2021.8.13   日経産業新聞の記事「SmartTimes：『文献知』の共有について」から

アラフィフの学びは「授業」を行うこと

コラムの著者 柴田 励司氏（インディゴブルー会長）は、自ら発起人である活動PHAZEのアラフィフ（50歳前後）のリカレント（学び直し）授業について紹介している。

○書店が、文献知のコミュニティーの入り口に

　柴田氏によると、PHAZEリカレントの一コマに、指定された文献を読み、その文献について１２分間の「授業」を行うというプログラムがあるという。受け身ではなく、自ら「授業」を行うことで理解が深まるからだという。本の概要だけを伝えるのでは１２分間の「授業」ではダメで、自分がどう感じたか、何を学んだかをわかりやすく伝えることが課題である。さらにその「授業」の受講生は、自分の周囲の人に本の紹介メールを出す。こうすることで、受け取った人は、ネットショップでのAIリコメンドではなく、知人の琴線に触れた感想を聞くことができ、普段本を読んでいなくても読みたくなるという。

柴田氏は、大手の出版卸の知人とともに、さらにこの活動を広げ、書店の活性化につながるとの期待で、実店舗の書店で、受講生から知人に送った推薦メールが掲示されることとなった。このように、ネットショップでの購入のように目的の書籍を買うことだけでなく、書店でのワクワク感を出し、さらに書籍に関するPHAZEコミュニティーなどとの出会いという付加価値を生んだ、📖💼💴🩺👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.8.11  日経産業新聞の記事「SmartTimes：日本の良いものを世界に」から

日本企業の情報発信力の弱さを気付きに

コラムの著者 田中 勇一氏（公益資本主義推進協議会　副会長）は、「本物を世界に」を経営理念にするFunTre社長 谷田部 敦氏の起業から現在に至る経緯を紹介している。

○副業で始めた動画制作がデジタルマーケティングの力に

　田中氏によると、同社は日本にある素晴らしいモノやサービスを世界に広げるためのデジタルマーケティングを展開している。

同社社長谷田部氏の起業経緯は、大学院卒業後に入社したドイツ系化学メーカーでの体験から始まるという。日本の化学産業の魅力をドイツ人上司にとっては中国や韓国の次にしかないという事実を知ったからである。事実これらの国に対して日本の化学産業は情報発信力で劣っていた。そこで谷田部氏は「日本の良いものがちゃんと発信される世の中を作りたい」と願い、起業の発端になったという。

さらに同氏の行動は続く：

• 企業に勤めながら起業塾に通ってビジネスプランを作成
• 動画制作に注目し、副業として動画配信とメルマガを始める。メルマガは1日に1回必ず配信。
• 1年後、動画の先生と呼ばれ、2年経った時には動画の専門家として認知されるようになる。当初は20人ほどの読者も2000人を超える
• 動画マーケティングのノウハウを惜しみなく提供しながら起業。個人でも事業を立ち上げる人が増える
• 子どもがいる社員のことがきっかけとなり保育園を設立。地域のコミニュティーにも受け入れられ、多くのメディアに取り上げられる
• コロナ禍も企業のオンライン化でピンチがチャンスになる。クライアントのオンラインお菓子教室が過去最高の売上に。オンライン学習塾でもデジタルマーケティングの力を発揮。
• マーケティングノウハウを提供するビジネススクール「マーケティングカレッジ」を開講。300名超の受講生を輩出。
• 地方自治体から地域の中小企業のマーケティング支援も好評

と、ステップバイステップで「本物を世界に」のビジョンを谷田部社長は実施し続けている。🎥📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇩🇪

2021.7.9   日経産業新聞の記事「SmartTimes：9億人の課題解決を目指して」から

コロナ禍で日本のサムライの社会的意義

　コラムの著者 榊原 健太郎氏（サムライインキュベート代表取締役）は、自社主催で2014年から2014年まで開催していたスタートアップの祭典「SAMURAI VISION SUMMIT」を改称しその経緯を振り返っている。

○コロナ禍で人類のみばらず地球への視点に

　榊原氏は、初期は投資先同士の交流会であった祭典が、枠をベンチャー、さらに大手も含め資本の規模によらず、「日本が世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れるサムライになる」ことを目指して新タイトルで復活開催することにしたという。

