2012.7.17  日経産業新聞の記事「パッケージＮＯＷ：パリっ子うならす盆景サラダ」から

２０年来の日本食の影響

コラムの筆者 竹原あき子氏（工業デザイナー）は、この２０年来で寿司を始め会席料理でフランス料理は変化し、皿や盛り付けまでも会席風にし、デザイン・キュリネール（料理デザイン）という概念までも生んできたという。

■パリのコンビニにあった盆景風サラダ

竹原氏の目にとまったのは、ＰＥＴを使った直径１１センチ、高さ、１１センチ、総容量２８０グラムという円筒形のカップに入ったサラダ。ＰＥＴで密閉性はたかく、しかも柔軟性がある。見た目も美しいサラダは、透明なカップのそこから半分までレンズ豆を敷き詰めた「土壌」と、「庭石」に似せた細長い燻製サーモン、葉脈をはっきり見せ「樹木」に見立てた野菜の葉で出来ている。

サラダの素材で盆景を作るというパッケージをパリで見ることに驚いたという。ここにも日本食の影響が見られるという。さらに、このソロ社製のＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート樹脂）も「クローズド・ループ・ロンドン」活動に参加して資源循環を支援している。

エコにも貢献し、見た目も美しく、商品そのものを利用した事例、面白い試みである。

2012.7.10   日経産業新聞の記事「TechnoOnline：エネルギー政策、進むべき道の議論を」から

じっくり討議後に国民の進路を判断

コラムの著者 渡辺慎介氏（学校法人関東学院常任理事）は、とてつもない質量欠損のエネルギー変換が原子力技術であることを解説しながら、東日本大震災後の原子力発電への検討をどうすべきかを提案している。

○アイシュタインが発表した特殊相対性理論に由来するエネルギー

E=mc²

物体はその質量mに光速cの平方をかけたエネルギーEをもつ。これがアインシュタインが1905年に特殊相対性理論として発表した方程式である。これはとてつもないエネルギーを予言していた。当時は、質量からエネルギーを取り出す手段が知られていなかった。20世紀後半、原子核同士が反応する際に、反応後の質量が、反応前の質量よりも小さければ質量の一部が失われる。すなわち、質量欠損だ。この欠損した質量分が膨大なエネルギーを生むことになる。

重いウランの分裂、軽い水素の融合などのエネルギー放出を伴う核反応を、核分裂、核融合と呼ぶが、石油などの化石燃料には及ばない桁違いのエネルギーを出す。原子力発電はこの核分裂を利用する複雑なシステムであり、一般的にいえば完成された技術である。

○安全神話

政府も電力業界も、安全神話を唱えてきたが、脆くも東日本大震災で崩れ去った。福島第一原子力発電所については、老朽化や地震・津波に対する想定の甘さなど、様々な指摘も実は事故までに指摘されていたようである。同じ津波を受けても、東北電力女川原子力発電所は、冷温停止に成功している。元副所長の先見の明とされる、海抜14.8メートルに原子炉を設置した差があった。

事故で原子力発電所への信頼は揺らいでいるのは事実だ。存続か、削減か、あるいは全廃か。渡辺氏は、国の政策や経済の進路、ひいては国民一人一人の生活スタイルにも関わるこの問題をここで十分に議論してはどうか、と提案している。そののちに国民投票で進むべき道を選ぶことで、日本の新しい進路の決定論になるのではないかとも示唆している。

2012.7.17  日経産業新聞の記事「眼光紙背：無思想経営では危機に勝てず」から

危機的な局面打開には「思想」が必要

コラムの筆者は、小沢一郎代表が率いる『国民の生活が第一』という新党に因んで、経営者にも『経営思想』を重視すべしと警鐘を鳴らしている。

○当たり前すぎての党名と同じではいけない

コラムの著者は、新党の名称が当たり前すぎて、政治家が「国民の生活」を考えなくてどうする、党名は何も語っていない、と手厳しい。これは、政治の世界であるが、企業経営にも「利益追求」を叫ぶだけでは、企業は利益を追求するものだという説明にしかならず、本質を語っていないという。

