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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:『のれんバブル』その先は」から

2019.5.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背:『のれんバブル』その先は」から

2008年の金融危機規模の「のれんバブル」が生じる?!

 コラムの著者によれば、のれんとは買収金額と買収先企業の純資産の差額で、買収先の業績が悪化しない限り資産として認められ減損の必要はないという。

◯のれんのマネーゲーム化

 問題は世界的なM&Aブームを背景に積もり積もった「のれん」の総額は全世界で8兆ドルといわれており今も膨らんでいることである。危機感を抱いた国際会計基準審議会はのれんの会計処理を見直すことを検討中である。買収先の業績が悪化しない限り資産として認められ、減損の必要はないことを逆手にとって国際会計基準に鞍替えし、強気のM&Aに打って出ている。このようにマネーゲームに変化したのれんはバブル化し始めている。

華麗なM&Aの失敗で巨額減損を迫られるグローバル企業が悪いクジを引くことになる。💻🏢💡🔎⚡️happy01🌏🧴


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:温度が生まれた歴史」から

2019.5.28  日経産業新聞の記事「TechnoSalon:温度が生まれた歴史」から

熱と温度の区別は18世紀

 コラムの著者 和田 昭允氏(東京大学名誉教授)は、前回の物質の三態(気体、液体、固体) に引き続き熱と温度について語っている。

◯19世紀後半に熱力学が急速に発展

 和田教授によればマクロ世界の熱はミクロ世界での分子運動エネルギーで、その量は温度で表す。したがって熱平衡にある2つの物体は温度が等しい。熱力学ゼロ法則と呼ぶ経験則によれば、物体Aと熱平衡にある物体Bをさらに物体Cと触れさせても、やはり熱平衡になる。AとCを直接触れさせなくても、物体Bを温度計としてAとCの温度が等しいか調べられる。

温度の概念はギリシャ時代から、熱さ・冷たさをそれぞれ数段階で表すことが医学で行われていたが、連続量として考えられるようになったのは近世であるという。その後、空気の熱膨張を示す装置は紀元前2世紀ごろギリシャのヘロンらが考案したが、16世紀末にガリレイらがそれを温度計として利用した。17世紀になると気体温度計も改良してアルコール温度計が発明された。18世紀の英国でブラックらの比熱の研究は熱と温度を区別させた。その後、熱学は急激に発展し、熱力学の第1法則、第2法則が19世紀に生まれた。温度は熱と区別された概念となり、絶対温度の基礎も与えられた。その後、気体分子運動論、統計力学によって、熱現象は原子と分子の運動として理解されるようになった。🥵📘🔧🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡☁️


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:国家対企業の奇妙な戦い」から

2019.5.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背:国家対企業の奇妙な戦い」から

市場原理に任せずに同盟国まで巻き込んで一企業を追求する理由

 コラムの著者は、「ライオンはウサギを捕まえるのに全力をあげる」ということわざを出し、トランプ米政権が中国のICT企業、ファーウェイを追求する理由について考察している。

◯国際的ブランドではあるが、モノを作らない不安

 「ライオンはウサギを捕まえるのに全力をあげる」ということわざの原典は古代ローマのキケロとも、中国の南宋時代の思想家、陸九淵とも言われているが、いずれにしても、トランプ米政権の中国、ファーウェイに対する追求がこのことわざを思い出させるという。

米国が全力をあげ、同盟国まで巻き込み一企業を葬り去ろうとしている奇妙な状況である。確かに、トランプ米政権が主張する「バックドア」など情報流出リスクが理由であるとすると、その証拠を示し、企業の命運は市場原理に任せればよい。そこのトランプ米政権の戦略があるのかもしれないが、この中国企業を排除したいらしい。

理由は幾つかあるが、米国にすでにファーウェイに匹敵する企業がなくなってしまったことにあるのかもしれない。GAFAも世界に君臨するが、大きな意味でモノはつくらない。開発するだけで、製造は他社への委託であり、システムやソフトウェア、あるいはサービスの主体の多くは委託先である中国である。自国でブランドを牛耳っていても、モノを作っていない不安がそこにはあるようだ。そういえばトランプ米政権は工場回帰を唱え続けている。📲💻🏢💡🔎⚡️happy01🌏🇺🇸🇨🇳


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoSalon:液晶技術の有為転変」から

2019.5.23  日経産業新聞の記事「TechnoSalon:液晶技術の有為転変」から

リスク回避の対策が後手に回る

コラムの著者 志村 幸雄氏(技術評論家)は、液晶パネル技術の変遷をたどり、日本の技術がもはやデジタル時代に生き抜くことが難しいことを悟らせている。

◯かつては日本の特産物の技術

 世界的に技術先進国と言われる国は、プロダクト・イノベーション型の技術開発に優れ、虎の子の技術として育み独自の発展を起こしてきた。日本の液晶パネル技術もその1つであった。

もともと、液晶表示技術は米国のR・、ウィリアムスが液晶に電気的刺激を与えると、光の通し方が変化することを発見したことによるという。現在の液晶パネルの応用ではなく、有機物を使った光変換素子の研究の中で生まれてきたものであった。自己発光の表示パネルがそこで偶然でてきた。同時に日本では、小型、薄型、低電力な表示器として新規の液晶パネルとして応用された。これが、液晶パネルをおはこの技術となった起源であるという。

その液晶パネルはもはや、国策会社としてJDIに頼ってきたが、中韓台湾勢の勢力拡大で大きく落ち込んでいる。悔やまれるのは、その対策がすべて後手に回ったことである。遅い対策実行では、もはやデジタル時代ではスピード感についていけなかったといえる。🍁🍀🔧🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:大和ハウス人事の読み方」から

2019.5.24   日経産業新聞の記事 日経産業新聞の記事「眼光紙背:大和ハウス人事の読み方」から

新元号をきっかけに体制刷新

 コラムの著者は、大和ハウス工業の中興の祖、樋口武男会長について退任について考察している。

◯直接は体調ではあるが、一部には引責退任の解釈も

 樋口氏は、6月25日付けで代表権を返上し、CEOからも退く。直接は体調不良であるが、ここまで、M&Aを駆使し同社の規模を大きくして、多くの新規事業を生み出した。社長に就いた2001年の連結売上高1兆円強だったが、2019年3月期で4倍以上の4兆1435億円に増えた。

ただ、2019年3月以降、中国の持分法適用会社で巨額の横領事件が発覚したり、不適合住宅問題が起こるなどトラブルが続いている。今回の樋口氏への人事は引責ではないのかとの解釈もあるが、これを否定している。他の同社の経営分析をしている大学関係者も、今回の不祥事は、後継社長の仕事であるとみており、社内抗争のような無駄な動きをしないためとみれば退任は適切な判断で評価できるという。

経済界のみならず、球界やスポーツ界でも退任や引退が令和を期に体制刷新で自ら判断していることも興味深い。💻🏢💡🔎⚡️happy01🌏🏠