日常生活

【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「<サイエンスNextViews> AI普及で人はバカになる?」から

2025.4.6  日本経済新聞の記事「<サイエンスNextViews> AI普及で人はバカになる?」から

新時代の知、評価軸作れ

生成AIは世界中の知識を学び、プロンプトに回答してくる。コラムの著者 青木慎一氏(日本経済新聞社 編集委員)によると、最新の言語モデルはじっくり論理的に考え結論を出し、人間が「考えなくなってしまう」という意見にも理解できなくもない。さらに従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標が必要だともいう。

○AIありきでの能力差の時代に

青木氏によれば、新たなテクノロジーが登場するたびに、人間が無能になることを唱える意見が出てきた。例えば昭和の時代はテレビを何時間も見ているとバカになると注意されたものである。最近はスマートフォンの登場もあって、能動的に考えなくなってきているという。

電卓がでれば計算ができなくなり、漢字変換ソフトウェアが出ると、漢字を覚えなくなったという。しかし、知的活動が低下したとは見えず、テクノロジーの進化は、知的活動を一層加速しているように見える。

実は、統計やOECDの学習到達度調査(PISA)などで見ると、学力や知能という点では世界的に低下しているという。知能指数(IQ)も低下している。いずれも、TVやPC、ゲーム機器、スマートフォンの長時間利用で、勉強をしたり、読書したり、考えを巡らせる時間がへった、つまり可処分時間が不足してる。では、人間はバカになったのか?

記憶力など従来型の頭の良さが求められなくなったからではないか。インド工科大学ジョードプル校の研究チームはIQに代わって、新しい指標としてAIQを提唱している。従来の頭の良さでは指標としては不十分で、AIなどを使って創造的な作業ができる能力を測る指標AIQを目指しているという。今後はAIと協力、あるいは応用することが前提で、新たな科学的発見や経済的価値を生み出す能力が今まで以上に必要になると青木氏は予想している。🎓🧠🏢🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇬🇧🇫🇷


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「私見卓見:AI利用、教員が使用感を試せ」から

2025.4.3  日本経済新聞の記事「私見卓見:AI利用、教員が使用感を試せ」から

必要以上に新技術を恐れると生徒に「生きる力」の育成に滞りが生じる

コラムの著者 岩村 夏樹氏(湘北短期大学 総合ビジネス・情報学科 専任講師)によれば、これまでの教育現場でのDX以上に衝撃的なAIエージェントの導入が徐々に進んでくるという。AIの導入、特にエージェント機能の導入は、これまでとは違った授業が生まれる可能性があるという。

◯授業そのものの生み出す価値が新しくなり、スタイルも変化

岩村氏によれば、AIのエージェント機能は、作業を「代行」する機能で、教師の作成する教材に関する資料や指導案、スライドなどを準備してくれる。生徒には事前に学習する科目の学習内容を予習できる。また、仮想教師としてAIエージェントを活用し、生徒一人一人が持つ端末に常駐することで、いつでも質問することができる。

授業後には、リポートや課題が自動生成され、添削・採点・評価までも自動で行われる。教師は、状況をチェックしながら、必要に応じて生徒に助言できる。つまり、これまでの授業のスタイルとは異なった新しい価値をAIエージェントの導入で進めることができるようになる。

ただ、課題がないわけでもない。AIエージェントの機能を教員側ではなく、生徒側に利便性の全てを提供することは慎重を要すると、岩村氏は示唆している。例えばレポートを書いたり、課題を自ら解くのではなくAIエージェントに行わせてしまっては、生徒の学習能力を伸ばすことが難しくなる。

また、一方的に教師が新技術であることに保守的になりすぎて、AIを敬遠して体験しないのも問題がある。教師側が生徒の先回りをして体験することで、AIを活用する際の長所短所が理解できてくる。🧠🛜📕👦👶🏫💬👩🤝👨💡🐡⛰️🌾🏣❤️👦👧💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ゼブラ・ストライピング」から

2025.3.31  日本経済新聞の記事「令和なコトバ:ゼブラ・ストライピング」から

1本飲んだらノンアル1本

コラムの著者 福光 恵氏(ライター)によれば、酒飲みは「酒という楽しみを奪われる日が来ませんように」と日々願っているのではないかという。お堅い厚生労働省の「健康日本21」では、お酒の適量は、男性で1日40g、女性で20g程度と、ビール(5%)のロング缶のアルコールが20gだから、目を疑うほど少ない感じだ。

○欧米の若い世代で流行っている「身体に良いお酒の飲み方」

福光氏によれば、「身体に良いお酒の飲み方」と言われても疑心暗鬼で、甘い言葉で誘っておいて、禁酒させられるのに決まっている!という思い込み、見なかったことにする人が多いのではないかという。そこで今回の紹介は日本だけではなく、世界でも健康を考えたアルコール離れの中で広がっている「身体に良いお酒の飲み方」である。それが、ゼブラ・ストライピングである。