○利益確保をいかなる価値観で立ち向かうかという「思想」が重要

今、多赤字であるソニー、パナソニック、シャープで止血対策は待ったなしである。ただ、社長が、記者会見や証券アナリストへの説明会で、部門業績などの数字を事細かに説明しても、こんごどのように経営を展開するといった「思想」がないと、絵にかいた餅の事業計画に陥ってしまうと、コラムの筆者が指摘する。

ソニーの井深大氏、パナソニックの松下幸之助氏など、偉大な経営者と言われた人は、独特の思想をもっていた。危機的な状況の今こそ、「思想」を持ち、無思想経営から脱却する局面ではないかという。

2012.7.17   日経産業新聞の記事「TechnoOnline：シェールガス開発、水不足が足かせに」から

水節減技術が日本の助けに

コラムの著者 新田義孝氏（四日市大学）は、ＥＵや中国、米国のような大陸国家が電源開発する際の盲点である水不足について解説し、その解決に日本のビジネスチャンスがあるという。

○日本にはないタイプの水不足

新田教授が指摘するのは、米国雑誌「エンバイロメント（環境）」にある総説論文で、今年の第一号誌に「米国のエネルギー安全保障と水」という論文にある話題である。

米内陸部にある火力発電所や原子力発電所は大量の冷却水を必要とする。その理由から更なる電源開発が水資源の確保が難しいことから、容易でないとの指摘を、この論文は示しているという。また、今話題の「シェール（頁岩）ガス」の開発も、硬い岩盤層に高圧力の水を注入して、細かなひび割れを作り、ガスを回収する原理が基本である。となれば、大量の水を使ってガスを生産するので、水不足は、採掘を困難にするという。米国だけでなく、ＥＵや中国など大陸内部では共通する課題である。

これまで水資源は、飲料水、農業・工業用水で不足するというのが定説であったが、電力や天然ガス開発の制約要因になるとなれば、大きな課題である。

○沿岸部でも異なった水問題

日本のように沿岸部に発電所がある場合、冷却水の不足はないものの、巨大津波や取水口の夏のクラゲ問題など異なった課題がある。内陸部と沿岸部では同じ水でも課題が異なる。

世界に発電プラントを輸出する日本においては、冷却水の消費量を最低限に抑える技術開発も発電効率を上げる技術開発同様、差別化要因となろう。

シェールガス開発は、日本として、促進されないと、天然ガスの高騰を招きかねない。水節減技術の開発は、まわりまわって日本にも大きな影響のあるものである。

2012.7.13   日経産業新聞の記事「市場トレンド私はこう読む：デジカメとスマホ」から

デジカメとスマホの連携が新しい？

コラムの著者　内田勳氏（フォトアドバイザー）が紹介するのは、ニコンのスマホ連携機能付きデジタル１眼レフカメラである。

○wifi機能付きからスマホ連携へ

内田氏が事例として出すのはニコンのD3200である。このカメラは外付けのワイヤレスモバイルアダプターを装着することで、スマートフォンとの連携機能を提案している。

これまで、カメラ本体に無線ＬＡＮであるwifi機能を内蔵し、画像共有サイトへ画像を転送したり、パソコンを介してインターネットに接続する機能をもった機種もあった。しかし、使い勝手はいま一つであったことから主機能にはならなかった。D3200の場合は、通信機能をスマートフォンに任せ、撮影した画像をスマートフォンに転送することにし、撮影時に被写体を確認するモニターとしてスマホの画面を使うという「ライブビュー機能」と、そのモニター画面を見ながら、シャッターを切る遠隔操作を搭載している。

○分業でのメリット

スマホ側は、インターネット接続で、撮った画像をＳＮＳなど即座に投稿できる。また、画像付きメールもできる。一方、カメラ側は、ライブビューと遠隔操作で、カメラの置き位置に係らず、自由な角度で撮影ポイントを見ることができ、シャッターも切れる。

このように、これまでは、スマホとデジカメは競合のように見えたが、連携による付加価値で更に市場を伸ばそうというのがカメラメーカーの考えであろう。