2016. 3.16   日経産業新聞の記事「眼光紙背:農業、産業に継ぐロボ革命」から

食生活の改善、生活充足度の改善、そして、快適さの改善へ

コラムの著者は、人類の農業革命、産業革命が生活水準を高めてきたように、今新たに始まろうとしている頭脳労働を肩代わりする人工知能やロボットが、生活の快適を大幅に変える商機があるという。

○人間の職能領域に機械が侵食

囲碁対戦の事例を出さないにしても、人工知能（AI）の能力は想像以上であるらしい。自動翻訳、自動運転と人間の職能領域をロボットが侵食していく。人間は機械にかなわないのだろうか。

すでに人間の筋力をはるかに超えるロボットは工場で稼働しているし、自動車、飛行機、ロケットは考えてみれははるか昔に人間の筋力を超えている。コンピューターも情報処理の点で人間を超えた。

機械が人間に比べて欠けているのは欲求、需要であるという。さらに価値は価値を受け取った需要家が決めることであるので、欲求を持たない機械には価値を計れない。つまり人工知能であってもロボットであっても人間の僕（しもべ）でしかない。

人類は、農業革命で土地、食料の生産性を大幅に改善し飢餓を消してきた。産業革命は、資本、機械の発明により、人類の生活充足度をあげた。人工知能やロボットによる新たな革命により、何が向上するのか。どうやら「快適さ」のあくなき向上にあるようだ。そこに多くのビジネスチャンスがありそうだ。

2016.3.15  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：よく考えた勇気、精神活動の最高位」から

独創への熟考した上での勇気に賛辞

コラムの著者　和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、これまでにない未知、未踏の課題に挑戦することには「よく考えた」勇気が必要であるという。

◯英国首相でありノーベル文学賞受賞のウェストン・チャーチルの賛辞

第２次世界大戦から英国首相として戦争の最高指導にあたり、その格調高い名演説で自由世界を鼓舞激励して勝利に導いたウェストン・チャーチル。戦後は、６巻になる「第２次世界大戦」を著し、1953年ノーベル文学賞を受賞した。

その彼の言葉で；

「勇気がなければ、他のすべての資質は意味をなさない」

があるという。勇気を人間の精神活動の最高位に置き、

「資産を失うのは小さく、名誉を失うのは大きい。しかし勇気を失えば、すべてを失う」

ともいっている。

未知未踏の領域で課題に挑戦することは、大小を問わず勇気がいる。その勇気は、向こう見ずでがむしゃらなものではなく、挑戦者のすべての資質に意味を持たせ、特に研究開発やイノベーションに不可欠なものとされる。

これまでになかったことを、つまり非常識を主張するてきは必ず不安が伴う。間違っていたらどうするといった羞恥やみっともないといった気持ちに襲われる。でも、「よく考えた勇気」をもって挑戦すれば、恥ずかしいことはなく、失敗しても評価される。

大事なことは、挑んだ課題が成功した時の効果である。その大義名分に納得すればするほど、不安は薄らいで行き、大した勇気を持たなくても課題に挑戦することができるようになることである。

前述のチャーチルも；

「私が義務感と信念に基づいて行動していく限り、いくら悪口を言われようと何ともない。害になるよりはむしろ益になるくらいだ」

といっている。論語にも

「勇にして礼無ければ即ち乱す」

とあり、規範のない勇気は乱暴なだけだとも戒めている。

科学技術に限らずビジネスの世界でもこの勇気の意味をしって挑戦したいものである。　

2016.3.15   日経産業新聞の記事「ソーシャルNOW：VR技術成熟、より自然に」から

IoTの中心はモバイル

コ ラムの著者　広田　周作氏（電通コミュニケーション・プランナー）は、スペイン・バルセロナで開催されたモバイル・ワールド・コングレスが最先端技術で注目されたのはVRであったという。

○ギミックと思われがちなVRもやがてウェアブルでモバイルに

Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOも同展示会に登壇し、

「まもなく、人々が今行っていることを、ライブで配信できる世界がやってくる」

といった発言で会場を賑わせたという。

ヘッドマウントディスプレーといった、ギミックによりすぎたといったイメージを持つVRだが、より自然な体験ができるような技術が成熟すれば、ソフトやコンンテンツが多数登場し、近い将来、VR市場が一気に花開くかもしれない。バーチャルリアリティーのゴールドラッシュ時代に入ったようだ。

さらにあらゆるものがインターネットにつながるIoTが進めば、VRを大げさなハードウェアを不要にして、ウェアブルで移動（モバイル）できることも可能だろう。その可能性をVRは持っている。

2016.3.10 　 日経産業新聞の記事「小野譲司の目：QBハウス、量から質で成長持続」から

業界異例の離職率実現

アカット専門店「QBハウス」（キュービーネット）は創業から20年経ち、国内外で店舗数と業績を伸ばしている。コラムの著者　小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、その革新的経営について触れている。

○データサイエンスを駆使

同社の大きな課題は年間離職率の高さだったと言う。それが顧客のリピート率を下げ、規模拡大の大きなかせとなっていた。労働集約性の高いサービスにおいて一般的に、生産性と品質が低下し成長が鈍ることが多いが、同社も例外ではなかった。

そこで、同社の創業者から社長を引き継いだ北野泰男氏は、

「あえて成長の踊り場をつくり、量から質への転換」

を図った。出店ペースを緩め、店舗の評価基準を売り上げからカット技能、清潔度、接客にもとめた。カット技術は研修制度を設け、スタッフ同士が褒め合い、成功事例を共有。技術を競うコンテストの実施、覆面調査による品質の指標化、全店舗への開示もおこなった。これが社内で決めた品質指標を６５点から８３点と上昇させ、異例の低離職率を実現させた。

さらにデータサイエンスを実践し、接客時間と待ち時間などのデータを本部で集約し、店舗ごとや客層ごとに分析する。例えば女性客が多いエリアには女性スタッフを勤務配置やシフトをも最適化することにした。

こういったきめ細かい革新で、日本版顧客満足度指数調査で、2014年から２年連続。生活関連サービス分野で顧客満足度１位となった。現在は、スマホアプリの活用でリピーターの利便性をあげ、グローバル展開や女性客向けの新業態への進化に挑戦しているという。

2016. 3.4   日経産業新聞の記事「眼光紙背:『BREXIT』のリスク」から

自由貿易か貿易相手国からの投資か

コラムの著者は、欧州連合（EU）が今英国のEU離脱（BREXIT）という課題を抱き、厳しい状況であることについて触れてる。

○６月の離脱の是非を問う国民投票を実施

EU側も英国の厳しい要求（英国主権の主張）を受け入れざるを得ない状況は、内包する地方の独立運動の再興にあるらしい。スコットランドやスペインのカタルーニャなどである。移民問題ですでに亀裂を生じている中で、英国の離脱に伴う独立運動のリスクを負いたくないというのが本音である。

肝心のこの国民投票の行方も、有力な政治家であるロンドン市長が離脱派に回り、キャメロン首相の残留派によっては安穏としていられない。

離脱派は英国が離脱すれば、自由貿易の推進で成長が促進されると主張する。しかし、英国が、EUのゲートウェイとしての役割を降りれば、英国自身の貿易や投資にどれくらい魅力があるかは微妙だ。英国に金融や生産の拠点を置いている外国企業の英国離れが進むともいう。