2021.3.12　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：体力維持ブーム、心の活性化にも貢献」から

トレーニングを媒介とした人間関係は世代も超える

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、新型コロナウイルスの影響でテレワークなどで家にこもりがちな日々の中、体力維持を心掛けている人が増えていると語っている。

◯コロナ禍で発展するオンラインでの対面トレーニング

　関沢氏によれば、新型コロナウイルスの影響で、巣ごもり生活になることで体力維持や健康管理に関心が広がっていると語る。博報堂生活総合研究所「生活定点」調査（2020年6〜7月実施、首都圏と阪神圏、20歳〜69歳、2597人、訪問留置法）によれば、日頃行っている運動のランキングは：

• ウォーキング（26.３％）
• 筋力トレーニング（17.８％）
• ジョギング（10．６％）

が上位3種目であるという。ウォーキングは女性が行っている率が高く、年代的には60代男女の率が高いという。ジョギングは、反対に男性優位で年代としては若年層の実施率が高い。筋肉トレーニングは若い男性が中心ではあるが、40代以上の女性も10人に1人以上取り組んでいる。これまでは、筋トレは一部の男性がやるものといった固定概念があったが、21世紀に入った頃から深層筋を鍛えて基礎代謝を高める効果を求めて女性が参入してきた。シニアも転倒防止といった体力維持のために普及してきている。

コロナ禍で、対面トレーニングが制限される中で、ビデオ会議システムによるオンラインでの対面トレーニングも台頭してきた。自宅でジムの器具を使ったり、スマートフォンのアプリと連動させて、運動の仕方や成果をチェックすることもできるようになった。さらにシニアでは家族以外に別の世代とのコミュニケーションをとることは減りがちだが、若いトレーナーと会話をしながら運動することは心の活性化につながるという。トレーニングを媒介にした人間関係は世代を超えた師弟関係を産むことになった。✋🕠💪🏃‍♀️📺📶💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵

2021.3.9   日経産業新聞の記事「眼光紙背：日本製バス、絶滅の危機」から

国内大手3社はEVバスを販売していない

京阪バスが中国の電気自動車メーカー、比亜迪（BYD）社製のEVバスを定期路線で試験運用する協定を結んだことから、コラムの著者はなぜ国内製のバスでないのかを説明している。

○路線バスにはうってつけの自動運転EVバス

　コラムの著者によれば、まずBYDが日本の路線バスに適合した車長のバスを市場投入したためであるが、どうして国内のいすゞ、日野自動車、三菱ふそうのものでないのか。答えは単純で、国内メーカーがEVバスを販売していないからである。となればバス運行会社は、中国や欧州製のEVバスを調達するしかない。京阪バスでなくても富士急行バスもBYDから観光バスを購入し、羽田空港でも同様であるという。

確かにEV時代以前、国内3社はほぼ独占状態であったが、ディーゼル車しかもたないのではこれからEV時代に遺物として残ろうと思われても仕方がない。🚍🚌⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇨🇳

2021.3.5  日経産業新聞の記事「SmartTimes：音声SNS登場の必然性」から

「重要な情報は雑談と噂話の中にある」は本当？

　コラムの著者 加藤 史子氏（Wamaging 代表取締役社長CEO）は、この話が本当かどうかは前回の投稿を見ればよいが、そのタイミングで音声SNSであるClub houseが注目されるようになったという。

○米国では声の電話文化に対して日本は狭い場所で入力するテキスト文化

　加藤氏によれば、Club Houseが、招待制で、FOMO(fear of missing out, 自分だけが取り残される不安・恐怖)を使ったといったことで流行したのではなく、米国での電話文化にあるのではないかと述べている。つまり、スマートフォンの電話帳にお互いの電話番号が登録されているような場合なら何人でも招待できる仕様になっているので、これが理由ではないという。米国ではちょっとしたコミュニケーションにはショートメッセージが多用されていて、そのためにはお互いに電話番号が必要である。また、「車社会」であるので「声」の電話文化が根付いているという。

日本は、電車やバスの通勤地獄で、車中で黙々とやりとりできるテキスト文化であるという。米国では親しい人の電話番号は知っているが、日本では必ずしもそうではない。日本では電話やショートメールがよりもLINEやツイッター、インスタグラムで連絡が行われることが多くなっている。つまり、Club houseの米国でのブームの背景にはFOMOや招待制のマーケティングではなく、「電話番号を教えあっているくらい親しい間柄の人を招待して、濃いコミュニティを作りたい」といったものかもしれないと加藤氏は推察している。Club houseや新興のDIspoなど、可処分時間の奪い合いが激しくなるだろうが、我々が、雑談や噂話に魅了されるところは変わらない。💺🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2021.3.10　日経産業新聞の記事「トレンド語り：動く『プリクラ』動画世代のJKに刺さる」から

トレンドの把握と技術開発の両立の難しさ

　コラムの著者 中村 泰子氏（ブームプランニング代表）は、四半世紀前にアトラスと共同開発した「プリント倶楽部」で市場を自ら開拓したセガが今年女子高生（JK）向けに動く「プリクラ」、fizで再参入した経緯について述べている。

◯女子高生の「自分盛りプロデュース」に追従

　中村氏によれば少子化の影響もあるが、プリントシールの市場規模は、2018年時点で約240億円（2017年度「アミューズメント産業界の実態調査報告書）と一定の規模があるという。さて再参入したfizの新機能は、

• 「盛れたまま」なめらかな3秒動画（モーメント）
• 業界初のARなど

を取り入れた。今のコアユーザーはTikTokなど動画の時代を牽引してきたからである。fizは令和のプリクラ機といえるという。ここに初号機からの開発のアミューズメントとしての楽しさを追求するセガの姿勢がある。しかし、20年以上のブランクにはハンデがあり、今のトレンドと技術開発の両立は大変だったと思われる。セガ広報によると、「女子高生特有の言葉や反応を解釈して開発担当者に分かる仕様に落とし込むのに苦労した」という。すでにスマホアプリでカメラでの「自分盛りプロデュース」に長けているJKに対応知るためにもfizを今後もバージョンアップしていくという。📸🏃‍♂️🏃‍♀️📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2021.3.5   日経産業新聞の記事「眼光紙背：総務省接待と松ちゃんの言葉」から

放送行政の枠の内外の経営環境がもたらした事件

コラムの著者はダウンタウンの松本人志氏が2年ほど前に語った危機感のある話が現実になっていることについて触れている。

○コロナ禍での巣ごもり需要が拍車をかけた

　「ユーチューブを下に見ていたらテレビはもうダメ」「『ネットで宣伝していたから、久しぶりにテレビをみようか』ぐらいの感じに（そのうち）なってしますかも」と、松本氏がテレビ関係者としては危機感が切実なコメントをコラムの著者は聞いたという。

コロナ禍で巣ごもり生活になると、YouTubeやネットフリックスなどのネット経由の動画配信サービスのテレビ番組に対する優位性は一段と高まった。このような放送業界の経営環境の中で、世間を騒がせている官僚の接待問題が発覚した。接待した側が管総理大臣の息子をはじめとする放送関連企業の東北新社幹部、された側が総務省の実力者や内閣広報官で話題性が抜群である。対応を誤れば内閣に多大な影響を与える。そもそも、東北新社がなぜ接待する必要があったのか。根っこには放送は免許事業であり、所管の総務省の「指導」で各社の業績に大きな影響がでるからであろう。

だが放送行政の枠外の、インターネット経由の動画配信サービスを行う事業者は面倒な規制や役人に関わる必要はない。つまりコンテンツの質の向上に務めれば良い。どうやら放送業界とネット動画配信事業者の浮沈を示すことで、ダウンタウンの松本氏の言葉が予言になっている。🎥📻🏠⛑🍺⛸👜🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