2025.6.4  日本経済新聞の記事「〈学びのツボ〉アートの鑑賞は難しい？」から

美術の物語「時代」を映す

コラムの著者 窪田直子氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、書店の美術コーナーにアート鑑賞のガイダンスや手解きをする入門書が数多く並ぶようになっているという。鑑賞後対話する対話型鑑賞で感性や直感力を鍛えたり、病気やストレスを抱える人に芸術を「処方」したりすることも国内外で広まりつつあるという。

○感性を養い心も癒す

窪田氏はイタリア・ルネサンス期の祭壇画を事例に、そこから読み取れる時代背景や物語を知ることで、タイムスリップをして美術鑑賞の面白さを知ることができると語っている。

アートの語源はラテン語のars（技術）で、アートは、独自の世界観や物語を作り上げ、ビジュアルに伝える技術とも言える。アーティストは表現技術を身につけた達人である。

アートを鑑賞したり、アーティストの技術を学んだりすることのメリットが今ビジネス界でも注目されている。山口周氏の著書「世界のエリートはなぜ『美意識』を鍛えるのか？」（2017年）はアートの効用を説いた先駆的な本であった。先行きの見えないVUCA時代のビジネスパーソンは「これまでの論理的・理性的スキルに加えて、直感的・感性的スキルの獲得を期待され（ている）」と山口氏は提起している。🎨🖌️🖼️💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.6.2  日本経済新聞の記事「令和なコトバ：サンキューコスト」から

AIにお礼、エコじゃない？

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、AIに接することが多くなった昨今、返事が期待通りで感動することもあると言う。そんな時、AIについつい「ありがとう」の一言をかけてしまうという。だいたい相手はコンピューターなのだし、頭ではわかっていても、ついつい労ってしまうという。この現象は礼節を重んじる日本だけかと思っていると、英国の出版社の調査では「AIに礼儀正しく接している」と言う人はユーザーの7割もあるという。

○礼儀正しく接するとAIも礼儀正しくなることもある？！

福光氏によれば、そうしたユーザーが発した「ありがとう」や「お願いします」といった言葉の処理にAIがどれだけ電気を使うのかをSNSで議論していたところ、ChatGPTを手掛ける米オープンAIのCEO サム・アルトマン氏が降臨。このコラムのタイトル「サンキューコスト」になった。アルトマン氏によれば「数千万ドル規模」に達する可能性があるということで、話題になったという。ただ、アルトマン氏は無駄な出費ではないとしているが・・・。

AIに礼儀正しく接するとAIも礼儀正しくなることもあるかどうか、福光氏はAIのヘビーユーザの専門家に聞いてみたそうだ。答えは、「あり得る」と言うことらしい。となると、コストまでかけて、お礼を言うかどうか迷うところである。福光氏は、世界がAIに牛耳られる日に備えて、持ち上げることにしたそうだ。💬🧠📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸

2025.6.2  日本経済新聞の記事「FINANCIAL_TIMES：米国を閉ざす名門大攻撃」から

留学体験は他国の文化の影響を受けハイブリッドな人間になる

コラムの著者 アリス・フィッシュバーン氏(FINANCIAL TIMES オピニオン&アナリシス・エディター)によると、トランプ政権は5月22日にハーバード大学の留学生の受け入れを「即時」停止し、攻撃を強めたという。その理由は、同大学が反ユダヤ主義に対して断固とした措置を取らなかったからだという。

○留学生の24年度の経済貢献は430億ドル

フィッシュバーン氏は、英国人でありながら米ハーバード大学に留学した経験を持っている。異国で教育を受けることで得られるのは知識だけではない。人格形成期に他国の文化をの影響を受けることで、ハイブリッドな人間になる。巡り合わせで生まれた場所ではなく、自分で選んだ場所への愛着を持つ人物になる。

留学生の経済貢献度は上記の通りだが、人生やビジネスのパートナーに出会って米国に残る留学生も多い。卒業後も経済効果が続くことになる。さらに留学生は米国に大小、人によって様々だが感謝の気持ちはあるだろう。その結果、米国のソフトパワーは益々強化されていくことになろう。

だが今は違う。街中で身柄を拘束されたり、空港で入国拒否されたりする国に行きたいといった気持ちは遠のくだろう。アメリカンドリームを支えるものであり、発展を支えてきた学問の自由は衰退する。🎓🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇬🇧🇺🇸

2025.6.1  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ リスボン地震に学ぶ災害対策」から

「国難」越える人材育てよ

コラムの著者 久保田 啓介氏(日本経済新聞社 編集委員)によれば、大地震対策として国家の一大事である「国難」に対処するいは、極めて実務的なリーダと対策を打つ科学技術人際の育成も重要だと説いている。

○巨大地震の減災計画づくりに人材育成プログラムも必要ではないのか

久保田氏によれば、日本政府が南海トラフ巨大地震の新たな被害想定を公表したのに続き、首都直下地震でも想定の見直しを進めていると言う。いづれも国の命運を左右するほどの甚大な被害を見込まれるという。つまり、「国難災害」になる。

国難災害を論じる時に、引き合いに出されるのが、1755年のリスボン大地震である。ポルトガル南西沖を震源とする地震と津波が首都を襲い、推定では最大9万人が死亡したとされる。大航海時代に優勢であったポルトガルは、この大地震で、衰退を加速させたと言われている。歴史家が注目するのは、宰相ポンバル侯爵が果たした役割だと言う。小貴族出身のポンバルは国王から震災対策の全権を委ねられ、死者の埋葬や生存者の治療、物価や治安の安定を指示、各地の揺れや被害の詳細な報告を求めたという。

一方、ポンバルは復旧・復興では首都の遷都案は退け、壊滅した街区を碁盤の目のように整備した。さらに「地震は天罰」という当時の思想を否定し、科学的な思考でリスボン復興を果たした。これが「国家による最大対策の幕開け」となった。

日本でもポンバルのリスボン復興を検証した。その検証報告の中で、巨大災害を国難にしないためにもまず政治の卓越したリーダーシップの役割は大きい。さらに、ブレーンとなる科学技術人材を育成することも重要であると分析している。🎓🧠🏢🗻🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇵🇹

2025.5.29  日本経済新聞の記事「グローバルオピニオン：AI、尊厳ある老後の支えに」から

高齢化社会において「リスクを負う尊厳」が技術に求められる

コラムの著者 エリザベス・マイナット氏(米ノースイースタン大学教授)によると、現在、AIやデジタルデバイスを開発している企業の多くは20歳代の若年層を主なターゲットにしている。だがシニア向けという巨大市場とビジネスチャンスがあることに気づいていない。日本は高齢化が最も進んでいるが、中国や韓国、欧州、米国も同じ課題に直面する。それだけにデジタル技術は必須になっていく。AIなどは年齢を問わず、利活用できねばならない。

○技術によって人間がやりたいことをどう増やすか

マイナット教授によれば、高齢化社会の求められる技術は「リスクを負う尊厳」だという。医療技術によって高齢者が安全に暮らせる環境は整えることができるが、安全に隔離されるというよりもふつうの人生を送りたいという人もいるだろう。リスクを管理しながら、高齢者が生活できるデザインを設計する必要があろう。AIとロボットを密接に有機的に結びつければ、良き生活環境で暮らせる。

重要なことは、技術によって人間がやりたいことをどう増やすかという考え方であるという。AIやロボットによる自動化ではなく、人間の代替でもない。人生を有意義なものにするためのシステムが求められている。🤖🛜🧠🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