2011.11.7  日経産業新聞の記事「眼光紙背：赤字のＴＶ事業、継続するなら」から

ＴＶ事業を続けるなら、メンツ以外の説明が必要

コラムの著者は、コネクター大手のヒロセ電機会長、社長を勤められた故　酒井秀樹氏の利益率重視の経営について触れ、大手家電メーカーのテレビ事業について疑問視している。

酒井氏の経営は、毎日の時間をかけた徹底した損益分岐による製品系列の点検だ。損益分岐点比率が５０％に達していない製品は製造をやめる。同社の４万点の製品の内、毎年２０％は生産中止になるそうだ。

その酒井氏の目から見れば、テレビ事業を何期も続けて多額の赤字を出している様子は、理解できないと言いたいだろう。「利益の出ない製品や事業を継続することは経営資源の多大な浪費」と酒井氏は指摘していたという。

テレビは企業の顔という日本の家電メーカーはこれから収益性があがるのか。あるいはメンツ以外の投資家が納得できるビジョンがあるのかと、コラムの著者は手厳しい。