2018.11.6  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：ヘーゲル哲学、止揚は人生最高の教訓」から

物事の新しい展開・発展の基本ステップを提示

コラムの著者 和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、１９世紀初頭のドイツ観念論哲学者の代表であるヘーゲルの業績を取り上げ、現代科学や多くの人生訓に影響と与えたことについて述べている。

◯弁証法に思考と存在に積極的な意味付けをおこなった

 　和田教授によると、ヘーゲルは古典に精通した頭脳で現実性を持った理想的哲学を展開し、同時代以降に大きな影響を与えたという。

ヘーゲル哲学は絶対的・自律的な真理という基礎に立ち、１７世紀のデカルト以後の哲学理念を完全な表現で示したという。その上で、近代哲学を総括する基礎原理を提示した、その主客・心身・自他という根源的媒介という発想は、時代を超えて現代哲学の根本原理になっている。

ヘーゲルは問答・対話術としての弁証法に、思考と存在の発展論理として積極的な意味付けを行った。我々の認識だけでなく、すべての物事の発展を、「正・反・合」の３段階を実現するものと捉えた。

「正」すなわち、テーゼは矛盾から発する命題で、ある１つの立場を直接的に肯定する段階である。だがそれは矛盾する反対の命題「反」すなわちアンチテーゼに否定され、２つの立場が矛盾、対立する段階が生じる。それらをの本質を統合した「合」に収斂する。相反する立場を批判しつつも互いに評価し合い、両者をより高い次元に発展させるアウフヘーベン（止揚）となるという。

ここに、物事の発展、展開の基本ステップが示されたことになる。和田教授もアウフヘーベンのおかげで多くの良き対人関係が得られたと言っている。🍲🔧🏢🏠🎓📖⚡️🌏🇩🇪

2018.11.5  日経産業新聞の記事「眼光紙背：漫画の適正価格とは」から

音楽コンテンツや違法海賊版サイトなどが研究対象かも

　コラムの著者は、ネット上の漫画やアニメの海賊版サイトの政府の対策検討が暗礁に乗り上げている中、哲学者の東浩紀氏の意見を取り上げ、今後のコンテンツビジネスについて考察している。

○「すぐ読めてしまう」特徴がアダに

　インターネット上の漫画・アニメの海賊サイト対策が問題になっている中で政府が検討会を開いているが暗礁に乗り上げているという。多くの関係者や専門家が意見をするなかで、コラムの著者は、哲学者　東浩紀氏の意見を取り上げている。

『消費者の時間という観点から見ると、かなりコストパフォーマンスが悪い商品だ』

という。作る手間は小説と同様。ゆえに１冊数百円と価格も類似する。しかし、読者から見ると、すぐ読める。楽しい時間のために出資としては効率が悪い。そこに漫画が持つ「すぐ読めてしまう」という属性が問題の根底にあるという。

同様に音楽コンテンツの場合をとりあげると、５分で聴けるヒット曲の場合、かつてのシングルCDが５００円や１０００円で売られていた。レンタル、違法ファイル交換、百円台のダウンロード販売を経て、今や定額聞き放題になった。これが消費者の選択であり適正価格であるという。

まさに漫画やアニメがこの図式ににている。海賊サイトも確かに違法で、撲滅の対象ではあるが、ビジネスモデルやマーケティングの研究としては学ぶ手本となるかもしれない。💶💻🌕💡🔎⚡️🌏📈♫

2018.11.2  日経産業新聞の記事「眼光紙背：株式市場の変質」から

人工知能（AI）トレーディングで変質

　コラムの著者は、２月と１０月に発生した株価急落の背景にAIトレードの優勢化などによる株式市場の変質があるのではないかと示唆している。

○自社株買い自粛期間と株価急落が連動

　突然の株価急落で社債リスクプレミアムが低水準で円高になることはなかったために投機売りは他の市場や為替に影響なかったものの、人工知能などによるトレーディングが優勢となったことで、株式市場自体が変わってきているという。

