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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から 

2021.1.29  日経産業新聞の記事「関沢英彦の目:コロナ禍の交友関係、関心核に親密圏再編」から

漠然とした人の付き合いは減る?!

 コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、前回と同様に新型コロナウイルスに関する博報堂生活総合研究所の意識調査の結果から交友関係の変化について考察している。

◯電話・電子メール・各種SNSの使い分け

  関沢氏によれば、コロナ禍でのテレワークを歓迎する背景に、通勤が不要という他に人付き合いが面倒という意識調査(博報堂生活総合研究所の「生活定点」)の結果があるという。

親しみを感じる人間関係が減って、親密圏が狭くなったという。これまでの調査では、「パーティーを開くなど、友人を家に招くのが好き」「自分は誰とでも友達になれる」「家族ぐるみで付き合っている親しい家族(親戚以外)がある」「人と一緒にいる幸せを重視する」という人が多かったという。さらにすでに3割以上の人が「友達でも、間柄によって連絡の方法を意識して区別している」も増え、電話・電子メール・各種SNSの使い分ている。

また、興味深いのは、同じテレビ番組・ゲームなどのコンテンツを楽しみながら、時間を共有するといった「オンライン同期」という現象が、日本だけでなく海外でも散見しているという。さらに、テレビ番組・ゲームだけでなく、オンラインツアー、ウェビナーなどの多様なコンテンツを使う場合も出てくるようだ。つまり、交友関係も漠然としたお付き合いではなく、明瞭な関心を核にして親密圏は再編の時期に入ったようだ。🎥☕️💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍happy01🌎🇯🇵💡🌍🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:ユーザーの体験に価値」から

2021.1.8  日経産業新聞の記事「SmartTimes:ユーザーの体験に価値」から

コロナ禍でさらに体験価値が上昇

 コラムの著者 高宮 慎一氏(グロービス・キャピタル・パートナーズ代表パートナー)は、オフラインではユーザ価値は機能的な価値から体験価値に移行し、さらにコロナ禍でオンラインでの体験価値も上昇していると語っている。

○リスクをとっても体験価値を追及

 高宮氏によれば、すでにオフラインでの販売は、ユーザーに対する価値が機能的なものから体験することによる価値に移行しているという。さらに体験価値への移行は、オンライン販売などでも起こっている。高宮氏はクラウドファンディングを事例としてその移行を示している。

クラウドファンディングの米Kickstarterは2009年に設立された。先進的な製品の開発プロジェクトに資金を支援すると、報酬としてその製品がいち早く手元に届き、開発者の感謝のコメントや謝辞がクレジットされたり、関係者のパーティーに招かれたりするという。支援した製品が失敗すれば資金は戻らず報酬はない。にもかかわらず、ユーザーはリスクを負ってまで支援することでしか得られない位特別な体験を買うことになる。

さらに難しいと言われていた体験のオンライン化も大きく進展しているという。韓国のアーティストBTSのオンラインショップは191カ国、99万人が視聴、チケットだけで約44億円の売り上げている。BTSの所属する Big Hits Entertainment (BHE)では革新的なビジネスモデルをとっているという。単なる芸能事務所ではなく、ファンコミュニティや配信事業プラットフォームにチケットやグッズ販売、IPの二次利用を展開している。10月に上場した直後には時価総額1兆円に到達したという。BHEでは、ファンは受け身で音楽を聴きグッズを買うだけではなく、IPを開放している楽曲を使ってTikTokなどSNSで二次の動画配信を拡散してもらうことで、ユーザーもBTSの活動に参加している体験が得られるという。ユーザーがコンテンツを消費するだけでなく、配信者と視聴者の双方の立場でコミュニティを作っている。

ユーザーが求める機能的価値から体験、さらに自分も体験の一部になる参加する価値へ広がって来ている。そこにビジネスチャンスがあるのは明白だという。📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:AI4つのあるべき未来」から

2020.12.25  日経産業新聞の記事「SmartTimes:AI4つのあるべき未来」から

5年後にAI(人工知能)が見せる景色とは?

 コラムの著者 栄籐 稔氏(大阪大学教授)は、LINEの「AIカンパニー」と呼ばれる人工知能(AI)の技術を実用化する部門の技術顧問として、5年後の研究開発の方向性を目指すゴールを「R&Dビジョン」を発表した経緯からその説明を行っている。

○4つの技術コンセプト

 栄籐教授が示した4つの技術コンセプトとは、以下の内容である;

