2023.3.15  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：温泉銭湯と地熱発電」から

原子力発電所の約20基分の利用可能なエネルギーを持つ日本

コラムの著者　円山重直氏（八戸工業高等専門学校長、以前の記事では東北大学流体科学研究所教授）は、2013年10月11日に「TechnoOnline：優等生の地熱発電、開発へ欠かせぬ支援体制」で掲載しているが、10年前と規制などのハードルは低くなったもののプラント建設が進んでいないという。○青森県の銭湯はほとんどが温泉

青森県の銭湯には温泉が多いという。利用者もシニアだけでなく、子ども連れが多いという。風呂は朝早くから楽しそうな方言の会話が聞こえてくる。青森県は人口10万人当たりの銭湯の数が日本一で、地域に根付いているという。円山氏も温泉銭湯のファンで、八戸市周辺の温泉銭湯を堪能しているという。

だが、ロシアによるウクライナ侵攻で光熱費の高騰で銭湯も経営難であるという。そこで以前の記事でも小規模温泉発電システムを提案してきた。温泉の中には源泉の温度が高すぎて適温まで冷やすケースがある。この未利用のエネルギーを使い、エアコンを応用して発電するというものだという。光熱費を減らしたい銭湯経営者の支援になるかもしれない。

地熱発電は地熱エネルギーを本格的に利用する大規模な発電システムである。以前の記事で、円山氏は他の再生可能エネルギーとは優るのが、連続して電力を供給できる点にあると述べている。日本は、地熱利用の可能なエネルギー量は摂氏150度以上の熱気が２４００万キロワット原子力発電所の２０基分があると言われており、世界第３位で、地熱先進国のアイスランドよりも極めて多いという。可能性としては多いに大きいが、実際は、現在、５３．６万キロワットに留まって、その建設は１９９９年で止まっているという。

また、地熱発電が促進されない理由として：

• 法規制：RPS法（電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法）や自然公園法の規制
• 地熱開発地域が温泉地などとほぼ同じであることから地元の理解が必要
• １０年以上新規での地熱発電の開発が途絶えていたため研究者や技術者が日本にいない
• メガソーラーなどに比べて建設に莫大な時間と経費がかかるため、経済性のインセンティブが必要

といったマイナス要因があるが、アイスランドなどで使われている設備の７割以上が日本の技術でつくられていることから、人材育成と政府の経済的な支援があればプラスと見ることもできるという。また、温泉観光地と隣接する場合が多いため、地熱発電プラント建設には地元の理解が必須である。ただし、地熱発電と温泉の源泉は地表からの深さが大きく異なり、発電につかった温泉水は地下に戻す仕組みになっていることから、既存の温泉への影響は少ない。だが、いまだに実際のプラント建設は進んでいない。♨︎💡💡👦👧🧑‍🦯👩‍🦯⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🇯🇵