2017.5.11   日経産業新聞の記事「眼光紙背：理研のAI研究、かなり本気」から

ライバル出現？で医療現場の変化が加速？

コラムの著者は、理化学研究所の脳科学総合研究センター（利根川進センター長）が重点研究分野を人工知能（AI）にシフトすることから、医療現場などへの影響について述べている。

◯東京大学医科学研究所と日本IBMがライバル

脳科学研究総合センター（BSI）は他のまがい物ではなく、これまでの脳機能を「知る」、病気の治療で「守る」の分野からさらに発展させ、人工知能を人工的な脳を「作る」ことにシフトし始めた。

例えば、医療現場で即戦力となるAIなどが典型で、患部の画像と自分が学習し蓄積してきたデータを照合し、治療法を瞬時に提示できるといった鷹揚である。

すでにこの分野の研究は、東京大学医科学研究所と日本IBMが着手しており、２千万以上の論文を入力しがんの診断や病態の理解に役立つ情報提供が進んでいるという。今回のBSIの参画でさらに切磋琢磨され、医療現場での応用が進みそうだ。🇯🇵📖🔬🌍😃

2017.5.16  日経産業新聞の記事「TechnoOnline:ダーウィン進化論、日本人が発展、理論確立 」から

長大な時間で育まれた地球生命

コラムの著者 和田　昭允氏(東京大学名誉教授)は、ダーウィン進化論の自然淘汰をさらに発展させた国立遺伝学研究所の木村資生氏と共同研究者の太田朋子氏によって「分子進化の中立説」、「ほぼ中立説」を紹介している。

◯４０億年の歴史で生まれた自己複製の分子集団がはじまり

和田教授によれば４０億年の昔、地球に自己複製する小さな分子集団が発生したという。そこに降り注ぐ太陽光や海底の熱水噴気孔などの周辺だったかもしれないが、完全な自己複製はできず、出来の良いもの悪いものと数多くの突然変異体が作られた。その中で地球環境で生き、次の世代を産める優れたものがおり、地球環境への適応が進んで行くことになる。

1859年に出版された「種の起源」の中でダーウィンは自然淘汰つまり環境に不適合なものは消されるとの考えを示した。いわゆるダーウィン進化論である。

それから約１世紀後、日本の国立遺伝学研究所の木村資生氏と共同研究者の太田朋子氏によって「分子進化の中立説」、「ほぼ中立説」に発展した。この考えは生物集団内に蓄積されている遺伝的変異のほとんどに環境に対する有利不利の差はなく、進化の原動力は遺伝子の有利性の積極的選択ではなく確率的なふらつきの結果だとするものであった。ようは、これが自然淘汰の正体だったわけである。☕️⚡️⭐️🌎

2017.5.16   日経産業新聞の記事「風向計: タイニーハウス、シンプルライフ、米で人気」から

ベビーブーマー層と独身のプレミア層が支持

コラムの著者 竹内　道氏(アークメディア社長)は、大きな家に住む米国人と思いがちだが最近ライフスタイルにこだわりのあるベビーブーマー層と、シェア経済に慣れ、持ち家にこだわらない独身のミレニアム層に支持されているタイニーハウス（ちいさな家）について触れている。

◯米国では2007年以降のサブプライムローン破綻以降に別の動きが

リーマンショクなどの影響を受けたベビーブーマー層は、大きな家でのローンや高い賃料を避け、シンプルで身軽なライフスタイルを求めるようになってきた。その一つの事例が、１４〜３７平方メートルの小さな家、タイニーハウスである。経済破綻により、持ち家から借家に住み替えざるを得ない人たちが急増した中で、高い賃料を支払うストレスを疑問視する人も多く、「無理のない、無駄のない暮らし」が見直されるようになってきた。

タイニーハウスの建築コストは、業者に依存せずDIYで約１万ドルから２万５千ドル。ハウツー本やキットもあり、業者に委託しても６万ドルから１０万ドル。住宅ローンなどの長期債務を抱えず、低コストで自分が欲する家の建設が実現できるため、環境に優しい小さな家で精神的に豊かに暮らすことに魅力を感じる米国人は少なくないという。

タイニーハウスの建設やインテリアをテーマにしたレギュラー番組も好調で、所持品を少なくしてライフスタイルのダウンサイジング化を図るベビーブーマー層とシェアリングエコノミーになれ、持ち家にこだわらない独身のプレミアム世代にはタイニーハウスは人気だという。🇺🇸💰🏠🌍

2017.5.15   日経産業新聞の記事「眼光紙背：値上げVS値下げ、勝者は,,,」から

4月以降の値上げ、値下げの勝敗は

コラムの著者は、消費市場の構造変化に着目し、どちらが有利であるかを説いている。

◯最近の「値上げ組」は不利？

今年度に入ってから値上げ組と値下げ組の企業が交錯したという。どちらの戦略が功を奏するか？

最近の値上げ組は；

• 電気・ガス
• 生命保険
• たばこ
• ティッシュ
• バター・チーズ
• 自動車のタイヤ　など

でエネルギーと原料の値上がり、供給不足にあるという。

一方の値下げ組は、コンビニエンスストアやチェーン店の値下げ傾向である。かつてメーカーの値上げで業績悪化を経験したことから、今回はあえて逆に値下げにでる戦略をとるという。

この勝負のカギは、消費市場の構造変化であるという。これまでとは違い、総務省の家計調査などから分析すると、年収178万円以下の低所得者層が８８％を占め、さらに無職の年金暮らしが2000年の２０％から2016年には３４％と高まる。年金暮らしやシニアの世帯では将来の年金が減ることから将来への不安があり、ますます節約志向を促しているという。

このような状況で値上げ組は少々分が悪いというのがコラムの著者の見方である。🇯🇵🌍📉📈😃

 2017.5.15   日経産業新聞の記事「拡大鏡：ボトル缶コーヒー、香り豊か、大容量でお買い得感」から

容器の工夫次第で売り上げ増

コラムの筆者小林　仁氏（食品マーケティング研究所所長）は、自社の調査で2016年のコーヒードリンク市場を分析、そのマーケティングについて語っている。

◯コンビニコーヒーとの差別化と協調

コーヒードリンク市場は、コンビニコーヒーとの競合や自販機チャネルの不振などで横ばい状態であったという。その中で、突出しているのが、ボトル缶コーヒーだという。特にブラック無糖対応で、前年比１２８％の約９１９０万ケースと急伸した。

拡大の要因は小林氏によると、

• 無糖以外のバリエーションの多様化
• 大容量の増加
• コンビニでの販売増

という。バリエーションは、ボトル缶が広口で豊かな香りが楽しめることにあるという。また、大容量によるお得感で、特に４００グラム前後の商品はコンビニコーヒーよりもかなり割安だという。また、ボトル缶はリキャップ可能なため数回に分けて、長い時間かけて仕事中に飲まれることから、ターゲットも拡大したという。ここ数年、女性の飲用が急増している。

コンビニも敵対せするのではなく、新ブランドやリニューアルでボトル缶を軸に協調路線をとっており販売拡大は続きそうだという。☕️🏪🌍