づくりの場」になることを期待している。

もうすぐ開会される東京五輪にも「世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れる」祭典になるか気になるところである。💪👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.7.9   日経産業新聞の記事「眼光紙背：水素エンジンの可能性」から

水素エンジンにかける自動車業界

コラムの著者は、企業のカーボンニュートラルに向けた長期戦略の内容について考察している。

○生産・物流工程が直接排出するCO2削減と購入電力による間接的なCO2削減を同時に

　コラムの著者によれば、自社の生産や物流での直接排出と再生可能エネルギーなどによる電力の購入での間接的な排出削減が今の日本企業の戦略であるという。

間接の排出削減は、排出枠取引のクレジットや再生可能エネルギー由来のクリーン電力の外部購入が多い。その結果クレジット価格の高騰やクリーン電力の上昇を招くことから、時間稼ぎの対策でしかないという。正攻法はクリーン電力の自社調達である。太陽光発電や風力発電などがあるが、コラムの著者は水素発電だという。

水素を元にするエネルギーで先行しているのは燃料電池であるが、高価なプラチナのスタックがコスト高を読んでいる。注目すべきは水素そのものを燃焼させる水素エンジンであろう。マツダは過去に水素ロータリーエンジンを実用化したが、最近はトヨタが24時間耐久レースに水素エンジン車を参戦させ完走した。水素エンジンのメーカーとしてもメリットは、これまでのガソリン車と同様にサプライヤーが使える点になる。従って、生産コストが下げられる。

この水素エンジンをクルマだけでなく水素発電機として普及できれば一挙にクリーン電力が広がる可能性もある。それには水素の供給インフラと安定した安価な水素生産が前提となる。安価な水素発電機の実用化が2020年のカーボンニュートラルへの鍵になる。⚡️🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵

2021.7.8   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『反・差別』が育てたBTS人気」から

ロックやヒップホップなど社会への異議申し立てから

コラムの著者は、韓国の人気7人男性グループ「BTS（防弾少年団）」が世界で人気を博している要因について考察している。

○社会問題と距離を置く日本の芸能界とは違う

　コラムの著者によれば、BTSは米有名音楽誌「ローリングストーン」が2021年「世界で最もビッグなグループ」として紹介しロングインタビューを掲載され、さらにアジア人初めての表紙掲載となったという。

BTS現象の背景に、米国などの社会運動となり盛り上がりつつある「反・差別」があるという。ARMYと呼ばれる同グループの熱心なファンは、保守的な米国のメディア業界にアジア出身のBTSを差別しないように働きかけたという。BTS自身もアジア人為対するヘイトに反対する声明を出し、黒人のBlack lives matter運動にも約1億円の寄付を行い、ファンも同額の寄付を集めた。社会的課題に対してBTSもそのファンも連帯意識を強めている。

さらに、コア層以外のファンが増えた要因に「反・差別」があるという。米国の芸能界ではステレオタイプな魅力的な男性として今もマッチョ、筋肉隆々の「俺についてこい」型であるという。BTSのイメージはこれとは逆で、すらりとして繊細で動きのキレが良く、ファンを尊敬し、共に歩む姿勢である。他者を力で支配する印象は薄く、歌詞で若者の苦しさを歌う作品で弱者側に立っている。

社会問題への異議申し立てがこれまでロックやヒップホップなど音楽業界の変革期になった。日本の芸能界と立ち位置とは大きく異なる。♬🎤🎸📱🚢😷🦠🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇺🇸🇰🇷🇯🇵

2021.7.9   日経産業新聞の記事「横山斉理の目：ECと店頭販売、データ分析で新たな知見」から

経営者と現場ではEC化率の読み方が異なる

　コラムの著者　横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、インターネットの普及により商業活動が変化してきたが、オンライン販売と店頭販売も境も消える中で購買行動のデータを分析することがマーケティングの大きな鍵になっていることを語っている。

○データを先入観なしに観察して洞察を行うことが基本

 　横山教授は、電子商取引（EC）と店頭販売がインターネットの普及でそこで行われるサービスにより、境目がないオムニチャンネル化が進んできたという。イギリスのユーロモニターのデータを見ると、欧米、日本、中国のEC化率はドコモ伸びており、中でも中国は群を抜いて急増しているという。このような統計資料は中長期的視点が不可欠な経営者やトップマネジメントには有用である。つまり、基本戦略としてのECの位置付けを考える場合の参考データとなる。

一方、現場ではこのようなデータはマクロ的過ぎて役立たない。もっと詳細なカテゴリー別のEC化率のような視点のデータが不可欠であろう。各社はこのようなデータを集計・入手しているが、データは持っているだけでは役立たない。まずは、データを俯瞰して、なぜこのような結果を示すのかといった要因分析やどのような推移でこのような結果になっているのかといったプロセスの分析も重要である。そのようにデータを見ると、例えば、かさばったい、重い商品はECが利用されやすいといった世間の常識も裏付けが見えてくる。このような知見は近未来の予測にも利用できる。まさに分析と洞察がモノがいうことになる。この繰り返しの体験がデータによるマーケティングにつながる。🛒🍆🍅🐟🏃‍♀️🚥🏪😷🎁🎓🏪🚚📦💡⚡🌍🏪🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇬🇧