2011.11.16 日経産業新聞の記事「眼光紙背：テレビ『コモディティー化』の意味」から

サイクルを創れるかＴＶのコモディティー化

コラムの著者は、コモディティー化を、市場での市況商品や相場に左右される商品ではなく、汎用商品の意味で解説している。

汎用商品といっても、全く同じ商品ではないが、生活者からみると、「どの商品をみても、安さに勝るほどの価値はない」と考えはじめた商品は、汎用商品とコラムの著者は語る。

供給過剰に陥りやすく、ニーズが安さのみとなれば不況時ほど汎用商品は勢いを増すという。汎用商品化には

• 景気変動に合わせて増産
• 供給過剰
• 価格下落
• 減産
• 価格の再上昇

という市況のサイクルがあるという。畜産業のエッグ（鶏卵）サイクル、キャトル（牛）サイクル、シリコンサイクル（半導体）、クリスタル（液晶）サイクルといった波である。

ところが、テレビをコモディティー（汎用商品）とすると、この波はどうなっているのかとコラムの著者は厳しい。市況相場が上昇するには、ニーズの急増か供給能力の淘汰が必要であるが、淘汰過程が世界的に拡がってきていると言えるだろうか？

2011.11.7  日経産業新聞の記事「眼光紙背：赤字のＴＶ事業、継続するなら」から

ＴＶ事業を続けるなら、メンツ以外の説明が必要

コラムの著者は、コネクター大手のヒロセ電機会長、社長を勤められた故　酒井秀樹氏の利益率重視の経営について触れ、大手家電メーカーのテレビ事業について疑問視している。

酒井氏の経営は、毎日の時間をかけた徹底した損益分岐による製品系列の点検だ。損益分岐点比率が５０％に達していない製品は製造をやめる。同社の４万点の製品の内、毎年２０％は生産中止になるそうだ。

その酒井氏の目から見れば、テレビ事業を何期も続けて多額の赤字を出している様子は、理解できないと言いたいだろう。「利益の出ない製品や事業を継続することは経営資源の多大な浪費」と酒井氏は指摘していたという。

テレビは企業の顔という日本の家電メーカーはこれから収益性があがるのか。あるいはメンツ以外の投資家が納得できるビジョンがあるのかと、コラムの著者は手厳しい。

2010.10.11の日経産業新聞の「眼光紙背：ネット広告、メディア重視せず」から

広告もマスメディアとソーシャルメディアを使い分けの時代へ

コラムでは、インターネット広告が従来のマスメディア広告と違った位置付けになっきていると指摘する。従来は、各メディアのリーチや読者・視聴者の傾向や属性などに応じて広告を出稿。インターネット広告では、ネット上のあらゆるサイトやページの広告枠を一度に合算し、その中から、メッセージの到達しやすい集団を狙って広告を打つ戦略だ。広告主は、メディア単位の広告枠ではなく、ネット上に仮想的にある広告の寄せ集め枠を買う。つまり、広告媒体として、メディアに無関係に存在することになる。今までのコンテンツとメディアのひも付けが意味をなさない。

一方、口コミを中心としたソーシャルメディアでは、口コミを起こすインフルエンサー（影響を与える人）へのアプローチが、口コミを起こす生身の人間の属性には無関係に、コンテンツと広告内容が連動している。散在するインターネット広告とは真逆な性質だ。インフルエンサーは、インターネットでマス広告を考える広告枠ではなく、コンテンツそのものでもあり、広告枠を口コミで拡げる対象でもある。

コラムでも指摘するように、マス広告でさえ、知恵とＩＴの知見が必要な上、さらにソーシャルメディアまで違った知恵と知見が必要なようだ。

2010.09.06の日経産業新聞の「デジタル時評：ネットTVに再び脚光」より

海外のインターネットTVへの脚光は日本のTV製造に光をさすか？

　論説では、HTML５を軸に国際標準化が進むマルチメディア・コンテンツの配信についての話題である。HTML5はW3Cで標準化作業が進んでいるが、グーグルもアップルも、PC、携帯に続く第三のマルチメディアプラットフォームとしてTVを念頭に入れていることは興味深い。W3Cでも活発な論議になってはいるが、これまでインターネットTVがイマイチであったのは、背景に映像コンテンツを１次制作を行っているテレビ局が出し惜しんだことだ。

　ただ、テレビ局も広告収入の低下を考えると、HTML５を使って世界的なインフラとどう向き合うかも論議になろう。

　昨今、電子書籍、デジタル配信といったサービスの受け皿である端末が低価格化してきたことや普及が進んできていることから、今度は、制作や配信側がこれらのサービスにどう応え、ビジネススキームを打ち立て得るかが焦点である。この論説では、日本の嘗てのお家芸であるTVメーカーが「ガラパゴス化」しないで、この流れにどう乗れるかを話題にしている。しかし、本来は、日本のテレビ局の番組フォーマットのライセンス化から配信、TV受信機までを「一気通貫」するビジョンが必要ではないだろうか？

2010.08.25の日経産業新聞の「時流自論：米４大ネット、どう変化」より

メディアが人を集める時代からメディアが人を追いかける時代へ

　情報通信総合研究所主任研究員の志村一隆氏のコラムでは、インターネットでの動画配信、マスメディアの広告収入の低迷で、米国放送局の経営は大きく変わろうとしている。先ずコンテンツの既得権である流通網での稼ぎが縮退しはじめていることから、系列局の売却して、インターネットやモバイル、SNSへコンテンツ流通をはかる投資を始めている、という。

　このコラムで気になった言葉は「アナログダラーはデジタルペニーにしかならない」という、アナログメディアで稼いだいた広告料をデジタルメディアで稼ぐには困難という文句。海の向こうの業界再編も何れ日本にも同様Grandswellの流れがくるという。

　映画「マイノリティレポート」で通行人に広告が３Dで投影される時代は先だと思っていたが、これからはインターネットやデジタルサイネージへのコンテンツ供給が主になる産業となるだろう。