2015.3.27  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：絶対的価値基準持つ科学、国家に対する責任重く」から

森羅万象という最高の絶対的なレフリー

コラムの著者　和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、多くの社会現象や人物の評価にあたり、価値の判断の難しさとサイエンスには森羅万象という最高の絶対的なレフリーがいるからこそ、国境のない万国語であると説いている

○「東大を偉くしている教授」と「東大にいるから偉いと思われている教授」

和田教授の見方は鋭い。東京大学の教授は果たしてどちらかという議論よりも、怪しいのは判断を行う空間に多くの価値基準が存在することを指摘している。同様に、社会現象や人物評価も同じである。

この文脈でいくと、サイエンスには、絶対的な評価基準、つまり、自然や森羅万象という最高のレフリーがいることに気づく。だから、計測とデータに最高の敬意を払う。また、国境のない万国語になるのもその最高のレフリーがいるからだという。

さらに、国家に対する科学者の責任は極めて大きいことはこれでわかる。

2015. 3.26  日経産業新聞の記事「眼光紙背：戦前の『ビジット・ジャパン』」から

戦前の日本との比較

JTBの２年前に刊行された１００年史で１９２９年の世界大恐慌で訪日客は大減ったが、１９３４年ごろになると世界経済が好転し、日本の金本位制離脱で円安も相まって国際観光ブームが到来したという。コラムの著者は、２０１４年の１３４０万人と比べると量は異なるが、日本経済へのインパクトは大きかったという。

○震災や金融恐慌

時代は推移するが、地震や金融恐慌はダブルところが多いという。昭和初期の金融恐慌では日本経済は打撃を受け、国際貸借も悪化した。１９３０年には政府に国際観光局が設置され、その傘下にJTBがニューヨークなどに拠点を開設した。日本の売り込みに力を入れたのである。

このブームの終焉はいうまでもなく、その後の戦争である。当然、平成での観光立国の前提は諸外国との友好関係にあろう。

2015.3.26   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：企業間競争、ルール変える者が勝つ」から

ルール変革者が勝つ図式は昔から存在

コラムの著者　三浦俊彦教授(中央大学商学部)は、企業間の競争原理に業界のルールを打破することで勝つ戦略があることを語っている。

○企業のマーケティング戦略にも存在

三浦教授があげているのが、食器洗い洗剤市場でのマーケティング戦略の動きにあるという。

• １９６０年代：花王とライオンが２強の競争ルールは「手にやさしい」であった
• １９９５年：P＆Gが「洗浄力」を前面に押し出した「ジョイ」を発売。油落ち効果を示すテレビ広告が大ヒットした
• １９９８年：P＆Gは洗浄力＋除菌でシェアトップにでる
• ２００１年：花王はジェル状になって流出量を抑え洗浄力が持続する商品でシェアを奪還。
• ２００４年：花王は洗うことの楽しさを強調した「キュキュット」を発売。ここで３社の三つ巴競争となった。

このような事例は他業界でもあり、ルールを決めたものが勝つのは競争の鉄則である。日本国内にとどまらず、世界でルールを作ることを日本企業は挑戦する時期である。

2015. 3.25  日経産業新聞の記事「眼光紙背：検索より友に聞く」から

米グーグル検索の脅威？

コラムの著者は、ネットで探し物をするときに多くの人がキーワード検索を行うが、最近は非効率で面倒なものになりつつあることから、別の検索方法に変わりつつあるという。

○SNSを使った人力検索

米グーグルで代表されるようなキーワードによる検索の評価が下がっているという。要因は２つあるという。

（１）検索しても欲しい情報に容易にたどり着けない

ネット上の情報の増加が主な要因だが、企業など、検索エンジンに上手く誘導することを工夫しているため、本当に知りたい情報までは容易にたどり着けなくなっているという。

（２）従来のPCなどに比べて画面が小さく、入力も容易でないスマホが主流になってる

検索のためにPCを立ち上げるよりもスマホで検索する機会が多くなっている。スマホは画面が小さく、キーワード入力も大変だ。検索結果の確認にも時間がかかる。

そこで、最近は、Facebookなどで友人に聞くことで検索の代替手段としている人が増えているという。調べたい内容によっては検索エンジンよりも明確で必要な情報が手に入りやすいという。知人の人力検索が検索エンジンを脅かすことも起こっているようだ。

2015. 3.24  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『プロ経営者』消えた神通力」から

自称「プロ経営者」はまだまだ未発展

コラムの著者は、ここ１、２年著名企業で実績を挙げた人物が畑違いのトップに就任するケースが相次いだが、多くの自称『プロ経営者』の転職後は期待通りの活躍が出来ていないという。

○自称『プロ経営者』の失敗要因

コラムの著者の分析によると、自称『プロ経営者』が上手くいかない理由は以下のようだ；

• 経営改革案が結果を急ぐあまり新鮮味が無く、前経営陣が失敗した類似案となってしまう。
• 自称『プロ経営者』は株主から経営委託されたという意識が強すぎ、従業員と向き合う姿勢に乏しい

といった要因だという。以外に「前職ではやることはやってきた」といって新天地にくる人物も多くは、前の会社を更迭に近い形で去っているという。

自称『プロ経営者』には神通力はなく、地道に前経営陣が失敗した要因を従業員と向き合ってともに解決する努力がなければ、改革も進まないという。

欧米のような真のプロ経営者はやはりレアケースであろう。