2017.10.17  日経産業新聞の記事「TechnoOnline:『発見』に必要なもの、知識と智恵、ひらめき生む」から

直感と直観の違い

コラムの著者 和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、サイエンスの「発見」がどのように齎されるのかについて語っている。

◯「発見」のきっかけは直感と直観

　和田教授によると、サイエンスの研究者が世界中で競い合っている「発見」のきっかけには、直感と直観という頭のひらめきであるという。

発見には、

• 事実の発見；例、太陽系
• 論理の発見さらに、
  • 概念の発見；例、チコ・プラーエからケプラーにつながる惑星運動の概念
  • 法則の発見；例、ニュートンの万有引力の法則
  • 理論の発見；例、アインシュタインの一般相対性理論

に大別される。発見にへの道は、鋭い観察とじっくり考え抜くことに終始する。そこに、ひらめきを与えるアイデア、直感とそれに続く直観が決定的な役割を果たすという。ただ、無から有が生じないように、頭の中に飛び交っている知識が結びついて、組織化されでてくる。その結び付けをする能力が智恵である。さらに知識がなければ智恵は動物とかわらない。知識だけの人は知識の倉庫であり、歩く百科事典にすぎない。発見に必要なのはある程度の量の知識とそれらを結びつける智恵が必要である。

智恵が直観を拾い上げ、知識群を総合して理解となる。それが、他人が思いつかなかった形なら発見となる。つまり、発見には知識と智恵のバランスが大事ということになると、和田教授は示唆している。 🎓📓⚡️💻🌍

 2017.10.16   日経産業新聞の記事「拡大鏡：加賀国、新ブランド米、歴史も豊穣『ひゃくまん穀』」から

ネーミングだけでなくロゴやインベントにも効果

コラムの著者 岩永　嘉弘氏（ネーミング＆コピーライター）が今回取り上げるのは新米やブランド米の名称で、石川県の新米種についてそのマーケットにふれている。

◯出生地を明白にしてブランディングを進める

　お米のネーイングは結構複雑だと、岩永氏は語る。「コシヒカリ」の名は発祥地の新潟、つまり越後の「越」からきているので、新潟産かと思いきや、全国に多数のコシヒカリがある。「あきたこまち」も、秋田県のお隣岩手県を手始めに、全国に広がり、四国や九州にもあきたこまちがある。そこで秋田県は「秋田産あきたこまち」となっているという。

お米に限らず地産品の名称は、多くは出生地を取り入れ、その地ならではの美味しさや品質を訴える。あきたこまちも常道なネーミングだという。

今回とりあげる石川県の「ひゃくまん穀」は、加賀百万石の語呂合わせで、出生地を表している。そこに穀物の穀は、お米の収穫量の単位であった「石（こく）」を置き換えて、米高を想起させる工夫がある。

さらに、絢爛豪華なネーミングにあうロゴマーク。かわいい、えびすさんのような笑顔をプラスした。また、誕生キャンペーンに笑顔写真とおにぎりコンテストなどマーケティングにも工夫。さて、結果は？🌾💡⚡️🍙🌍

2017.10.11  日経産業新聞の記事「眼光紙背：悩むポスドク、ドイツにも」から

労使協調を重んじるドイツでも研究者の雇用は適正でない

コラムの著者は、ノーベル賞で米国や英国に続いて歴代の受賞者の多いドイツでもポスドクの雇用には課題があり、日本でも他山の石として学ぶべきと述べている。

◯日本も他山の石として検討すべき

　ノーベル賞週間で興味がわく受賞多数の上位国でドイツも日本同様ピスドクの雇用環境は厳しいという。ドイツでもポスドクの就職難があり、大企業とのマッチングを推進しているという。しかし、十分に研究成果や体験が生かされているとは言えず、企業側も期待していないという。あれほど労使協調を重んじる同国でも厳しい。

日本でも文部科学省が対策を始めたが、博士の生活と仕事、大学と産業界、さらに社会とのニーズがかみ合っていない実態はかわらないようだ。🇯🇵🇩🇪💻🎓🏫🏢⚡️🌍

2017.10.13  日経産業新聞の記事「眼光紙背：教育への投資、真剣に議論を」から

日本の基礎研究力の低下に危惧

コラムの著者は、高校生が大学の研究室に通い研究活動を行う制度をようやく試行する段階であるが欧米ではすっかり定着しており、基礎研究力の強化が望まれると語っている。

◯今年のノーベル賞の基礎研究部門はゼロ

　高校生の研究活動のレベルアップはそれなりに試行が進んでいるが、欧米がすでに定着していることに比べて、今後存続させるかどうかといった議論をしている段階でこころもとない。

確かに政策として高校の授業料無料化を公約に掲げる政党もあるが、高等教育の大切さも忘れてはならない。基礎研究力の指標となる質の高い論文数の日本のランキングはここ２、３年で１０位で、世界と渡り合えるレベルにない。この状態をどうするかも国民の検討が必要なところだ。🎓💻📰🏢⚡️🌍

2017.1013   日経産業新聞の記事「TechnoOnline:IoT農業は難しくない、自治体・JA技術者配置を」から

アナログプロセスのデジタル化

コラムの著者 窪田　新之助氏（農業ジャーナリスト）は、導入が難しいと思われているIoTを視点を変えて挑戦している農業法人を取り上げ、課題は人材の育成であると説いている。

◯米国ではITの技術者の約7割が利用者側の組織に所属

　窪田氏によると、米国の数字に比べ、日本では４分の１だあるという。農業の場合であれば、農業法人やそれの支援組織に情報技術者を配置することになろう。

多くの農業関係者にとってまだまだIoTは遠く、地方自治体やJAの職員からIoTの導入は難しそうと、最初から拒絶する場合もあるという。果たして本当に難しいのか？

この分野の専門家や学者は、「アナログプロセスのデジタル化」と説明する。こうした捉え方であれば、もっと身近になるのではないかと窪田氏は語る。

農業法人、HATAKEカンパニー（茨城県つくば市）はこういった捉え方で挑戦をしているという。岩手県から愛知県まで農場を展開し、毎日１５００トンのベビーリーフ（野菜の幼葉）を量販店や飲食店に直接出荷。年間売上高１０億円を越える。取引先との信頼関係を確保する上で欠かせないのが安定した生産と供給の実現で、収穫の量と時期を予測する試みを始めている。

収穫量を左右するのは畑ごとの地温を測定することで、この地温から予測することに成功し、地温のセンサーにIoTを利用している。こういったアナログプロセスのデジタル化がここでも役立つ。

地方自治体とJAには農業と伴走しながらIoTの活用を図れる人材の育成や登用にもっと力を注ぐ必要がある。🍊🍎🌾⚡️💻🌍