2020.5.18   日経産業新聞の記事「眼光紙背：デジタルが促す社会の電化」から

コロナ禍は再生可能エネルギーとデジタルを結びつける

　コラムの著者は、前回の仮説「新型コロナウイルスの感染拡大で石油需要のピークが早まるかもしれない」と書いたことをさらに考察している。

〇デジタル化社会は電力がエネルギー源

　コラムの著者の仮説は、新型コロナウイルスの感染予防で、航空機、自動車など移動を自粛あるいは禁止したせいで石油の需要が急速に減ったことにある。

コロナ禍後もテレワークやオンライン授業が定着すれば、自動車や航空機の燃料需要は戻らないかもしれない。移動のエネルギーに取って代わるのは、ネットやコンピューター、携帯電話とこれを支える多くのICT関連の機器である。デジタル社会は、直接化石燃料を使うのではなく、電力からエネルギーを得ることになる。国際エネルギー機関（IEA）によると、世界の最終エネルギー消費に占める電力の比率は19%で2040年には24%に上昇すると予測している。コロナ危機はこの数字をさらに押し上げる要因でもある。

さらに、この電力問題は、肥大化するデータセンターに集中し、小さな地方自治体に匹敵する規模となっている。さらに、発電も化石燃料に頼れず、再生可能エネルギーに最大限移行するにもデジタルの力で効率化するという複雑な構図になっているという。コロナ禍は、再生可能エネルギーとICTが結合することを加速する契機となりそうだ。🌸❤️🦠😷🎡🧺😷💻📺🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🦠🇯🇵