ゴールドマンサックスではかつて５００人の株式トレーダーがいたが今は２人という。多くの投資ファンドがAIトレーディングを手がけ、もはやトレードは機械の領域になったと言われる。

際限のないデータを駆使し、感情に左右されることもなく、巨額資本を支配するAIを相手に人間がトレードしても勝ち目はない。以前の常識や値ごろ感なども通用しなくなっている。

また、資金経路も、従来の個別株や企業調査に基づくものではなく、インデックスやETFが株式市場への主要なものに変わっている。巨額の資金がマクロの事情によってトップダウンで市場に流入し、インデックス採用銘柄売買を通じて市場を翻弄しているという。

さらに自社株買い自粛期間（決算発表前の４週間）中に株式売りが仕掛けられた。ここ数年、米国では、自社株買いが唯一の株式購入の主体で自主期間は当然脆弱になる。それと、株式急落の時期が一致している。となればこれからは猛烈な投機買いがはじまるはずだという。💶💻🌕💡🔎⚡️🌏📈

2018.11.1  日経産業新聞の記事「眼光紙背：車販売、新興国でも他産業と連携を」から

新興国では従来のビジネスモデルの変革も必要

　コラムの著者は、米国の経済戦略の転換や英国のEU離脱が各国の経済に影響を与える中で、自動車産業も従来の生産体制は取れず、ビジネスモデルの転換を求められることを予想している。

○アジアやアフリカでは燃費性能を向上させたガソリン車が主流に？

　今後の世界経済は、これまでの米国中心のグローバル経済体制から米国と中国の連携が薄まる新しいブロック経済体制に移行し、常態化すると予測している。しかも先進国で進む自動運転車やEV化は巨大な先行投資が必要で、欧米は儲からない地域になっていく。市場が縮小する日本でも消費増税が販売を押し下げる。

一方で、自動車の普及余地が大きいのはアジアとアフリカは、EVではなく燃費性能を向上させたエンジン車が爆発的に売れるとみている。新興国で利益を出し、先進クルマ開発に必要な投資負担をカバーするビジネスモデルを構築することが生き残りの戦略になる。

先進国ではさらに、自動車の個人保有を前提にしたビジネスモデルも終焉する可能性もあり、新興国でも起こる可能性がある。先進国と同様の速度で普及しているスマートフォンを利用し、自動車のシェアリングが主流になり、スマホ決済が普及する。もう、先進国での販売戦略は一旦忘れて、他産業との連携も視野にいれる時代となると予言している。💶💻🌕💡🔎⚡️🌏🚌🚗🚕

2018.11.2  日経産業新聞の記事「TechnoSalon：中国のスマホ経済、既得権なく急速に発展」から

スマホなしでは生活ができない北京

コラムの著者 円山重直氏（八戸工業高等専門学校長）は、今夏に国際会議に参加するため北京入りした際の経済について語っている。

◯既得権や規制が足を引っ張る前に

 　円山氏は生活に密着したスマートフォンによる経済について北京の様子から紹介している。

• 地下鉄：東京同様の混雑で、ほとんどの乗客がスマートフォンを操っている
• レストラン：会計でクレジットカードの決済は拒否。QRコードによる支払いが求められ、できないと現金で渋々了承してもらった
• タクシー：合法な白タクがある。サービス会社と契約した一般人が自家用車で迎えに来る。契約会社からの指定された経路を運転するので、意図的に遠回りすることはないし、法外な料金をとられることもない。運転手の評価もネットで公表されるので、人気のない白タクには依頼がこないという。車内もきれいで運転も丁寧だという。
• 自転車；スマホで解錠できるレンタル自転車が普及。乗捨ても可能。

このように北京ではスマホがないと生活ができない。このようなスマホ決済の発展には日本と違って、政府の方針に反しない限り、経済原理で新しいサービスができ、既得権や規制がないからだという。🇨🇳🔧📱🏢🏠🎓📖⚡️🌏