【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目:DXで販促支援、POPの代替にも」から 

2021..2.19   日経産業新聞の記事「高岡美佳の目:DXで販促支援、POPの代替にも」から

高効率のPOPとサスティナビリティーを両立

 コラムの著者 高岡 美佳氏(立教大学経営学部教授)が今回取り上げるのは、共同印刷が昨秋より発馬を開始した「Digital Gondora (デジタルゴンドラ)」で、販促と持続可能な社会に貢献する事例について述べている。

◯個々の小売店に合わせて

 近年多くの業界でデジタル・とランスフォーメーション(DX)が注目され、データとデジタル技術の活用が進む中で、高岡教授は小売業界での応用について共同印刷のデジタルゴンドラを事例に解説している。

小売業界では、DXでAIを使った無人コンビニエンスストアの登場や、スマートフォン決済の伸びで蓄積されたデジタルデータの利活用が代表的である。今回は、小売店での販売促進をDXによって効率を上げながら、販売促進への応用し、サスティナビリティーを考慮したデジタルゴンドラを取り上げている。

小売店では個々の店舗によってレイアウトは異なり、陳列商品も変わることから、POPの9割はメーカーからの支給品は使い物にならず廃棄されているという。そこでデジタルゴンドラでは、複数のデジタルサイネージ(電子看板)と販売什器が一体化しているので、顧客は流れた映像広告を見た後ですぐに商品を手に取り、顧客の高まった購買意欲を損なわない内に購入に誘導できる点にある。動画配信はクラウドによって提供されることから、時間帯によって顧客層が異なるところに適切な動画で差し替えることができる。また、POPの廃棄削減にも貢献でき、サスティナビリティーの社会に貢献できる。実際、ウエルシアホールディングスが運営するドラッグストア「ウエルシア薬局」池袋店などで導入効果を実証中であるが、「売り上げは導入後3割向上」という。🏪☕️🍮🖥🍶😷🦠🏢🗒🏪🏢💡🔎⚡️happy01🌏🏡👝📦🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:増えた食の楽しみ方」から

2021.2.17  日経産業新聞の記事「SmartTimes:増えた食の楽しみ方」から

重要な食事に大きな変化が起きている

 コラムの著者 野口 功一氏(PwCコンサルティング パートナー)は、コロナ感染拡大の中、年末年始の様子が大きく変化し、中でも食生活の変容について語っている。

○家の内外で楽しく食事ができる新たな「コト消費」の幕開け?!

 野口氏によれば、相変わらず新型コロナウイルスに振り回せれている状況で、新常態になって1年近くになり、定着してきたビジネスも多くあるという。例えば、レストランなどからのデリバリーサービスはもうすっかり生活に馴染みのあるものになってしまった。確かに昔から出前や持ち帰りはあったものの、人数の多少にかかわらず外食は特別な場所で特別な料理を楽しむことであった。それが、今や予約がとれない高級店からコンビニエンスストアまで多くの店がデリバリーサービスを活用している。これはコロナ禍で追い詰められた飲食業の苦肉の策であり、業績が向上しているとは言い難いだろう。だが、顧客側の視点で見ると、外出せずともさまざまな選択肢からサービスを受けられるメリットは大きい。従来ならとても家庭で味わえないような高級店からの料理が堪能でき、特別感があって心が踊るものである。

こうなると、顧客側の重要な食事に大きな変化が起こりつつあるが、デリバリーだけでは、ビジネスの大きな転換ではない。あくまでも今までの延長線上にあるビジネスで、「食べる体験」そのものを変えていく、いわば、フードテックが必要となろう。この食の「コト消費」こそ飲食業の次世代かもしれない。☕️🍖🍤🍞🍽💹🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から 

2021.1.29  日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から

漠然とした人の付き合いは減る?!

 コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回と同様に新型コロナウイルスに関する博報堂生活総合研究所の意識調査の結果から交友関係の変化について考察している。

◯電話・電子メール・各種SNSの使い分け

  関沢氏によれば、コロナ禍でのテレワークを歓迎する背景に、通勤が不要という他に人付き合いが面倒という意識調査(博報堂生活総合研究所の「生活定点」)の結果があるという。

親しみを感じる人間関係が減って、親密圏が狭くなったという。これまでの調査では、「パーティーを開くなど、友人を家に招くのが好き」「自分は誰とでも友達になれる」「家族ぐるみで付き合っている親しい家族(親戚以外)がある」「人と一緒にいる幸せを重視する」という人が多かったという。さらにすでに3割以上の人が「友達でも、間柄によって連絡の方法を意識して区別している」も増え、電話・電子メール・各種SNSの使い分ている。

