2015.1.27   日経産業新聞の記事「デザインNOW：捨てるに忍びない紙食器」から

おしゃれなデザインが料理も変える

コ ラムの著者 柏木　博氏（デザイン評論家）は、20世紀になって現在にいたるデザインのテーマの一つに「使い捨て」があるという。今回は、紙食器を取り上げデザインの役割を考察している。

○「WASARA」（緒方慎一郎氏のデザイン紙食器）

使い捨ての目的は本来、20世紀以降の衛生観念の広がりにあると、柏木氏は語る。最も早く登場したのは米国で考案された1908年の紙コップにあるという。列車に取り付けられたブリキ製のコップから結核菌が発見されたことから、一気に紙コップが普及したという。

今は、カジュアルなパーティーなどで紙コップ、紙皿を使っているが、そこかそのデザインに味気がないという。さらに使い捨てもエコの考えから抵抗が出てくる。

同じ紙製でも木質パルプを使わずに土に還元される竹やサトウキビ、葦をつかった紙製食器がつくられているという。WASARAはそんな紙食器で、海外でも使われるようになっているという。材質は有機的なフィルムを加えて厚みがあり、しっかりとした存在感があるという。手になじみ、素材も柔らかいイメージで、丸皿やボウル、角皿、コンポート、猪口、ワインカップ、コーヒーカップなど多様な品そろえである。

使い捨て食器にあるパーティの後の寂しさや情けなさは全くなく、むしろ、おしゃれで、料理を盛り立てるという。まさに使い捨てにはもったいない食器はデザインの力であろう。

2015. 1.26   日経産業新聞の記事「眼光紙背：韓国ヒット映画、懐古の情映す」から

やや早すぎないか韓国のノスタルジー

コラムの著者は、昨年１２月１７日に公開された韓国映画「国際市場」が公開から1ヶ月で１千万人の大ヒットになった背景について触れている。

○邦画「三丁目の夕日」に通じるノスタルジー

映画のあらすじはネタばれになるのでここでは書かない。コラムの著者はその映画に現代韓国の意識があるという。観客の心をうったのは、作品のストリーもあるが、日本でもヒットした「三丁目の夕日」に共通する懐古の情であるという。日本ではオリピック前夜の高度経済成長の映画で「あの頃はよかった」があるのかもしれない。

問題は、稽古フェーズが日本の時間尺度以上に早いことにある。成長に目を見張った韓国企業が踊り場をお迎え、希望退職を募る状況だ。このサイクルの短さ、国内外に影響を与えそうだ。

2015.1.26   日経産業新聞の記事「探査計：１２万円ウォークマン、本格オーディオ連想」から

ウォークマンもハイファイ製品に仲間入り

コ ラムの著者　山之内正氏（AV評論家）は、ソニーが今年２月発売するウオークマン最上位機種「NX−ZX2」についてその商品戦略について触れている。

○携帯音楽プレーヤーとしては異例の高音質設計

さて、１２万円が高いか安いか。CDよりも高音質のハイレゾリューション音源にも対応し、性能面で妥協がないソニーの自信作である。

携帯音楽プレーヤーの周辺機器も昨今多種多様な商品が出てきている。ヘッドホン、イヤホン、ヘッドホンアンプなどの高品質モデルが揃ってきてる。しかも、単なるブームではなく、世代を超えて人気が浸透し始めている。ブランド力のあるウォークマンは支持者が多く、高級機を受け入れる素地はあるのではにかと山之内氏は語る。

入念な作り込みはハード面では金属の外装、大容量バッテリーなどぜいたくなものであり、高級オーディオの低音の量感や質感を高めている。さらに前モデルよりも忠実に自然なサウンドを再現してるという。また、音質はユーザの利用環境も考え、無線での転送にブルートゥースの音質改善を行っているという。高音質圧縮技術「LDAC」は、ソニー独自の音質改善をこの技術で達成し、ワイヤレススピーカーなどの家庭用オーディオ機器への拡大も狙っている。

スマホの急激な成長で影は薄いが、ハイレゾリューションの広がりとともに再浮上があるかもしれないという。

2015. 1.23  日経産業新聞の記事「眼光紙背：未年、リスク備えて耐える年」から

相場の格言『未辛抱』に学ぶ

コラムの著者は、未（ひつじ）年は相場の世界の格言で『未辛抱』といわれ、耐える年だということにふれ、対処法を語る。

○日本経済の回復に対するリスク

構造改革半ばの日本経済に対するリスクとして、コラムの著者は未年の海外情勢を取り上げている

• 1967年：第３次中東戦争、イスラエルがガザ地区とヨルダン川西岸地区を支配、シナイ半島とゴラン高原を軍事占領。
• 1979年：イラン革命、親米政権が倒れイスラム教指導者による反米政策が始まった
• 1991年：湾岸戦争
• 2003年：イラク戦争でフセイン政権が倒れ、その後治安の安定化が進まず、米軍撤退で過激な「イスラム国」が台頭

といった項目が挙げられる。

国家も個人もリスクに備え、資金や資源などを多めにもつべきだという。

2015.1.23    日経産業新聞の記事「流行を読む：AIの商用利用、購入確率やターゲット推論」から

基本は人間をサポートする人工知能（AI）

コラムの著者　面川　真喜子氏（マーケットプランナー）は、最近話題になった英オックスフォード大マイケル・オズボーン准教授の論文「雇用の未来」を取り上げ、AIが繰り広げる応用について触れている。

○AIでできること

未来の出来事は過去のデータから予測できるという確率論『ベイズの定理』をもとに、AI技術を実用化しようとしている産総研のVBを取り上げている。このVB、モデライズ（東京・品川）は、マーケティング戦略の最適化やインターネット通販などでの商品推薦（リコメンド）、業務課題の分析や解決策の提供と広範囲の応用を手がける。

例えば、販促で５％割引の実施を検討しているとする。AI技術で、顧客の性別、年齢、過去の購入履歴などのデータから顧客の購買行動モデルを作り、顧客一人一人の５％割引を実施した場合の購入確率を推論できる。同じモデルをつかって逆に推論すれば購入確率の高い顧客層を割り出しターゲットを分析できることになる。

まだまだAI技術を使うにはコストが高く、応用範囲も狭いために研究段階もものも多いが、確実に実用化に向かっているという。特にビッグデータを扱う時代となった今では、質・量ともデータの積極的な活用が重要である。ただ、これらの活用は人間の判断や検討をサポートするものであって、オズボーンのいう雇用者の仕事を奪うものと一元的考えるものではない。