2015.1.23    日経産業新聞の記事「流行を読む：AIの商用利用、購入確率やターゲット推論」から

基本は人間をサポートする人工知能（AI）

コラムの著者　面川　真喜子氏（マーケットプランナー）は、最近話題になった英オックスフォード大マイケル・オズボーン准教授の論文「雇用の未来」を取り上げ、AIが繰り広げる応用について触れている。

○AIでできること

未来の出来事は過去のデータから予測できるという確率論『ベイズの定理』をもとに、AI技術を実用化しようとしている産総研のVBを取り上げている。このVB、モデライズ（東京・品川）は、マーケティング戦略の最適化やインターネット通販などでの商品推薦（リコメンド）、業務課題の分析や解決策の提供と広範囲の応用を手がける。

例えば、販促で５％割引の実施を検討しているとする。AI技術で、顧客の性別、年齢、過去の購入履歴などのデータから顧客の購買行動モデルを作り、顧客一人一人の５％割引を実施した場合の購入確率を推論できる。同じモデルをつかって逆に推論すれば購入確率の高い顧客層を割り出しターゲットを分析できることになる。

まだまだAI技術を使うにはコストが高く、応用範囲も狭いために研究段階もものも多いが、確実に実用化に向かっているという。特にビッグデータを扱う時代となった今では、質・量ともデータの積極的な活用が重要である。ただ、これらの活用は人間の判断や検討をサポートするものであって、オズボーンのいう雇用者の仕事を奪うものと一元的考えるものではない。