また、興味深いのは、同じテレビ番組・ゲームなどのコンテンツを楽しみながら、時間を共有するといった「オンライン同期」という現象が、日本だけでなく海外でも散見しているという。さらに、テレビ番組・ゲームだけでなく、オンラインツアー、ウェビナーなどの多様なコンテンツを使う場合も出てくるようだ。つまり、交友関係も漠然としたお付き合いではなく、明瞭な関心を核にして親密圏は再編の時期に入ったようだ。🎥☕️💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍happy01🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「横山斉理の目:見過ごされがちな変化、ニーズと乖離、敏感に」から 

2020.1.22  日経産業新聞の記事「横山斉理の目:見過ごされがちな変化、ニーズと乖離、敏感に」から

レジ袋有料化に伴って変わったニーズ

 コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、売り手の立場、買い手の立場といったマーケティングでは消費者のニーズと乖離してしまうをエコバッグの事例などで説明している。

○環境意識の変化も関与

  横山教授は、現代社会では企業は変化に対応することだけではなく、変化を先導する役割も意識しなければならないことを目立たない変化に敏感に対応することでニーズとの乖離を避けねばならないと示唆している。

プラスティックのゴミ問題を取り上げると、ネスレ日本や凸版印刷が共同でキットカットの大袋の包装を紙に変更したことで、日本包装技術協会の木下賞を受賞したことから、普段は目立たない小さな変化が消費者の日常生活で着実に生じていることを物語っているという。つまり、小さな変化でもいつしか企業のオファーが消費者のニーズと時間とともに乖離し、やがて商品は売れなくなる。

例えばレジ袋の有料化。確かに政治的対応もあるが、消費者マインドが環境問題に移行しつつあることを物語っている。いまやスーパーマーケットで買い物をする際にエコバッグやマイバスケットを使う消費者が激増している。ただ、このエコバッグやマイバスケットは繰り返して使われるため、

  • 汚れるようなものはできるだけ買いたくない
  • 容量を超えるような重くて袋に入らないものは選ばない

といったコロナ禍による新常態での変化である。これらをニーズとして受け止め、パッケージを変更したり、濃縮の洗濯洗剤のように機能性はそのままで容量を小さくするといった工夫必要となる。また、これらはエコバッグやマイバスケットを使ってみて初めて分かるもので、従来なら顕在化しない。潜在的でペイン(苦痛)を見つけるために定性的調査も有効になろう。ときには、マーケティング担当者本人が当事者として現場の買い物を観察することも必要である。もはや、企業は売り手、消費者は買い手だからといった二元論でマーケティングはできないことを意味している。🛒🍆🍅🐟🏃‍♀️🚥🏪😷🎁🎓🏪🚚📦💡⚡🌍happy01🏪🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:大手利するクッキー規制」から

2021.1.22  日経産業新聞の記事「SmartTimes:大手利するクッキー規制」から

3rdクッキーを規制しても大企業やプラットフォーマーには別口が

 コラムの著者 石黒 不二代氏(ネットイヤーグループ社長)は、データの利活用とは裏腹に個人の情報やプライバシーを守るために各国が行っているデータ利用に対する規制について語っている。

○個人の人権、データホルダーにとっての合理性、公共の利益の3軸のバランスで

 石黒氏は、この3軸が世界経済フォーラム第4次産業革命センターが推奨したものであるが、実際は各国でバランスに差異があるという。EUでは2018年データは個人のものとして制度設計すべしといったGDPR(一般データ保護規制)が施行された。2020年には日本政府も第三者がデータを提供する際に本人の同意を必要とする法案が閣議決定した。その際に、デジタルマーケティングで利用される「クッキー」の取り扱いが制限された。クッキーとは個人がウェブを訪問するときに自動的に割り振られるIDのことで、いわばログイン情報を貯めたデータで「訪問管理表」に相当するという。自社運営するサイトが発行する1st party cookieと広告など自社サイトの外部で発行される3rd party cookie があり、後者は企業間でデータの売買もできる。これを自社が持つ1stと照合するとIDの特徴がわかるようになる。つまり、利用者の興味、関心に近いコンテンツや広告を打ち出すことができる仕掛けである。リターゲティングはこれを利用している。この、3rdに規制がかかったが、プラットフォーマーたちは迅速に対応し、まずは3rdを利用しないことを公表した。だが、大手やプラットフォーマーたちは多くのサイトとコンテンツをもっているため、1stだけでも行動が読み取れる。さらにこの情報に基づいて、個人の方もパーソナライズされたコンテンツをプッシュしてくることを望むようになってきた。結果、そのコンテンツを1stで観測すれば、3rdを使わない状況でもユーザーのネット上の動きが分析できることになる。3rdを規制したことにより、大手企業やプラットフォーマーにとって有利な状況になってしまった。🕛🛒📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