復活の契機は皮肉にも新型インフルエンザの感染拡大で移動の自粛であったという。移動制限で、これまで、意識が人類のみならず地球視点で物事を捉えねばならないということに気付かされたという。そのため、この祭典も地球的視点での社会課題についてビジョンの共有、解決提案、連携などに広がりそうだという。そして、榊原氏の会社だけでなく、多くの連携から１つでも課題を解決していこうという「仲間づくりの場」になることを期待している。

もうすぐ開会される東京五輪にも「世界の人々から最も頼れる、誇れる、憧れる」祭典になるか気になるところである。💪👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵

2021.6.23　日経産業新聞の記事「トレンド語り：米で人気、グランピング、10億ドル市場に成長予測」から

コロナ禍で野外活動に熱中する米国人

　コラムの著者 竹内 道氏（アークメディア社長）は、グラマラス（豪華な）とキャンピングを組み合わせたグランピングが米国で人気であることに言及している。

◯キャンピングとは違う新しい観光スタイル

　竹内氏によれば、米国では2020年3月ごろから新型コロナウイルスの感染が広がり、本コラムが掲載された時点で死者数は59万人以上となったという。都会に住む米国人は1年以上も厳格な自主隔離という環境で孤独な生活を送ることになったが、その反動もあるのか、週末にはハイキングや登山の初心者がソーシャルディスタンスが取り易い野外活動に熱中したという。このような野外活動で人気があるのがグランピングである。

グランピングは、従来のキャンピングに不可欠であった、

• 煩雑なテントの設営
• 屋外での食事の準備

などを一切なくして、キャンプをしているかの如くの野外生活を味わえる豪華版の屋外宿泊場所を提供するサービスである。2024年にはアメリカでの市場規模が10億ドルになることが予想されている。

• 山小屋風のキャビン、サファリ用のようなテント、遊牧民が使っているユルトスタイルのテント、ツリーハウスなどの豪華版野外宿泊施設
• 多くは山小屋風で、エアコン、デラックスなベッド、星空を見るための天窓、焚き火台などを完備している
• 宿泊費は、１泊200から4500ドル
• 多くが、ヨガ、サイクリング、ハイキングなどの健康志向のアクティビティがある
• ブドウ園、農場、牧場も参入し、ワインの試飲などのアクティビティもある

このように従来のキャンピングにはない新しい観光として人気がある。🍽🏕🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇺🇸

2021.6.21   日経産業新聞の記事「SmartTimes：BtoBのマーケティング」から

実はBtoCよりもデジタルマーケティングがやり易い

　コラムの著者 石黒 不二代氏（ネットイヤーグループ社長）は、マスメディアを使ったBtoCマーケティングよりもデジタルマーケティングが的確に行えるBtoBマーケティングについて解説している。

○稟議システムに注意

　石黒氏によれば、テレビCMを使って宣伝する製品やサービスのほとんどが消費者向け（BtoC）の商品で、これには視聴者が全て消費者に当たるからだという。では、企業間取引（BtoB)の場合はどうか。企業向けの場合は多種多様な利用者に対応することになり、テレビで代表されるマスメディアでマーケティングを行う頻度は少ないという。

では、マスメディアマーケティングとは対極にあるデジタルマーケティングでは、B2BもBtoCも同様にデバイスや媒体を使って行うことができる。実は、BtoCよりもBtoBの方がマーケティングはやり易い。つまり、利用者が特定し易いからだという。つまり、デジタルだと利用者のIDが入手しやすいからだという。

ウェブサイトやアプリケーションではユーザの閲覧などの行動がトラッキングできる。つまり利用者の閲覧行動が追え、興味関心に関するデータが取れる。ただ、BtoCの場合は、無記名で特定しにくい。しかし、BtoBの場合は元々あるマーケティングプロセスがテレアポやセミナーなどを通じて名刺データを取得することから始まっている。名刺データには電子メールアドレスなどあって、利用者がログインすれば、個人と紐づけることができる。

さらに利用者がその製品やサービスのページを閲覧した際に、

• 日常的な情報収集の段階
• 次のリサーチや企画段階
• ライバル製品やサービスとの比較検討の段階
• 稟議段階

といったマーケティングでのどの段階にいるのかが分析できる。

ただし、注意しなければいけないのが、BtoCの場合は、購買者と購買決定者が同一であるから、1人をアタックすれば良いが、BtoBの場合、担当者、担当部門長、金額によっては担当役員など、複数の関係者が存在する。つまり、稟議システムがある。ただ、デジタルマーケティングで、サイトの閲覧者が特定できれば、アタックは容易であろう。👩👨🚘🚗📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