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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoOnline:根幹から考える、最前線からの言葉、重要」から

2014.2.25  日経産業新聞の記事「TechnoOnline:根幹から考える、最前線からの言葉、重要」から

原点に戻る勇気が目先の話以上に重要

コラムの著者 和田昭允氏(東京大学名誉教授)が、今こそ目先だけでなく根幹から考え、原点に戻り、複雑に絡まった課題を解決する議論をする必要性を説いている。

○森羅万象の根幹とは

和田教授によると、森羅万象つまり宇宙は

  • モノ:物質(生物や人類も)
  • コト:物理、化学現象、生命現象、人類社会現象

に分けられ、

  • エネルギー
  • 情報

がその基礎にあるという。モノがコトを起こして物事を進め、コトがモノを作って物事を動かす。そこには様々なモノ・コト同士の相互車用が働く。それを推進するのがエネルギーと情報だ。

○近代教育の欠点

 問題は、これまでの教育ではモノ・コトの知識だけを詰め込み、それらを結びつける知恵を引き出す時間が不足しているという。基本からじっくりと考え議論する習慣が消えてきている。

 さらに、計画を進めたり、問題を解決するためには、対象を正確に切り出さなければならない。しかし、近代は単純な相互作用ではなく、複雑に絡まったジャングルの中から根幹を見出し切り出す知恵が必要である。

 今は、トップの方から問題の根本は何か?根幹をなしているものは何かといった、プリミティブな意見も重要だと和田教授は指摘する。この最前線からの言葉が、問題解決の糸口を見出すものとなると、和田教授は語る。happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:原田氏のWマック人生」から

2014. 2.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背:原田氏のWマック人生」から

波乱万丈の原田泳幸氏                         

コラムの著者が取り上げるのは、アップル日本法人、畑違いの日本マクドナルドのいずれもトップについた原田泳幸氏についてである。

○短気なジョブズ氏のインタビュー

コラムの著者は原田さんと知己で、CEOに復帰したばかりの米アップルスティーブ・ジョブズ氏のインタビューをすることになったという。それまで、異常に短気で、インタビュー自体が成り立つかと不安であったコラムの著者は、原田氏のとりなしの効果か、成功に終わったという。原田氏は、「大丈夫。ケンカだったら誰にも負けないから。成立させるよ」と請け負ったという。

長崎県・佐世保生まれで米国兵にジャズの洗礼を受け、中学時代からドラム狂。学園紛争にもまみれ、「ケンカ人生」。アップル時代も激しく、強引との批判もあったが、マックの販売を増大させた。

○もうひとつのマックへ

2004年、突如、畑違いの日本マクドナルドに転身。その後、マックの売上に貢献。Wマックの経験者となった。原田氏は、Wマックのその後を3月から迎える。さて、この次は?pcfastfoodhappy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「TechnoOnline:国立大、法人化10年」から

2014.2.21  日経産業新聞の記事「TechnoOnline:国立大、法人化10年」から

産学連携、地域連携は進むが海外企業連携はこれから

コラムの著者 西尾 好司氏(富士通総研経済研究所主任研究員)が語るのは、4月に満10年を迎える国立大学の法人化のレビューである。

○大学運営の裁量の大幅な拡大

 西尾氏によると民間企業と大学の連携や地域レベルでの連携も進んだという。共同研究の件数も2012年度で1万3100件と2002年の約3倍。研究費の受け入れも273億円と10年間で7割増えたところからも分かる。基礎研究だけでなく応用研究、さらに産学連携も企業側の研究員を大学に常駐させるなど交流が広がった。信州大学が長野県内の企業とメディカル分野の産業育成で協力するなど一定の成功が出てきているという。

 課題は、海外との共同研究が少ない。さらに、研究拠点や大型研究をマネジメントする人材の不足である。文科省もURAという支援制度を設けはするものの、能力育成も進める必要があるという。また、大学間の格差も生まれてきている。大学としては資金調達を従来の国や企業など以外にクラウドファンディングなどの多様性も必要だろう。happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む:『撮影→すぐ現像』需要健在、スマホ対応機種も登場」から

2014.2.21  日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む:『撮影→すぐ現像』需要健在、スマホ対応機種も登場」から

インスタントカメラの進化

コラムの著者 内田 勳氏(フォトアドバイザー)は、デジカメと従来のフィルムカメラの中間的でしかも、ニーズがあるインスタントカメラについて語っている。

○富士フィルム「チェキ」と「スマホdeチェキ」

写真で仕事をする人にとってかつては、撮影現場で画像を確認でき、必需品であったというインスタントカメラ。画像の確認は今はデジタルカメラにとってかわられたが、取った写真をその場で人に渡せるメリットは捨てがたいと、内田氏は語る。

生き残っているインスタントカメラに富士フィルムの「チェキ」がある。チェキは、パーティーやイベントでその場で写真が渡せるニーズに応え人気があるという。

そのチェキのインスタントフィルムを使い、無線LAN接続機能、スマホからの操作とアプリで連携できる「スマホdeチェキ」は、写真を渡せるニーズに応えられそうである。楽しみ方も画像のトリミング、モノクロ・セピア、撮影情報の写し込みなど多機能だという。

内田氏はさらに電池駆動でワイヤードエスになれば申し分ないと注文をつけているが、確かに便利な一品かもしれない。schoolhappy01eye


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:『日本版○○』の愚」から

2014. 2.19  日経産業新聞の記事「眼光紙背:『日本版○○』の愚」から

日本版NIH、次は日本版DARPA

コラムの著者が取り上げるのは米国の機関や団体を模した政策立案を問題視している。

○日本版NIH構想

生命科学研究の一大拠点である米国立衛生研究所を模して、「ノーベル賞級の研究成果を患者の治療に役立てることを目標に安倍内閣は「日本医療研究開発機構」(仮称)を設置するという計画。問題は中身で、文科省、経産省、厚労省の三省予算を一元化するだけで、米国とは似て非なるモノになりそうだという。

○日本版DARPA構想

こちらは米国の国防総省・国防高等研究計画局の略であるDARPAを模そうという計画。防衛関係の研究開発を一手に担うモノ。

確かに戦後、米国の組織体系を模して科学技術を進歩させてきた、きらいはあるという。だが、国際市場で先端科学技術が繰り広げられている中での模倣のままで本当に良いのか議論が必要だ。