2016.2.16  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：物質・エネルギー・情報、全ては三要素の相互作用」から

生命の歴史にも重なる三要素の概念

コラムの著者　和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、森羅万象を短的に表すと宇宙のモノとコトの全てで、物質・エネルギー・情報に還元されるという。

◯今後第４、第５の重要要素の出現？

和田教授によれば森羅万象を宇宙のモノとコトの全てと捉えるなら、物質・エネルギー・情報の三要素が相互に作用しあって全体が作られ、いろいろなモノやコトが起きるという。

つまり、サイエンスはそのメカニズムを解明すればよいというコトになる。物質は時間と空間にあって、大きさ、形、質量、運動の可能性を持つ。エネルギーは本来は物理的な仕事をする運動エネルギー、電磁エネルギーなどであるが、我々のモチベーションも広義で含まれる。情報は、人間あるいは広く生物の判断において「状況の不確定度」を減らす信号や知識である。この減少分を信号に含まれる情報量という。

生物は、物質世界の一部として理解する。ただ、生命体は、自己複製と突然変異という性質で、独自の進化を遂げ、自己防衛のために情報を利用した。情報は生物の誕生で初めて具現化された要素ともいえる。

さらにこれらの要素の概念は技術の発達とともに生まれてきた。物質の概念が材料加工から、エネルギーの概念が動力の開発から生まれ、情報の概念は、通信技術・コンピューター・自動制御からそれぞれ出てきた。ということは、これ以外に第４、第５の重要概念が今後生まれてくる可能性もある。

2016. 2.16   日経産業新聞の記事「「眼光紙背:ロボットは敵か味方か」から

脅威論の裏に雇用問題

コラムの著者は、機械が人工知能(AI)などで賢くなり、人の仕事を奪うとの見解がダボス会議や自動運転車のAI利用、囲碁対戦でのAIの勝利など、脅威論があるのか、どう対応すればよいかを示唆している。

○日本を含む１５カ国で2020年までに510万人が職を失う

この数字はダボス会議で予測され発表された内容。人間に勝つにはしばらく時間がかかると言われていたのに、機械に置き換えられやすい定型作業の事務職が主たる犠牲者だという。囲碁などゲームでもグーグルのAIが欧州チャンピオンを打ち破り、完全自動運転車について米当局が、『AIを運転手とみなす』という見解を示した。これで貨物輸送の運転手などの雇用も無くなる可能性もあるという。

明快な解決法はないが、機械との協業が１つのヒントだと、コラムの著者は示唆する。つまり、介護など、力仕事になるようなベッドから車椅子への移動作業のようなところはロボットに任せ、感情や情操のようなところは人が受け持つといった協業で、ロボット単独よりも協業の方が、成果が上がりやすい。このような協業も研究する必要がありそうだ。

2016.2.12   日経産業新聞の記事「流行を読む：高額トースターが人気、モノを通じた体験に価値」から

今後のマーケティングのヒントは体験価値

コラムの著者 岩崎　博論氏（博報堂ブランドデザイン　ストラテジックプランニングディレクター）は、昨年の話題になった高額トースター「バルミューダ　ザ・トースター」（家電VBバルミューダ製・東京武蔵野市）のマーケティングについて語っている。

○もちもちサクサクのトーストを毎朝食べられるという体験の価値？！

同製品は、同社が開発した温度制御技術をつかって、トーストを焼くと中身はもちもちしたままで、外側はサクサクに焼け、同じパンでもこれまでの既存トースターと一線を画すると人気になった商品である。

税込みで2万4732円という決して安くないこの商品は脱デフレの象徴のような事例といわれている。この事例は高額だからではなく、焼いたトーストのうまさを体験する価値を購入するという、モノからコトへ価値を変え、さらに、できたトーストの写真投稿などSNSでの補助装置といった面もあり、一筋縄ではいかないマーケティング戦略があるという。モノを通じた体験価値を明示することが、モノづくりのマーケティング戦略のヒントになると、岩崎氏は示唆している。

2016.2.12  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：都会の子供、知識より自ら体験を」から

文科省も「考える教育」に転向

コラムの著者　新田　義孝氏（四日市大学名誉教授）は、簡単な実験体験の比較を都会と生まれ故郷の地方の小学生に行い、反応の違いからこれからの学童教育について触れている。

◯不思議だと感動し、なぜかという問いを発し、自分で理解しようとする

この一連の流れが学童教育に必要で、文科省も進める「考える教育」の実践である。ところが、同じ電気の簡単な実験であっても、都会と地方では子どもたちの反応が違うという。

都会の子どもたちは実験を見せると「あー、これ図鑑で見たよ。電流と地場の関係だね」と知識を披露するという。一方、同じ実験を新田教授の郷里の小学校では、知っていると語るのは少数派で、多くは自分にもやらせろと迫ってくるという。この違いが、都会での知識偏重型教育と地方の自然に触れ体験したことを理解するのに知識を使う教育との差であると新田教授は想像している。

これからの日本を支える人材は、創造的な科学技術のスキルを持った人たちが軸であり、知識偏重では生まれにくい。体験型学習の重要性がここに生まれ、学童教育では取り入れる必要があろう。ただ、膨大な知識を一通りマスターするにはさらに時間がかかることになる。中高生向けの知識教育は学童期の体験学習後に行われるのが理想だが、教育改革の一層の取り組みが必要となる。

2016. 2.12   日経産業新聞の記事「眼光紙背:『人を動かした』バレンタイン」から

マーケティングの原点は人を動かすこと

コラムの著者は、バレンタインデーやハローウィーンなど日本独自で進化したイベントの背景について語っている。

○本場をしのぐ商戦

春節商戦で沸く小売業界。今はバレンタインデーで活気づく。今回は日曜日がバレンタインデー当日であったため、本命チョコは底堅いが、義理チョコは苦戦気味だという。

そのバレンタインデーも商売の閑散期である2月にバレンタイン商戦として「発明」された。米国など本場とは違った進化を遂げ、食品業界や小売りでは商機を作った。同様の内容が、ハローウィーンである。こちらも日本独特の進化で若者たちの一大イベントとなった。昨年は土曜日と重なり、繁華街では仮装した若者たちを中心に街を練り歩いた。すでにバレンタイン市場を超えたという。

世界的なマーケティング学者のコトラー氏が、

『マーケティングとはある施策をもって人を動かすこと』

と語ったことをまさに実践しているのが日本の関係業界である。売れないと嘆く前に人を動かす知恵を出し合うことも重要だ。