2025.7.31   日本経済新聞の記事「Deep_Insight：脳と心臓に迫るデジタル」から

主張の是非はあるがAIが人間の思考や感情に影響を与えることは認めている

コラムの著者 村山 恵一氏（日本経済新聞社 コメンテーター）によれば、トランプ米大統領が7月23日にAIに関わる3つの大統領令に署名をしたという。AI技術輸出の促進、データーセンター建設手続きの迅速化、「Woke AI」の排除に関するものであるという。

◯DEI（多様性・公平性・包摂性）の価値観の優先を認めない

村山氏によれば、さらにイデオロギー的に偏向しているとしてDEIの価値観の優先を認めないという。この主張の是非はともかく、トランプ政権でもAIが人間の思考や感情ん大きな影響を与えることを前提にしていることは注目できる。いまのデジタル技術は人間の心を揺さぶったり、掴んだりする仕組みの構築が１つの最前線となっていると見える。

さらに、VRを駆使する映像作品は、臨場感に富み、さらにVRゴーグル以外にスマートウォッチで心拍数を測ることで、アニメ内のキャラクターの光り方などが変化するという。まさに人類は心臓の鼓動に魅了されてきた。確かに歴史的には心や知性の座として心臓を意識してきたが、近代医学が発達し、主役の座は脳に移った。脳と心臓という2大臓器に対する人間の探究心はデジタルフロンティアを開く原動力でもあると村山氏は見ている。

さらに脳と心臓のリアルな３Dのデジタル表現は、医療や医薬の効果、治療法の発見につながるという。さらにセンサー技術の発達で人間の心理状態を身体的反応で追えるようにもなってきた。そうなれば新種の体験やサービスの提供の道が開ける。さらに人心を掴みたい政治の世界にもデジタル技術は影響を与える。🧠🤖💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇺🇸

2025.7. 28  日本経済新聞の記事「令和なコトバ：サビカラ」から

イントロ飛ばすどころか

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、最近コスパ、タイパなどの「〇〇パフォーマンス」という言葉を聞くが、ここに新しい仲間が増えたという。コスパはコストパフォーマンス、つまり費用対効果で、タイパはタイムパフォーマンス、つまり時間対効果であるという。他にも、モチパはモチベーションパフォーマンス、タコパはたこ焼きパーティーではなく、タイム＆コストパフォーマンスだそうだという。さて、その仲間とは。

○TikTokなど、縦型動画を共有するSNSでサビの部分だけが残されることもキッカケに

福光氏によるう今週のお題は「サビカラ」である。時間を節約するタイパに優れたカラオケのサービスを指し、楽曲のサビの部分だけを歌えるカラオケをこう呼ぶという。

曲が始まったあと、リモコンの「サビへ」ボタンを押すと一気にサビの部分に飛ぶサービスがある。通信カラオケ「ジョイサウンド」の登録商標でもあるサビカラはサビ「だけ」で作ったカラオケのことを指すという。こと起こりは、新型コロナウイルス禍で遠ざかっていたカラオケに、気軽に戻ってきてもらおうと、サビの部分だけで誰もが盛り上がれるカラオケをサビカラと名づけて提供することからのようである。

福光氏も早速近所のカラオケ店で、リモコンの検索画面に「サビカラ」と書かれたコーナーを見つけ、タッチして起動。曲名、歌手名などサビカラ内で検索できる他に、短くても採点機能なども使える。

ちょっとしたイントロとタイトルが出た後、サビに突入。さあ、気持ちよく歌えると意気込んだが、今度はサビの部分のメロディーが出てこない。これではタイパですぐに終わってしまう。そんなスリルも含めて楽しいエンターテイメントであったという。♬♪🎤🍱📱🚚💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵

2025.7.27  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ 日本の科学は虚無感の淵に」から

役割過小評価はリスク 

コラムの著者 加藤 宏志氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、科学技術立国を掲げている日本で、科学の役割に虚無感が漂い、将来への危機感を抱くべきだという。科学の役割を過小評価すれば科学研究費は無駄となりかねず、イノベーションは滞る。根拠に基づかない政策の横行や、非科学が生む偽情報の蔓延も招くという。

○「科学は頼りになる」という信頼が揺らいでいる

加藤氏によれば、日本学術会議を国の特別な機関から特殊法人に変える法律が今年6月に成立した。日本の科学者が代表する学術会議に府省庁が審議を依頼し、回答を得たのは2020年以降で4回のみと「相談が非常に少ない」状況にあるという。加藤氏によれば、背景に「科学は頼りになる」という信頼が揺らいでいると感じている。

確かに科学技術立国ニッポンの看板は色褪せた。世界が注目する有力論文の数も日本は2000年代初頭の世界4位から13位に順位を下げたという。企業活動の研究開発も半導体や蓄電池が軒並み競争力を失った。科学のありがたみを実感できない状況にある。

