2013.12.10  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：海洋技術国家の日本」から

先進の海洋技術国家が未来を拓く

コラムの著者　志村幸雄氏（技術評論家）は、日本が米国や中国を抜いて世界第6位の海岸線をもつ海洋国家であることを自認すれば、エネルギー・資源問題が直面している課題に解決策をあたえるのではないかと示唆している。

○歴史的に日本を先導したのは海洋技術

大陸国家の約1.5倍、中国の約2倍ある日本の海岸線。約3万キロある日本は世界第6位。その海が歴史的に近代化と連動していると志村氏は語る。その機会は、ペリー率いる蒸気船の来航。黒船襲来である。幕府は直ちに船舶建造の禁を解き、造船所を相次いで建設した。10年余りで純国産の蒸気船を建造、これが戦後長らく世界一を誇った造船業の基礎となった。

この先見性を現政権に求める必要があるのではないかと志村氏は示唆する。中国が「海洋強国」を叫んでいることからも、海洋資源の重要性は大きいという。

○海洋資源の宝庫の日本

• 洋上風力発電：低コストで大量発電が可能で浮体式が開発されて実現可能性も高まっている
• 海底資源のメタンハイドレート、レアメタル：日本近海の埋蔵量は100年相当分といわれている
• 海洋技術：資源探索用ロボットや深海探査機
• 超電導モータを利用した船舶：実用化が進む

といった志村氏が上げた技術や内容は、エネルギー・資源問題に何らかの解決策を提示すると予測している。

2013. 12.10　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：ＨＩＴＡＣＨＩの二律背反」から

日本企業復活の象徴かグローバル化の優等生か

コラムの著者は、日立製作所の海外での取締役会にふれ、同社も含めた日本の大企業の立ち位置について語っている。

○米ワシントンでの同社取締役会

コラムの著者によれば同社の海外での取締役会は昨年のインド・ニューデリーでの開催に引き続き2度目だそうだ。今回はホワイトハウスの向かいにある歴史あるホテルの一室で取締役会が開催された。会議の構成は14人中8人が社外取締役、うち4人が外国人だという。

取締役会の機能も同社の経営に関して熱心な討議が行われているという。また、リーマンショック後の過去最悪の業績赤字からＶ字回復の優等生。望まれるのは、日本企業的にはベアアップである。一方、この取締役会の国際化が象徴するように、成果主義経営を浸透させようとしている段階でもある。

日本の大手企業の二律背反がおれから成長につれてあちこちで生じるにちがいない。

2013. 12.6　 日経産業新聞の記事「眼光紙背：何でも独自路線のワナ」から

科学の国際競争は本質の勝負

コラムの著者は、ノーベル化学賞受賞者で理化学研究所・脳科学総合研究センター長の利根川進氏の話を引用して、今の研究現場の姿勢について語っている。

○利根川氏の主張

「日本特有のニューロサイエンス（脳神経科学）なんてものは存在しない。欧米が何をやっていようと、日本はいま取り組んでいることを強力に進めるべきで、それが欧米とオーバーラップしていても、しなくてもかまわない」（記事より抜粋）

と利根川氏は語る。科学では何でも独自路線にしようという傾向がある。研究の独自性は重視されるが、重要なところは、成果の独自性であって、目標や取り組む手法ではないとコラムの著者は指摘している。

　ただ、研究現場では、国際競争が激しく、欧米が取り組んでいないから認めてもらえないとか、海外企業が始めないと国内企業は共同開発に動かないとも言われている。研究現場では、欧米の取り組んでいるテーマを独自な手法や目標で迫ることが良しとされているように聞こえる。しかし、本質は、利根川氏が言うように、本質をつかんでいることが、他国がどうのう、こうのという以前の問題のような気がするのは私だけだろうか＞

2013.12.6  日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：『あまちゃん』、富士山、五輪」から

多かった「記憶の再生」の２０１３年

コラムの著者　関沢　英彦（博報堂生活総合研究所エグゼクティブフェロー・東京経済大学教授）は、今年を振り返って、記憶をテーマにした話題が多かったという。

○「あまちゃん」から「風立ちぬ」。。。。

関沢氏によると、NHKの連続テレビ小説「あまちゃん」では、東日本大震災と1980年代のアイドル文化という２つの記憶を取り上げているという。宮崎駿監督のアニメ映画「風立ちぬ」は、小説と零戦開発者がモチーフ。主題歌の「ひこうき雲」はユーミンの1973年のファーストアルバムに収録されたタイトル曲。伊勢神宮の式年遷宮、富士山の世界遺産登録、2020年の東京オリンピックの結滞は、関沢氏によれば「記憶の再生」である。

東日本大震災に関していえば、福島第一原子力発電所観光地化計画が提唱されているという。長期に渡る廃炉作業という忘れたい事実と観光地化という視点で積極的に「記憶の創造」をしていく試みがあるという。

ICTにも米グーグル社の眼鏡型端末をみると、この記憶の再生が今後も重要になるに違いない。

 2013.12.6  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：変わる科学教育、協働作業通じ成長促す」から

ひとつのテーマを追うことで会話力を向上

コラムの著者　佐々木聰氏（東京工科大学教授）は、プロジェクト・ベースド・ラーニング（ＰＢＬ）について触れ、とかく大学教育で問題になっているコミュニケーション能力の向上について触れている。

○ＰＢＬの実践

佐々木教授の大学では、ＰＢＬを必須科目として学生４～５人でグループをつくり、教員から共通のテーマを与え、共通テーマの範囲内で、具体的なテーマを設定し、調査や実験を行っている。

教員が各グループの顧問となって、全てのグループの発表が学生と教員の投票で評価している。この活動を通じてグループ内でのコミュニケーション力を上げ、自分の欠けていることを再発見できるメリットがある。さらに、卒論の前哨戦として活用もできる。一方でデメリットとして、専門知識をインプットされないという不満とＰＢＬの意義が分からないという否定論も出てくる。教員も顧問として作業の指導も手間がかかる。

しかし、座学とＰＢＬのバランスをとったカリキュラムでないと、社会の全入時代の要請には応えられないという。