2021.7.9   日経産業新聞の記事「横山斉理の目：ECと店頭販売、データ分析で新たな知見」から

経営者と現場ではEC化率の読み方が異なる

　コラムの著者　横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、インターネットの普及により商業活動が変化してきたが、オンライン販売と店頭販売も境も消える中で購買行動のデータを分析することがマーケティングの大きな鍵になっていることを語っている。

○データを先入観なしに観察して洞察を行うことが基本

 　横山教授は、電子商取引（EC）と店頭販売がインターネットの普及でそこで行われるサービスにより、境目がないオムニチャンネル化が進んできたという。イギリスのユーロモニターのデータを見ると、欧米、日本、中国のEC化率はドコモ伸びており、中でも中国は群を抜いて急増しているという。このような統計資料は中長期的視点が不可欠な経営者やトップマネジメントには有用である。つまり、基本戦略としてのECの位置付けを考える場合の参考データとなる。

一方、現場ではこのようなデータはマクロ的過ぎて役立たない。もっと詳細なカテゴリー別のEC化率のような視点のデータが不可欠であろう。各社はこのようなデータを集計・入手しているが、データは持っているだけでは役立たない。まずは、データを俯瞰して、なぜこのような結果を示すのかといった要因分析やどのような推移でこのような結果になっているのかといったプロセスの分析も重要である。そのようにデータを見ると、例えば、かさばったい、重い商品はECが利用されやすいといった世間の常識も裏付けが見えてくる。このような知見は近未来の予測にも利用できる。まさに分析と洞察がモノがいうことになる。この繰り返しの体験がデータによるマーケティングにつながる。🛒🍆🍅🐟🏃‍♀️🚥🏪😷🎁🎓🏪🚚📦💡⚡🌍🏪🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇬🇧