2018.4.6  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：採用活動、企業理念をベースに」から

間違いだらけの採用戦略

コラムの著者 三浦　俊彦教授(中央大学商学部)は、いまの採用活動のスケジュールは大手が勝つもので、中小中堅企業は採用戦略を、マーケティングでも実績のあるペルソナ戦略で革新すべきだと主張している。

○社長は採用のキラーコンテンツ

　三浦教授によれば、これまでの一連の採用活動は大手企業の勝つ戦略にのとったもので、本当に自社の望む人材を採用するには、商品の販売同様、採用もマーケティングの視点で考えてみるべきだという。特に中小中堅企業では、絨毯爆撃的な非効率な方法や曖昧な採用する人物像などをペルソナマーケティングのように、求める人物像などを明確にして行う方法が有効だという。

まず、学生像は、自社の求める人材をペルソナとして設定する。次に、自社の企業理念をしっかりと伝えなばならない。言い換えれば、採用する人材は自社の熱烈なファンである必要がある。採用してからの教育ではなく、企業理念に共感する学生を採用する。さらに、企業にとって同士であるのに社長が採用に関与していない例が少なくない。マーケティング的にも企業理念を思いを込めて語れるのは社長で、採用のキラーコンテンツである。これは副次的にも採用後、辞めたくないという思いにも通じ、定着をすすめることになる。

つまり、マーケティング活動と同様、社長以下社員全員が採用活動に関わり、企業理念や今後の戦略の方向性を語る場と考えるべきと、三浦教授は示唆している。📱💻🏢🌍

2018.4.4  日経産業新聞の記事「眼光紙背：小売業『節約志向強く不振』本当か」から

どうやら戦略ミスを犯した小売業？

　コラムの著者は、小売企業の決算発表で個人消費が上向いてきたのにおもわしくない状態で、その理由が、「消費者の節約志向が根強い」というが真実は違うようだという。

◯消費財メーカーは堅調なのに

　個人消費の改善が見られるのに、小売業、特にスーパーマーケットの業績は芳しくない。その理由が、

• 「消費者の節約志向が根強い」

というこれまでの語り口調で言い訳に聞こえるという。同じ消費者を顧客にする消費財メーカーの業績は堅調に推移しているからだ。どうやら小売業全体の構造的な問題と見るべきだという。

その要因が過剰店舗と自らの商品力の低下である。前者は、人口減とネット通販の発展で店舗増は各個別店の生産性を下げている。またプライベートブランドに頼った価格戦略は、店舗数を増やしたのに、頭打ちで、どうやら単純な節約志向とは言えない。

コンビニやドラッグストアーの台頭で、防衛的な出店を行ったことも裏目に出ている。ここにきて構造改革と事業転換が必死であると言えそうだ。🏢🔍💡⚡

2018.4.4　日経産業新聞の記事「トレンド語り：就職活動、内定後、学べる場、提供を」から

就職希望通りの内定者が増える傾向

コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）は、今年の大学生の就職活動について学生側の卒業までの時間について語っている。

○内定後の時間をどうすごすか

　就職氷河期と言われた年代からは羨望が起こりそうだが、文部科学省が２月１日時点での大学生の就職内定率を発表し、９１．２％という高い数字になっているという。２年連続で９０％を超えたことになる。

経団連の示したガイドラインはあるものの、外資や経団連に加盟しない企業が、いまや学生の最初の選択肢になっていることも一因だという。確かに解禁日の設定は重要だが、学生の立場で考えると、問題はなかなか内定が決まらずに長期化することの方が、学生生活を充実させるには切実な問題だと言える。学業はもとより、できれば就職までに視野を拡げることに挑戦したいという学生も多いという。ところが、近年早々に内定が決まるようになると、反ってこの時間の過ごし方に悩むという。

就職先がどこであれ、学生にとっては学ぶべき課題が山積しているので、企業や大学も学ぶ場を設ける工夫や支援が必要ではないのかと山本氏は示唆している。🔧💡🏢⚡️🌍

2018.4.3   日経産業新聞の記事「TechnoSalon：世界一有名な式、エネルギーと質量は等価」から

アインシュタインの特殊相対性理論で証明　

　コラムの著者 和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、仕事とエネルギーの関係を科学史を紐解き、世界で最も有名な、E=mC²の方程式を紹介している。

◯物理的な仕事ができる量をエネルギーと定義

　仕事ができる量をエネルギーと定義することで、多くのエネルギーが存在している；

• 運動エネルギー
• 位置エネルギー
• 化学エネルギー
• 光エネルギー
• 電磁場のエネルギー

などがこれにあたるという。このエネルギーの概念は、すでに紀元１世紀ごろのアレクサンドリアの偉大な自然哲学者ヘロンがすでに本質を示していた。１９世紀にこれがエネルギーの概念になった。

質量もエネルギーで、その増減でエネルギーが増減することをアインシュタインが特殊相対性理論で示した。有名な、方程式で、Eをエネルギー、mを質量、cを光速として、

• E=mc²

で示される。物質のちょっとした質量の欠損が大きなエネルギーを生むことを示している。これは原子核反応であり、原子爆弾、原子力発電力の起源でもある。📖🎓🔎⚡🌍

2018.4.3  日経産業新聞の記事「眼光紙背：パワハラ対策の本丸」から

根本に日本的雇用システムの存在

　厚生労働省が職場でのパワーハラスメント（パワハラ）の防止策に関する報告書をまとめた。コラムの著者は、結局その対策も労使の平行線の議論になるが、根本に日本の長期雇用のシステムに問題があると指摘している。

◯上司と部下の関係で教育的指導とパワハラの線引きがグレー

　パワハラ防止を企業の法的な義務にする労働省側の立場と、企業の負担が重すぎるという経営者側の議論が平行線のままで報告書は両論併記となってしまった。

また、何を持ってパワハラと定義することも、立場によって異なり、教育的指導とパワハラの線引きはグレーのままである。

しかし、パワハラの根本についての議論がまだ足りないという。パワハラ行為が見られる上司は得てして、部下は自分の言うことを聞いて当然と思い、部下は長期雇用を保障されているのだから、上司に従う必要があるという論理である。いかにも日本的雇用慣行でパワハラの土壌と言える。

人材が流動化し活性化すれば、上司の考えも変わるだろう。どうやら、パワハラ防止策の本丸は、労働市場の改革にありそうだ。👦🏢🔍💡⚡🌍