2016.4.12   日経産業新聞の記事「ネーミングＮＯＷ：三位一体で『新宿』を発信」から

ネーミングは情報の核

コラムの著者　岩永 嘉弘氏(ネーミング＆コピーライター)は、不定形なフォルムで発展し続けてきた新宿、その南口で新しい舞台ができつつあるという。

○相次いで開業した大型施設

３月に開業した大型複合ビル「JR新宿ミライナタワー」と商業施設「NEWMan」、そして「バスタ新宿」が岩永氏が注目している大型施設である。

いずれもJR東日本などが主導するプロジェクトで、３つの施設の機能は違うが三位一体となって新宿の新しいステージを作っているという。

「ミライナタワー」はオフィスを上階に抱えた複合ビルで、渋谷の「ヒカリエ」と同様に抽象的な表現で理念を出した。未来の都市生活を見据えたタワーというイメージである。一方、「NEWMan」は少しわかりにくい。女性を主役にという時代のテーマにあってはいるが、新しい人に読めて造語にしてはわかりにくいという。さらに、新宿に点在していたバス停を一堂に集約した日本最大のバスターミナルを短縮したバスタ。イタリアのパスタのような語感で元気良く、可愛い命名だと岩永氏はいう。

これら３つの大型施設のネーミングが新宿の情報の核になるのは間違いなさそうだ。

2016.4.8   日経産業新聞の記事「流行を読む：気持ちを伝えるメモ帳、文具自体がメッセージ」から

紙の端紙を利用

コラムの著者 栗坂　秀夫氏（パシフィックデザインアソシエーション代表）は、文具業界での挑戦について触れている。

○エコと心配り

文具業界は、人口減、少子化、パソコンやスマートフォンなどの情報家電の普及で、縮小が予想され、2014年度の国内の文具・事務用品市場の規模は4662億円である。特徴的なのは、その36%が紙製品であることだという。

多くの紙製文具は自分で購入するより、もらう機会が多いのも特徴。また大手文具店や雑貨店でも紙文具の代表であるメモ帳は売り場の脇役で終わっている。

そこで紙卸の立川紙業（東京都立川市、端詰亨社長）はメッセージ性のあるメモ帳「ベジ・テル」「モジ・テル」を今年の１月から発売した。「ベジ・テル」は新鮮な野菜たちをイメージに、玉ねぎ、トマト、ナス、キュウリを表紙に描き、トマトには「そんなに褒められたら赤くなっちゃう」の一言が添えられ、他の３つも同じようにレイアウトされている。「モジ・テル」は、ありがとう、ごめんなさい、愛してる、ふんばろう、の４種でメモとして使うことにより相手にメッセージを伝えるように考えられている。

これらの商品は同社の女性社員二人が企画、商品化した。メモそのものにメッセージ性を持たせこれまでにない文具を目指している。紙の製造ででた端紙を再利用した点でもエコであり、メッセージ性には女性の心配りが感じられる。業界での新規なカテゴリーとなるか、今後に期待したい。

2016.4.8  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：科学専門家への信頼、謙虚に対処考える必要」から

有事の際に信頼出来る科学専門家とは

コラムの著者　新田　義孝氏（四日市大学名誉教授）は、東京で教育関係のワークショップがあり中高生がリベートを行いながら原発問題や日本の将来について「考える」力をつけた報告を受けた。では、中高生でなく一般社会人は専門家をどの程度信頼しているかについて触れている。

◯リスク管理や有事の行動をどこに求めるのか

東京で新田教授がエネルギー環境教育の実践事例として、中高生にリベート形式で考えさせることで、学びを得て、自分の意見が変わっていくことが体験できたといった報告を受けた。同様に、日本の将来についての自主的な議論も学びにつながったという。

 翻って中高生ではなく一般社会人にTPPについて専門家と一般の素人の投票について同じ一票を投じたとの報告があったという。積み上げてきた専門家の知見を市民は信頼しいないとの証拠でもある。

有事の際やリスクが高まる場合、本当に正しい知見を誰が与え、不要な恐怖と苦しみを生むことを議論する時期であろう。

2016.4.7   日経産業新聞の記事「眼光紙背：陰る業績と『◯◯年問題』」から

カンフル剤に頼ってきたツケ？

コラムの著者は、このところの各業界でささやかれる「◯◯年問題」を取り上げ、構造改革の抜本的な展開が必要であることを訴えている。

○造船業の「2019年問題」、不動産業の「2019年問題」

コラムの著者はまず造船業の「2019年問題」を取り上げる。リーマンショック後の世界同時不況と１ドル＝７０円代の円高に見舞われた2012年当時、国内で建造する船がなくなるのではないかと「2014年問題」と取り沙汰された。それが、円高修正と新興国経済で持ち直した。今度は、頼みの綱の新興国経済が鈍化し造船発注が激変して、ささやかれている「2019年問題」。

不動産業界では、太陽光発電の全量買取制度が2019年に終了することで、太陽光発電付き住宅の販売に大きく影響を与えるkとおから「2019年問題」。さらに、東京オリンピックの影響で、大型施設不足となる「2019年問題」が浮上。

２つの業界に共通しているのは、異次元金融緩和と財政出動というカンフル剤でもっている経済の中で、抜本的な構造改革を怠ったツケがあると、コラムの著者は厳しい。

2016.4.7 　 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：プレミアム柔軟剤、自分の魅力演出する香り」から

技術とマーケティングの進歩

コラムの著者　高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)は、花王が１６日に発売する柔軟剤「フレアフレグランスシリーズIROKA」の技術とマーケティング戦略についてふれている。

○毎日使う商品が魅力

花王の調べによると、2016年度の柔軟剤市場は約１１９０億円に達する見込みで、７００円以上のプレミアム柔軟剤はその約１０％を占めるという。市場としては規模が小さいが、毎日使うアイテムをリッチに気分良く使いたいというユーザーにとってはリピート率が高いという。このような状況で同社は、香りを重視したフレアフレグランスから新しい提案を行うことで、同ブランドの世界観を広げ市場を活性化させたいという狙いがある。

ターゲットの２０から３０代の有職女性をメインとして、インタービューや家庭訪問などの事前調査を行った。その中で浮かび上がったのは、自然な香りをまとうことで素敵な自分をさりげなく演出したいというものであった。

単純にいい香りであるだけでなく、わたしの魅力を引き出してくれる香りをねらうこととなり、これを開発コンセプトとした。技術的には、天然香料、上質香料にこだわり、香りセンサーを使って独自の残香技術を開発。一方、マーケティングは、一般的な柔軟剤ではなくターゲットにあった店頭演出や美容雑誌や広告宣伝に注力し世界観をアピールすることにした。これまでの同社の戦略とはことなり、絞ったターゲットへの商品は新境地への展開の予兆かもしれない。