さらに、今の状況を当たり前とする虚無感は大きなリスクをはらんでいるという。科学の役割を過小評価すれば科学研究費は無駄となりかねず、イノベーションは滞る。根拠に基づかない政策の横行や、非科学が生む偽情報の蔓延も招く。現状を打開するには科学の役割を再認識すべきであるという。科学の使命は、日本の過去に成功を収めた実用研究を追い求めるだけではなく、科学技術教育で身につけた視点や発想法は、社会のさまざまな場面で意思決定や物事の理解の助けになる。社会の発展を支える知恵でもある。💰🚀💡🎓🧠🏢🗻🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇨🇳🇺🇸

2025.7.26  日本経済新聞の記事「トレカで交流、仲間ゲットだぜ」から

イベント盛況・SNSでつながり､社内サークルも発足

コラムの著者 山口 和輝氏(日本経済新聞社)によると、トレーディングカード（トレカ）で遊ぶイベントが新たな交流の場として若年層社会人に注目されているという。実は仮想ではなく、友人とチームを組んで試合に出たり、対戦した相手とSNSで繋がったりとリアルならではの出会いや体験に魅力があるからだという。中には会社が活動費を支援する「サークル」が登場するなど、裾野が急速に広がりつつあるという。

○コスプレで参加

山口氏によれば、公式大会イベントでは、女性の参加者も多く、被り物やコスプレをしながらゲームを楽しむ人の姿も見られたという。物販では「推し」のキャラクターカードやグッズを求めて長蛇の列ができ、午前中で売れ切れたものもあったという。新型コロナウイルス禍の巣篭もり需要人気に火がついたトレカであったが、足元の主戦場はもっぱらリアルであるという。

この人気の牽引役は、CCCの調査では同社店舗でトレカ商品を購入する6割強を20〜30代の若者が占めるという。実際にトレカイベントは人間関係の輪を広げる場になっているという。社内サークルとしてトレカを認める動きも出てきたという。デジタル映像制作を手掛けるレイでは社内部活動制度を導入しており、1月にトレカサークルが発足した。部員も増加中だという。

トレカが受けるのは気軽に楽しめる点も大きいという。例えばポケモンカードの初心者向け「スターターセット」は公式価格で数千円程度。大半のコンテンツが一回のプレー時間は30分以内と短いという。試合に有利になるレアカード使用を制限する場合も多く、自分で組み合わせたカードのセットを示す「デッキ」の強さに依存しない工夫が初心者の取り込みにつながっているという。

一方、課題もある。人気加熱による過度な転売価格の引き上げや、一部では偽造品の出品が確認される事態も発生している。運営側の注意喚起と、プレーヤー同士でも健全さを維持していく姿勢が求められるという。♥️🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.7.25  日本経済新聞の記事「私見卓見 外国人材、地方での定着が重要」から

「選ばれない日本」に陥ることと外国人労働者が特定地域に偏る弊害が課題

コラムの著者 杠 元樹氏（マイナビグローバル代表取締役）によれば、外国人労働者の増加に伴い、問題点も多く議論されるようになってきたという。その主な論点は、このままであると日本が外国人に「選ばれない国」なるという可能性と外国人労働者が特定地域に偏ることによる弊害であるという。杠氏によれば、2つの問題の解決の鍵は実は都市部ではなく、「地方」にあり、「入り口」ではなく「定着」にあるのではないかと指摘している。

◯全ての社員が同じ時間配分で働く時代ではない

杠氏によれば、外国人労働者の採用から退職、移転のメカニズムが理解されていない点に問題があるという。採用に関しては、それほど大きな課題とはないっていない。外国人留学生の増加もあって、外国人在留数が多い都市部の採用だけでなく、地方都市でも海外から日本に来る外国人を採用する場合、今の所、日本の賃金た待遇に魅力があるという。

確かに給与水準が上がった中国人やベトナム人の採用は難しくなっているが、日本選択の課題はない。問題は多額の費用をかけ採用し、入社までに長い時間を待ったにもかかわらず、すぐに退職をして都市部に移住してしまうことがあらゆる弊害の要因だと、杠氏は指摘している。早期退職故に地域に根付かず、都市部に流入することで一極集中し、地域共生社会を妨げる負の循環につながる可能性があるという。

定着のためには受け側の雇用主・地方自治体・人材会社が外国人労働者特有の退職メカニズムを理解した上で、それぞれの役割を果たすことであるという。生活基盤の確保では家族との住居探し、子どもの日本語支援、妊娠・出産の病院でのサポートが必要であるが、多額な費用が必ずしも掛かるわけではないという。地方での定着が進めば、おおずと日本での就労が魅力的になろう。さらに過度の都市部への流入も抑制できると杠氏は見ている。🧑‍⚕️👦👶🏫💬👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