これは、アルコールドリンクとノンアルコールドリンクを交互に飲むことを指すのだという。ゼブラ・ストライピング(ゼブラ飲み)の場合、1回はノンアルで我慢して、もう1回は本物のアルコールドリンクが飲めるので、満足度が高くなるというのである。

このような飲み方はこれまでもあったが、海外のSNSなどによると、欧米の意識高い系のZ世代がゼブラ・ストライピングとカッコよく名付け、2024年のパーティーシーズンにあちこちのメディアで取り上げられるようになった。🍺🍷🍸🌳🧠🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇪🇺


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「死の謎に迫る科学:呼吸や心臓停止でも意識?」から

2025.3.25  日本経済新聞の記事「死の謎に迫る科学:呼吸や心臓停止でも意識?」から

脳の活動盛んな場合も

コラムの著者 草塩 拓郎氏(日本経済新聞社)によれば、広く知られている死の姿を塗り替えるかもしれない現象が見つかってきているという。呼吸や心臓が停止した後に脳が盛んに活動したり、意識が保たれたりしたという。死の間際に身体に起こる変化を調べる科学研究が、科学でない神話や宗教の描く人生の最期を解き明かそうとしているのだという。

○避けられない死に悩む人々の心を科学が救う日がくるかもしれない

草塩氏によれば、これまで医師が死を判断する場合、呼吸と心臓の拍動が止まり、目の瞳孔が開くことが基準になっている。呼吸や心臓が止まると人は短時間で意識を失い、死を迎えることになる。その時、脳の活動は鈍るとされてきた。

米ミシガン大学などが2023年に学術誌に掲載した論文は、この常識に一石を投じたという。意識不明の4人の患者の脳波を、人工呼吸を止める前後で分析した。同大学で論文著者のジモ・ボルギン准教授は、意識や知覚に関わるとされる周波数帯の脳波を人工呼吸を中止した後も盛んにでたと報告した。ボルギン准教授は「人工呼吸の中止で酸素が不足し、自律神経の働きが乱れて脳波に影響した」とみた。活発な脳波は、約6〜9分継続したという。ボルギン准教授は「脳波が出た患者2人は人工呼吸器を外した後、ひそかに意識を保っていたかもしれない」とみている。

心停止後に意識が続くことを示唆する研究は他にもある。米ニューヨーク大学などが2023年に学術誌に論文を発表している。

死には依然として多くの謎が残り、その姿は思いの外複雑である。現代は法制度の整備によって、故人が様々な権利を失ったり、後継者が財産を受け継いだりすることから、人々は死を瞬間的な出来事だと捉えるようになった。これに対して新山喜嗣名誉教授(秋田大学)は「死はゆっくりと進行し、時には逆行するとみる専門家が多い」と話す。

科学研究を通じて死の過程が明らかになれば、人が最期を迎える際の心積りを整える手掛かりにもなる。避けられない死に悩む人々の心を科学が救う日がくるかもしれない。🧠🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵


【ヒット商品のネタ出しの会】 日本経済新聞の記事「中外時評:能動的サイバー防御の本質」から

2025.3.26  日本経済新聞の記事「中外時評:能動的サイバー防御の本質」から

関連法案はプライバシーを標的にできるような立て付けではない

コラムの著者 土屋 大洋氏(日本経済新聞社 客員論説委員)によれば、民主主義体制をとる国々の政府でも犯罪捜査や安全保障のために限定的に通信情報を入手することはあるが、近年は通信量が膨大となり、デジタル技術のプライバシー対策も進歩してきていることから、政府機関が簡単に通信情報を捕捉できることはないという。法律に従って、その技術を持つ通信事業者の協力を得ることが前提だという。

○日本政府や重要インフラ事業者の防衛対策

土屋氏によれば、サイバーセキュリティー対策も同様に政府だけでは対応できない。サイバー攻撃やサイバー犯罪、はたまたサイバースパイ活動も、足跡、指紋、息遣いに相当する各種の情報をネットワークに残してしまう。犯罪の途上でミスを犯し、その行為をネットワークに残った足跡、指紋、息遣いに相当する各種の情報で暴くことになる。

そこで、このような犯罪から日本政府や重要インフラ事業者の防衛対策として能動的サイバー防御に関する法案が国会で審議されている。この法案は、国民各位のプライバシーを政府機関が侵そうというものではなく、あくまでも日本政府や重要インフラ事業者が深刻なサイバー攻撃を受ける前に抑止するための活動をしやすくするための法律であるという。

2022年の国家安全保障戦略では、「サイバー安全保障分野の対応能力を欧米主要国と同等以上に向上させる」としている。しかし、達成への道のりは半ばで遠い。🛜🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇺🇸🇪🇺