  • 「個人のデジタル化」:個人に福音をもたらす技術開発の方向性を示すという。
  • 「生成するAI」:音声から文章にしたり、文章から対応する映像を自動合成するといった映画でもなくゲームでもない新しいエンターテイメントや教育用資料、教材をつくるちいった技術の方向性。
  • 「信頼できるAI」:AIの進化に伴ってプライバシーやデータのガバナンス、結果の妥当性の明確化など。
  • 「ダークデータ」:悪いという意味のダークではなく、まだデジタル化されていない紙の資料や議事録、大量のインターネットコンテンツなど、まだ10%しか利活用されていないデータから使われていないデータの活用を意味する。これらは教育、金融、法律、医療などの分野に大きなインパクトを与えるという。

これら4つのコンセプトは個人にデジタル化の恩恵をもたらし、各産業における知識の扱い方を変えていく可能性があるという。5年後のAIが見せる景色は今とは大きくことなると栄籐教授は予測している。🩺📈😷💻🛠⚓️💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:AIは人類に取って代わるか」から

2020.11.26   日経産業新聞の記事「眼光紙背:AIは人類に取って代わるか」から

問題を見出すのは人類

 コラムの著者は、大学の講義の中でAIに仕事を奪われるのではないかと不安からか質問が多かったと述べている。

○強いAIと弱いAIで実用化は弱いAI

 コラムの著者は、大学の講義で意外に質問が多かったAIと人類のはなし。酒店でも話題のAI関連の書籍が多く、明日にでもAIに人類に取って代わるようなタイトルが目立つのもあろう。

しかし、理工学系の方であれば、AIに対する誤解や幻想がそう言わせているようだ。確かにコンピュータの処理能力は人間以上であるが、少しでもプログラムを書き換えると動かなくなる。所詮、コンピュータも機械である。

AIの世界には、強いAIと弱いAIがあるという。弱いAIというのは、機械翻訳など特定の目的のために作られたもので、強いaAIとは、人間のような意識や思考を持ち、臨機応変な対応ができると定義されている。未だ、強いAIは実用化されていない。

ただ、多くの労働が、ICT、ロボット、AIを使うことによって、より効率的に作業が進むことで労働が短縮あるいは代替される可能性はある。ただ、このような効率的な方法を取ることは、そこにある問題を見出す必要がある。つまり、人間の出番であるわけで、仕事の質が代わるだけで、それはいつの時代にも起こってきたことであろう。人眼がAIに支配されるのは、映画の世界だけのようである。🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕happy01🌏🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:笑顔こそ経営の活力」から

2020.11.6  日経産業新聞の記事「SmartTimes:笑顔こそ経営の活力」から

子ども世代が大人たちとコミュニケーションできる空間を

 コラムの著者 田中 勇一氏(公益資本主義推進協議会 副会長)は、下積みから子どもたちの笑顔を活力にリノベーション事業の経営を進めるクジラ(大阪市北区)代表の矢野浩一氏を紹介し、氏の経営の源泉について語っている。

○大阪の下町、西九条で立ち上げた新業態「SEKAI HOTEL」

 将来子ども達がかっこいいかどうかが、事業判断の物差しにして中古マンション、一軒家、オフィス、店舗などのリノベーションを営むのがクジラであると、田中氏は矢野氏の会社を紹介している。

コロナ禍以前、訪日外国人の増加を受け、大阪の下町、西九条に点在する商店や中古の不動産物件を生かし、その地域全体を宿泊施設とする新業態「SEKAI HOTEL」を立ち上げた。このビジネスモデルが脚光を浴び、「日本経済新聞優秀製品・サービス賞2019」を受賞したという。

矢野氏は高校生から社長になりたいを漠然と考えていたが、卒業後飲食業などをへて不動産業界に飛び込んだという。2007年に下積みから創業。一番大きく絶対に潰れない会社という意味合いでクジラを立ち上げた。その後多くの経営危機を乗り越え、意外に大阪市という都会でも地域によっては空き家が多く過疎化が深刻な不動産業界の危機を感じたという。大きな投資を必要とする都市開発ではなく、比較的低コストでできるリノベーションで街に息を吹き返せると思い、本業を成長に乗せた。そこからは拡大路線で、ありがちな社内組織の混乱を創業来の「人を大切にする」という理念を社員との丁寧なコミュニケーションでカバーし、離職率を低く抑えたという。

さらに矢野氏は、子ども達の世代が大人とのコミュニケーションできる空間の大事さを自らの学生時代の体験から理解して、数年前から児童養護施設の支援活動を行っている。今回のコロナ禍でも「(施設の)食堂を子ども達の映画館に!」というプロジェクトを発足。多くの関係者とクラウドファンディングで施設のリノベーションが動き出した。矢野氏が最も嬉しい体験は子ども達の笑顔を間近で見られたことだという。施行中もわくわくして作業をのぞき見するのだという。明日を担う子ども達、取引先、社員を大切にし、リノベーションという本業を通じて地域社会に貢献している矢野氏は、まさに公益資本主義の実践者だと、田中氏は評価している。🔨👧👦癒🏠🚆😲📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏happy01🌏💡🔎🇯🇵