2015.8.27 　 日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：グランピング葉山、PR戦略消費者つかむ」から

Glamorous+Camping = Glamping

コラムの著者　高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)は、海外発のグランピングの広がりとともに、人気となっているグランピング葉山の広報戦略について語っている。

○ぜいたくなテントなどの施設や食事などのサービス

目的は、自然を楽しむキャンプ。海外では高級ホテルのアマンリゾートが手がけており、国内では星野リゾートなどが開業予定するといったことでもその勢いはとどまるところを知らない。

こうした中今月８日、２０１５年の夏秋限定で神奈川県の葉山に「グランピング葉山」がオープン。リゾート仕様で、施設は海岸の目の前、北欧の老舗アウトドアブランド「ノルディック」のテントを使い、ゆったりと時間をすごすことを企画している。1日限定１組で、料金は１泊１人3万5千円で、ヨガやエステも楽しめる。決して安くない価格設定であるが、多くのメディアに取り上げられ、オープンからわずか１週間で１０月半ばまで予約が埋まったという。

広告費を一切かけず、PR戦略のみで展開しており、コンテンツをしっかり押さえさえすれば、PRツールがこれを補うというマーケティング戦略である。社会的なトレンドであるグランピングと都内から１時間で体験でき、葉山というブランドをうまく使ったPR戦略である。

2015.8.26  日経産業新聞の記事「TechnoOnline：照明技術のパラダイム、闇があるから光は映える」から

パラダイムのシフトが技術の進歩を生む

コラムの著者　山﨑　弘郎氏（東京大学名誉教授）は、照明技術を例に、パラダイム・シフトが大きな変革を生み結果として進歩を生むことを示している。

○蘭国の照明デザイナー、ロヒール・ファン・デル・ハイデの主張

照明は光をあてて、明るく見せることだと単純に信じていた人にとっては、同氏の主張；

「照明によって対象を美しく見せるには暗闇が必要である」

とは、常識外かもしれない。この主張に啓発された山﨑教授は、「暗闇は、美しく夜景を描くためのキャンパスであると考えると、彼の主張はよく理解できる。それでけでなく、暗闇は夜の景観をひきたてる役割を果たしている」と語っている。

宇宙から見ると地球の夜の部分は、特に北半球の大都市周辺は無駄に明るいという。照明は必要なところだけ光をあてればよく、さらに美しく照らし出すには暗闇が不可欠だという。

夜の大都市の夜空には星の輝きが見えないと諦めず、足元は明るく、美しい街でありながら、輝く星空を見るには、照明技術のパラダイム・シフトが必要かもしれない。

2015. 8.25   日経産業新聞の記事「眼光紙背：ファスト家電を刺激に」から

ファーストフード、ファーストファッションの流れを汲む家電

コラムの著者は、家電を手掛けるベンチャーUPQ（アップ・キュー）のファースト家電に触れ、今こそ製造業に必要なものついて語っている。

○新製品数２４

コラムの著者も驚いているように、同社が今月発表した製品数は24。スマホや高画質ディスプレイーの他、スマホなどの充電できるバッテリー内蔵のスーツケースなど様々。同社は、スペック、価格、デザインのバランスにこだわったところが信条である。まさにファーストフード、ファーストファッションに通じる家電群である。

ものづくりの参入障壁は３Dプリンタの事例のように試作から完成品まで製造の用途が広がることによって、下がり続けている。さらにクラウドファンディングを使えば市場調査をしながら資金調達も可能だ。まさにアイデアを形にすることが容易になってきている。

消費者も毎年のように繰り返される機能改善や改良での新機種投入はすでに食傷気味。UPQのようなVBはその間隙をぬっているわけだが、ご本家の巨大メーカーにはいまだにその機能改善と改良を変更しようという気配はない。

2015.8.25   日経産業新聞の記事「パッケージＮＯＷ：食品の健康度、一目で判断」から

規制以前に売り手自らが努力

コラムの筆者 竹原あき子氏（工業デザイナー）は、フランスのカルフールなどが試みている健康と食品の関係をパッケージにわかりやすく表示しようという点について語っている。

○朝食のシリアルと子供の健康が発端

焼きたてのバケットにバターやジャムをつける伝統的な朝食は、共働きが増えて、シリアルに牛乳をかけるだけとなった。その証拠がスーパーでのシリアル製品が占める面積が増えてきたことでわかるという。

2013年フランス政府は国民の栄養摂取量を調査し、その結果子供の肥満が心配の種になったという。朝食は、特にシリアルが問題となった。通常の炭酸飲料よりも糖分が多いことがあったが、一般の消費者が店舗に並ぶ商品の成分表示をみて判断するのは難しい。そこで、パッケージにカロリー、脂肪質、タンパク質、糖分、塩分の成分を文章と数字だけでなく、一目でわかる色で表示し、健康に良いかどうか知らせようと民間団体が動き始めた。オープン・フード・ファクツである。成分ごとに、A,B,C,D,Eの記号と5色で表し。緑から赤になるにしたがって健康に良くないことを示そうとした。

　脂肪や糖分などは参考値を設け、その増減に対応して緑から赤に5段階表示をつけた。その後このルールも精緻化され、電気製品や家屋エネルギー消費のエコラベルと同様に使われ始めた。

同様な試みをフランスのカルフールでは自社の製品パッケージに色表示などを行い、摂取頻度や健康的かどうかをマークしている。規制になるかどうかはわからないが、スーパー自らが自らの健康と食品の関係をパッケージに示す意義は大きい。

2015. 8.24   日経産業新聞の記事「眼光紙背：余剰電力は水素に変えて」から

水素由来の物質にすることで相当なエネルギー資源に

コラムの著者は、九州電力の川内原子力発電所１号機の再稼動に関連して、供給電力の余剰電力の利用について語っている。

○太陽光・風力発電の出力抑制ではなく水素由来の再資源化に

出力抑制も一理あるが、割高な蓄電システムの利用ではなく、余剰電力でつくった水素をマイナス２５３度まで冷やして、一気に液体水素を作ることを岩谷産業が提案している。体積は、８００分の１までとなる。

さらに有機ハイドライドが有力視されており、水素をトルエンと反応させて、メチルシクロヘキサン（MCH）にすると体積は５００分の１で常温常圧の液体になり、これまでの輸送インフラが使えるという。こうまでは、触媒の寿命が短いといった壁があったが、最近は高効率で長寿命の触媒の開発が進んできているという。出力１００万キロワットの水素専焼発電所は年間約２４億立方メートルの水素を消費するという。2050年時点では、１６０兆円規模に水素市場は達するという。余剰電力というより再生エネルギーでつくった水素由来物は貴重な資源となる可能性がここにある。