2014. 1.14 日経産業新聞の記事「眼光紙背：アシモフが予測した2014年」から
アイザック・アシモフが米ニューヨーク万国博覧会（1964年）に2014年の万博を訪問するという未来予測でニューヨーク・タイムズ紙に掲載された。コラムの著者は、この記事を軸に、2064年を未来予測するには、先見性と想像力が必要だとしている。
○アシモフの未来予測の評価
彼が予測した、核融合炉の実用化は先であり、人が滞在する月面基地も実現していない。この予測自身、当時どのような評価があったのかも定かではないが、実際には、多くの予測が良い線にいっているという。
日本でも、報知新聞が1901年に100年後の未来予測の記事を出したが、優れたものであったという。
このように、当たり外れを言う前に、これらの未来予測が、如何にして生み出されたかを知るべきだという。そこには、先見性と想像力がなければ出てこない予測である。
2014.1.14 日経産業新聞の記事「TechnoOnline：一人前の技術開発、処理技術確立と不可分」から
コラムの著者 中村雅美氏（江戸川大学特任教授）が指摘するのは、技術革新には、開発した技術による汚染を除染する技術もワンセットであるべきだということである。
○ノーベル平和賞受賞の化学兵器禁止機関（OPCW 本部オランダ ハーグ）
OPCW事務局長のウズンジュ氏のインタビュー記事が新聞に掲載されていたという：
『日本の取り組みを歓迎したい』
と化学兵器の処理について日本を評価している。同様に、国連軍縮部門のケーン上級代表もテレビのインタビューで；
『（1995年の）地下鉄サリン事件での経験もあり、日本は化学兵器の高い処理技術を持っている』
と述べたという。
中村教授がいうのは、化学兵器の開発者は、肝心の処理技術は念頭に置いていなかったという事実である。さらに、現在作られているものには適切な処理・処分技術がないモノが多いという。これを不可分な科学技術だと考えないと、化学兵器のような問題を抱えてしまう。
2014. 1.9 日経産業新聞の記事「眼光紙背：ベンチャー活性化の即効薬」から
コラムの著者は、米国に比べて新陳代謝が悪い日本で、ベンチャーを盛んにする施策について提案している。
○DeNA創業者の南場智子氏の案
骨子は、ベンチャーの助成金といったものではなく、「公的調達による支援」。これは米国ではデルやオラクルは、大きな飛躍のきっかけとして国防総省など政府機関からの大量受注があったそうだ。米政府は、政府調達を通じて中小企業の成長を促す発想があるという。一方で、日本の公的調達は、資本金の額や創業からの年、納入実績など入札の条件となり、最初からベンチャーを排除している事例が多いという。この改善が１つめ。
○「起業するのが当たり前」の環境
１つの方法は、米国などへのＭＢＡ取得のための留学促進である。
何れの提案も方向性は分かるが、関係諸氏の動きが悪いようだ。
2014.1.9 日経産業新聞の記事「西川英彦の目：新商品競う『Ｓカレ』」から
コラムの著者 西川英彦氏（法政大学経営学部教授）は、大学生と企業が新商品を企画、提案し、実際に商品化するアイデアを競う「スチューデント・イノベーション・カレッジ（Ｓカレ）」について触れている。
○Ｓカレのプロセスの変更
Ｓカレは半年を超える商品企画プロジェクト。昨年は8回目で28大学の3年生428人が参加、実際の商品化を目指した。従来は以下のようなプロセスである：
ところが、筋書き通りにはいかないという。アイデアが良くても、細かな仕様の詰めが不十分で、例え予約に至っても、デザインの問題で販売に苦労した。
今回は、改善策として、消費者からの寄付募集とデザイナーの導入を前述のプロセスにいれたという。結果、従来の6倍を超える商品が生まれる予定だという。
事務局だけでなく学生も努力した。ＳＮＳを使った販促も奏功。予約品で1カ月240個受注したという。まさにそれぞれが得意とするところを出しあって共創することで、新商品、ひいては新市場が生まれる可能性があるという。
2014.1.8 日経産業新聞の記事「流行ウオッチング：変わるベジタリアン、無駄なく、おいしく食べる」から
コラムの著者 川崎 由香利氏（ジャーナリスト）は、旧来のベジタリアンが健康目的や宗教上のルールであったものが、女性中心に野菜を無駄なく、おいしく食べることに貪欲で、身体にも環境にも負担をかけない生活の先に、ベジタリアンをカジュアルに楽しむ時代になりつつあることを紹介している。
○女性中心に新ベジタリアン
川崎氏が紹介する野菜中心のトレンドは記事によれば、以下のようなものでである。
新ベジタリアンの選択には今後も目が離せないようだ。
