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2020.9.4  日経産業新聞の記事「横山斉理の目:DX時代の小売業、顧客の『目的地に』」から

自店は誰にどのような価値を提供する店なのか自問せよ

 コラムの著者 横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、新型コロナウイルスの感染拡大で、今までの小売業の常識であった「立地条件の良さ」が必ずしも有効でないことを考察している。

○コロラー・リテール4.0より

  横山教授は、これまでの小売の常識は、店の前の交通量や周辺人口に依存する「立地」が重視されてきたという。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大の影響でこの常識がかわろうとしているという。

小売店が同室的な品ぞろえとサービスを提供している場合には、この立地説はかなり説得力があるという。しかし、そこでしか買えないものを売る店、そこでしかできない体験を提供する店の場合はどうか?特定の目的を持つ人は、多少の労力も承知の上で来店する。インターネットが普及し、誰でも簡単に目的に沿った店を探すことができるようになった。この状況を前提とすると、特定カテゴリーの小売店は、不利な立地がかえって店の価値を高めることにもなる。いわゆる、「隠れ家的」など評価されることも多い。一般の人から見れば不便であっても、○○だから行きたい店=品揃えやサービスが良い店と評価される。

コトラー・スティリアーノのよる「コトラーのリテイル4.0では、DX(デジタル・トランスフォーメーション)による社会変化を好機と捉えるための「10の法則」の1つに、「(顧客にとって)目的地であれ」という内容があるという。店が単なる商品の受け渡し場所であれば、より効率的な方法や手段が新たにでてくれば、すぐにその店は厳しい状態になる。だが、その店が何かの体験を提供するなら、顧客には変わらぬ地位を獲得することになる。どの店も不特定多数の顧客を相手にする必要はなく、特定の顧客に「目的地」になる体験やサービスを提供することが重要で、コロナ禍によってその傾向がより強まったと見るべきであろう。🛍🏃‍♀️🚥🏪😷🎁🎓🏪🚚📦💡⚡🌍happy01🏪🇯🇵

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