2018.8.7   日経産業新聞の記事「眼光紙背：イラン原油禁輸、中国の出方カギ」から

２つのシナリオ

コラムの著者は、日本エネルギー経済研究所が試みた米国のイラン核合意から離脱に伴うイラン産原油の禁輸措置についてのシナリオを紹介している。

○イランの原油輸出の量で２つのシナリオ

　同研究所のシナリオは２つに分かれる；

【シナリオA】イランの原油輸出が０

→日欧に加え、イラン原油の最大の買い手である中国も米国の禁輸要請を受け入れる。

→世界の原油需給は逼迫し原油価格は高騰する。

→原油による収入を失うイランの経済は悪化し、中東情勢は緊迫する

【シナリオB】イランの原油輸出が100万バレル前後に減るが０ではない

• 中国や日欧などが米国との交渉で妥結した場合
  •  不足分はサウジアラビアなどから増産し、原油市場は大きく混乱しない
• 加熱する貿易戦争を背景に、中国や欧州が、米国との対決姿勢を強め、イランに原油を輸入し続ける場合
  • 米中や米欧間の深刻な貿易・経済対立は世界景気の後退を招く。
  • 原油の供給過剰と価格下落を招く。

と、イラン原油の禁輸問題は、結果として正反対の状況もはらんでいる。このシナリオの選択は、いまは中国にある。🇺🇸🇨🇳⚓️📈📖🌕💡🔎⚡️🌎

2018.8.7  日経産業新聞の記事事業「TechnoSalon：雷のメカニズム、雲と氷の関係、不明な点も」から

雲の中の氷の衝突で発生

コラムの著者 和田　昭允氏（東京大学名誉教授）は、この時期、入道雲とともに、気になる「雷」のメカニズムについて説明している。

◯意外にわからない氷の衝突での電荷分離

　和田教授によれば、雷は積乱雲（入道雲）の帯電から始まるという。雲の上には正の電荷、下の方は負の電荷、そして地表面には静電誘導による正の電荷が蓄積される。

この時放電が、

• 雲の中、雲と雲の間→雲放電
• 雲と地表面→対地放電、落雷

という。雷は、空気の絶縁性が崩れる絶縁破壊電圧よりも、低い電位差で発生する。その原因は、空気中の微粒子が放電のきっかけをつくるという。そのとき、火花を伴う放電のほか、超低周波電磁波が発生する。地表と電離圏との空間が雷の発生で約８ヘルツという基本振動数の共鳴振動が起こり、地表と雲の間で反射して「ゴロゴロ」と鳴る。

雲の中で正と負の電荷群に分かれ、氷の粒が接触することで分離されていくが、物流現象をもってしても、まだ解明されていないという。❄️☁︎⛅️🔧🏢⛅️🎓📖⚡️🌍

2018.8.6   日経産業新聞の記事「眼光紙背：LGBTと生産性」から

遅れる政治家の意識

コラムの著者は、LGBT（性的少数者）の差別に関して企業人と政治家の意識の違いについて触れている。

○国際競争の激化で企業は逆にどんどん社会課題に敏感に

　企業としては、LGBTについて、あらゆる意味で差別的に取り扱わず、広く一般社員にも理解を広げ、ストレスや悩みを減らし、全員に持てる力を発揮してもらうことは常識である。人種や国籍、性別などで差別をなくすことこそ、組織や個人の生産性を上げることになる。

政治家の中には、同性愛者は「子どもをつくらない。つまり、『生産性』がない」から公的支援は不要というものもいるという。しかし血縁関係にある子どもを産むことだけが生産ではない。ビジネス、創作、地域活動、養子などの形で子育てもできる。そもそも、経済的に課題がある、つまり経済的自立が難しいなら、手を差し伸べ、自立や生存を助け、社会参加を促すのが政治の役割であるはずではないのか。

かえって、企業は国際競争にさらされることで、人材獲得や市場開拓、異文化理解に努力しなければ生き残れない。差別を含む社会課題にどんどん敏感になっていく。内輪話で終始している政治では将来が危うい。👵👦📈📖🌕💡🔎⚡️🌏

2018.8.3  日経産業新聞の記事事業「TechnoSalon：日本の水素技術、世界けん引、地球環境に貢献、PRの好機」から

次回は東京開催の世界水素技術会議

コラムの著者 内田　裕久氏（東海大学教授）は、今年６月１７日から２２日にブラジル・リオデジャネイロで開催された第２２回世界水素エネルギー会議に参加し、日本の地球環境への貢献、SDGsへの取り組みの存在感を示し、次回の東京開催を大きなPRの舞台といたいと述べている。

◯超高齢化社会や少子化、生産年齢人口の減少への打開策

　同会議は５１カ国から７５７人が参加、２１件の基調講演、３７９件の口頭発表、各国のブースでは展示商談会も開催され盛況であったという。

その中で、日本政府、企業や団体は、東芝エネルギーシステムがジュール・ヴェルヌ賞の受賞など、卓越した技術が認められてきた。さらに、日本のエネルギー政策の基本的立を国際社会に向けて明確にした点は評価できると内田教授は述べている。日本の直面している超高齢化社会、少子化、生産年齢人口の減少など、経済活動を維持するためにも、世界をリードする水素や環境技術、省エネ技術などを世界的なビジネスにする必要もある。しかも次回は東京開催で、大いに世界に対してPRする好機でもある。🔧🏢⛅️🎓📖⚡️🌍

2018.8.3　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：スマホで情報取得、『引き寄せ』に変化」から

スマホ・ネイティブの消費行動は異なる

コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、博報堂DYMPメディア環境研究所の調査を分析し、購買行動の変化について考察している。

○情報をため池にためるような「情報引き寄せ」

 　関沢氏によれば、これまでのパソコン育ちの年代とはことなり、スマートフォン（スマホ）を機能を活用する若年層の「スマホ・ネイティブ」は情報の集め方からことなるという。

スマホ・ネイティブは、パソコン利用者とことなり、スマホを活用して、検索をその都度せず、常時関心ある情報があつまるようにしているという。

スマホを見て興味ある画面はスクリーン・ショットをとり、SNSでは、フォローや「いいね」をして、情報が手元に残るようにしている。「いいね」は発信者への共感もあるが、自分にとって「いいね」に変化している。スマホやSNSの特性を生かし、必要になるかもしれない情報を「ため池」のように囲い込んでおく行動を、関沢氏は「情報引き寄せ」と名付け考察している。

同調者から１５歳から２９歳の女性は、情報引き寄せの行動が多く、文字よりも画像を多く蓄積する。情報の洪水の中でとりあえず必要になりそうなものをスマホに溜め込む。選択前選択が行われる。すでに選択したものだけがあるので決定は極めて速い。消費行動も従来の時間軸では論じられない領域となっている。💻📱🏠🚕📊🔎⚡️🌍