2024.2.15  日経産業新聞の記事「WAVE：ウッズと創る未来のスポーツ」から

ゴルフを「屋内アリーナ」「リーグ戦」「データ活用」で革新的なスポーツへ

コラムの著者 宮田 拓弥氏（スクラムベンチャーズ代表）は、ゴルファーのタイガーウッズが立ち上げたTmrw Sportsに出資したという。Tmrw SportsはICTをフルに活用し、通常のゴルフコースのような屋外ではなく、室内のアリーナでプレーを行い、全く新しいゴルフリーグを運営するスタートアップだという。

◯スーパースター、タイガーウッズが志向する新スポーツ

　宮田氏によれば、ゴルフは新型コロナウイルス禍で最も成長したスポーツの1つだという。米国のPGAは2021年に前年比37％増の約2400億円の売上増を記録したという。2022年からは軍事用のレーダーシステムをもとに開発されたトラックマンと呼ばれる弾道計測器がゴルフツアーに全面的導入された。この機器の導入は、テレビ中継などで全てのショットが見えるようになり視聴者は新鮮な視聴が体験できるようになった。

ゴルフはサッカーやバスケットボールのようなスポーツとは異なって、プレーヤーがバラバラにプレイする。これではテレビ放送では中継が難しい。そこで、Tmrw Sportsは専用屋内アリーナでプレイをする。ティーショットは、巨大版のシミュレーションゴルフ場で、弾道、回転数で正確に分析され、仮想空間のコース映像の上で、新しい映像表現としてビデオゲームのように映る。パットは、ホールごとに自在に形が変わる特殊な機械式グリーンが使われる。

試合は、「リーグ戦」でMLBのように各地に本拠地を置くチームにより、リーグ戦試合が行われる。当初は全米6都市にチームが設置され、スポーツの垣根を超えて、個人や団体がオーナーとなる。全てのプレーヤーの心拍数などがモニターされ、データ分析が使われる。

スーパースターであるタイガーウッズが未来に向けて創造するスポーツはデジタル時代のファンにどこまで受け止められるか、宮田氏は期待している。🏌️🏌️‍♀️⛳️📺📱📉📈💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇺🇸

 2024.2.14  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：発明者、活躍の場は世界の企業に」から

2000年以降日本の発明者は相手国と進んで協力

コラムの著者 近藤 正幸氏（開志専門職大学 学長特命補佐・教授）は、知のグローバリゼーションを考察するために国際特許協力条約（PCT）に基づく世界知的所有権機関（WIPO）に出願されたデータをもとに分析している。

○世界の多国籍企業は相互に相手国の発明者と協力して特許を創出

近藤教授によれば、グローバル化が進む中で各国の企業は内外の技術者と協力し特許を創出しているという。PCTに基づくWIPOに出願された特許データから日本と特定国との間の2国間の関係を近藤教授は分析している。

• 比較対象は、2020年のPCT特許出願件数が日本を除いて世界上位5カ国（中国、米国、韓国、ドイツ、これ以外の国）と2020年末の日本への直接投資残高の上位5カ国（イギリス、オランダ、シンガポール、フランス）の合計8カ国。
• 相手国の発明者と協力して創出した特許件数に注目。
• 2020年までは8カ国は日本にいる発明者と協力して創出した特許件数が多い傾向にあったが、近年、韓国とフランスを除いて、相手国の方が日本の技術者と協力するよりも、逆に日本が相手の技術者と組んで創出する件数が増えてきている。
• 2020年米国とが800件、中国とが700件弱、ドイツとが250件。

このように、特許出願でみれば日本の技術者も国際的に活躍できる機会を持っていることが見えてきたという。🎓🔍✏️📖💡💡👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸🇨🇳🇩🇪🇬🇧🇳🇱🇸🇬🇫🇷

2024.2.1 日経産業新聞の記事「眼光紙背：日本版スターリンクは可能か」から

低周回衛星インフラストラクチャーを日本でも論議を

コラムの著者は、元日に起きた能登半島地震で存在感を示した米スペースX社の衛星通信「スターリンク」と地上系通信の間で有事の際の情報通信について比較している。

○米スペースXの効用を被災地や紛争地域でも有効

コラムの著者によると、被災地で現地の携帯基地局や光ファイバーなど地上系インフラストラクチャーは機能停止に陥り、復旧部隊を差し向けようにも道路の寸断で容易に近づけなかった。

だが、空の衛星は無傷で、KDDIとソフトバンクは被災地に約700のスターリンクのアンテナを届け、医療現場や被災者の通信確保に一役買っているという。低軌道衛星を使うので小型アンテナで対応可能だという。軽自動車やヘリコプター、さらに人力でも運搬できる。電源さえあれば、どんな場所でもブロードバンド環境を確保できる。

被災地だけでなく、ウクライナやガザでもスターリンクは活躍している。確かに問題行動が多いイーロン・マスク氏だが、2002年にスペースX社を創設し、約20年で地球を網羅する通信インフラストラクチャーを構築した構想力と実行力は素晴らしい。

日本国内では、NTT法をめぐって、ユニバーサルサービス（日本国内どこでも誰に対しても一律にほぼ同じ価格や条件、品質、品目で利用できるサービス）の義務をNTTに負わせ続けるべきかの論議が続いている。有事の際、今回の事例でもわかるように地上系インフラストラクチャーでは物理的にユニバーサルサービスが提供できない。NTT法のユニバーサルサービスに対する議論が瑣末に見えてくる。中国など海外では自前の衛星群で有事での通信確保の整備を急いでいる。ここにきて日本国内も官民あげて有事での通信インフラストラクチャーを議論すべきであろう。🚀🔥📡🛰️💡☀️📱📉📈✈️🛫👝👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️👚👔🧤💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🌏💡🔎🇯🇵

 2024.2.7  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：細い情報伝達経路に頼る航空管制」から

情報伝達の冗長性を増やしヒューマンエラーと事故防止の対策を

コラムの著者 山﨑 弘郎氏（東京大学名誉教授）は、かねてから心配していたことが羽田空港で起こった。日本航空機と海上保安庁の航空機が衝突事故を起こした。詳細な事故原因に情報の認識が当時の関係者に相違があったことのようだという。

○聴覚に頼る無線電話による管制には限界

山﨑教授によれば、海上保安庁の航空機は滑走路手前の遊道路上で待機という管制官の指示を離陸許可と誤認し、滑走路に進行した。一方、管制官は滑走路上の危険を指示する警報を見落とした。日本航空機のパイロットは、夜間のためか滑走路上に停止している海上保安庁機に気付かなかった。

山﨑教授が心配していたことは、管制官の指示やパイロットの現場での確認がいずれも聴覚に頼る無線電話だけに依存している点だという。つまり情報伝達の経路が「細い」点だという。経路が細いと情報伝達の冗長性がなく、多くの情報を多種の手段で送れない。見落としや誤認を防ぐ手段が手薄になるという。

山﨑教授はここで鉄道の管制について例示している。鉄道では単線区間の駅間の線路に1本以上の列車が進入すれば衝突の危険があるために「タブレット」というリングを指定し、駅の停車時に受け渡しを行うことを義務付けている。1個限定のタブレットで1区間にタブレットを持った1列車以外に進入できない仕組みで衝突事故を防いでいる。人間の認識に頼らず、モノの存在だけに依存するシステムで人間が介在する余地がない。

航空路は、単線区間の鉄道ほど単純ではなく、空港はすべての飛行機に開放されており、タブレットのように1機のみに制限するモノはない。離発着する航空機を認識し把握、適切な指示を行うのは管制官である。しかし、滑走路全ての状態を認識することは困難で見落としが生じる。滑走路上にはレーダーなどで検知して表示し、警報するシステムが管制室にも存在したが、高密度の離発着のために見落とされてしまった。

対策は細い情報伝達手段を太くすることで、聴覚だけに頼らず、情報表示を関係者で共有できる視覚的手段や接近情報を知らせるトランスポンダ・モードSやADS-Bの利用もある。さらにモノによる伝達経路を多様化して経路を太くするなど、冗長性を増やすことであると、山﨑教授は提案している。✈️🛫🎓🔍✏️📖💡💡👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵🗺️

2024.2.8  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：新しいAIインフラストラクチャーに期待」から

過去のECや広告、金融、ロジスティックスなどの発展はインフラの進化が促進

新型コロナウイルス禍が低調となった後も地政学的リスクや国際紛争の拡大が続いている。このような中で、コラムの著者 フィル・ウィックハム氏(SOZOベンチャーズ創業者)によれば、米国株式市場では大型IPOやM&Aが進み、イノベーションの一環としてスタートアップの買収も盛んになりつつあるという。

◯各産業分野で1位とそれ以外とは大きな格差ができている

　ウィックハム氏によれば、興味深いことに各産業分野で1位とそれ以外とは大きな格差ができているという。特に、ECや製造業、ロジスティックスなどの分野に加え、ヘルスケアや環境分野のようにこれから急拡大が期待される分野が生まれてきている。また、各分野にAIが活用され、工数減や1対nのコンテンツを制作したり、ビジネスのインフラストラクチャーとなりつつあるという。

AIような新しいインフラストラクチャーが新規事業や新しいビジネスモデルを作り出し、さらに大きな発展につながっていっくと、ウィックハム氏は考えている。すでにECや広告、金融、ロジスティックスなどがICTやDX、AIの導入でどんどんビジネスモデルを変えて行っている。さらに劇的に情報共有や作業のコスト削減がリアルタイム近くで処理でき、これまで望まれていたができなかったことが、できるようになるとウィックハム氏は予想している。👓🎵🎞️🍿🚌🔍👚👔💬👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