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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:パリの緑化計画、通りが一夜で並木道に」から 

2023.2.1  日経産業新聞の記事「トレンド語り:パリの緑化計画、通りが一夜で並木道に」から

ナポレオンとオスマン男爵が推進した緑化

コラムの著者 竹原 あき子氏(工業デザイナー)は、パリ市には近隣の森に30万本、街路に20万本の樹木が植えられており、観光名所になっているが、元は市民の健康のためだったという。

◯日本とは逆に都心に公園や街路の増やす計画

竹原氏によれば、19世紀にコレラが発生し、大勢の人が亡くなった。原因の1つの住環境があった。日が届かず、風通しが悪く上下水道も満足になかった当時、ロンドンに逃亡していたナポレオンがパリに比べて清潔で上下水道も整っていたことに驚いた。彼は帰国後、セーヌ県知事であったオスマン男爵と共に、日差し、風通し、上下水道が整った住環境を目指し、軍事のことも考慮して広い直線道路を都市計画にいれ実行した。「緑化は(市民の)健康のため」というのがオスマン計画であったという。

オスマン計画は今も受け継がれ、夏なある日など街路を一夜にして並木道変えたという。パリ市は2030年までにシャンゼリゼ通りを庭園にする計画を推進中である。車道を4車線から2車線に減らして、散歩道を整え、「樹木のトンネル」を作る。市民に良い空気を吸ってもらう「21世紀のオスマン計画」と呼ぶべき内容でパリ市長がこれを推進しているという。

一方、日本国内は都心の公園や街路の樹木を切り倒してしまうことも見受けられる。パリ市民と東京都民は逆の行動である。🌲🌳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏happy01📂🌍🇯🇵🇫🇷


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「SmartTimes:再生可能エネルギー普及への挑戦」から

2023.1.27  日経産業新聞の記事「SmartTimes:再生可能エネルギー普及への挑戦」から

テレビがYouTubeやネットフリックスに置き換わったようなドラスティックな変化

ロシアによるウクライナ侵攻で世界のエネルギー環境が大きく変わったことで電気料金をはじめ多くの商品の値上げが続いている。コラムの著者  吉井 信隆氏(インターウォーズ社長)によれば日本国内に発電所は約1400箇所あり、その発電量の7割が火力発電に依存しているという。

○クリーンな自然エネルギーによる安定供給と脱炭素の両面で

火力発電の燃料は液化天然ガス(LNG)で100%近く輸入に頼っている。この燃料の高騰は電気料金に跳ね返り、個人の生活への影響もさることながら製造業などの企業の電気料金も昨年比150%を超え製造原価に打撃を与えている。

吉井氏によれば、エネルギー危機は日本国内のエネルギー構造を見直す契機になり、再生可能エネルギー電源と分散型エネルギーシステムの普及は国内のみならず世界的規模で解決すべき課題だという。自然エネルギーによる安定供給と脱炭素両面で再生可能エネルギーの自国生産が加速している。

欧米では、テクノロジーでエネルギーイノベーションを推進しており、日本のような重工業を中心とした議論とは異なっているという。テレビがYouTubeやネットフリックスに置き換わったようなドラスティックな現象だという。

その事例に吉井氏は自然電力株式会社(福岡県福岡市)をクローズアップしている。同社はカナダの大手年金基金ケベック州貯蓄投資公庫(参考:https://www.shizenenergy.net/en/2022/10/24/se_4-party_capitalincrease/)を中心として744億円の大型資金調達を成功させた。この資金は企業や地方自治体と地域社会の活性化を図りながら再生可能エネルギー発電所の開発を加速し、エネルギー・テック事業を進化させて、自然エネルギーを自給する体制を強化するのだという。

同社はスタートアップの機動性を生かして、創業10年で原子力発電所1基分を超える再生可能エネルギーの開発を国内外に展開している。さらにこの電力を蓄電池や電気自動車で有効に活用するために自社開発したエネルギーマネジメントシステムの商用化を進めている。持続可能な社会の実現に向けた重要な取り組みとして世界から注目されているという。💡🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍happy01🇯🇵🇨🇦


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:サウジアラビア、アニメの有望市場に育つか」から

2023.1.20 日経産業新聞の記事「眼光紙背:サウジアラビア、アニメの有望市場に育つか」から

エンタメ産業の育成を進めアニメ文化の理解に深まる

コラムの著者によれば、サウジアラビアで日本のアニメが注目され、イベントやアニソンライブ、共同制作などが進み、エンターテイメント産業の育成やアニメ文化の理解を同国政府ぐるみで推進しているという。

○文化や宗教上の理由から厳しい表現規制が存在

コラムの著者によれば、2022年10月にはサウジアラビア王国政府主催の日本アニメのイベントが開催され、12月にはアニメソング(アニソン)を歌う日本のアーティスト11組が出演するライブイベントが開かれた。背景に中東には日本のアニメに親しんで育った世代も多く、市場としては有望である。

サウジアラビアの首都リアドに集まったアニメファンは、22年の人気アニメの主題歌を歌ったアーティストに熱狂する。これも同国政府主催のイベント、「リヤド・シーズン2022」の一環であるという。10月には「サウジアラビアエクスポ2022」を3年ぶりに開き、コスプレーヤーの男女が参加し、アニメキャラクターのコスチュームでの撮影などを楽しんでいたという。

宗教的には同国は厳格なイスラム教国家であるが、日本のアニメ制作会社とも連携を強化している。同国の王室系のマンガプロダクションズと東映アニメーションが共同でアニメ映画を制作するなど、資金の出し手としても関係している。

宗教上の理由で肌の露出や飲酒シーンなどの表現規制が厳しいが、産業育成には力を入れてる。日本側もどこまで「郷にいれば郷に従え」ができるかが試されている。💵💰📈🚗🚀⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋happy01🌏💡🔎🇯🇵🇸🇦


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「小野譲司の目:物価高とコストパフォーマンス、高所得層の方が厳しい目」から 

2023.1.27   日経産業新聞の記事「小野譲司の目:物価高とコストパフォーマンス、高所得層の方が厳しい目」から

物価高の傾向が続くなら異なった消費スタイルも

物価高が進むと商品・サービスのコストパフォーマンスに対する消費者の評価が低下するが、興味深いことに「価格が上がればコストパフォーマンスが下がる」とは限らないという。コラムの著者 小野 譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、サービス産業生産性協議会による売上高上位企業の利用者を対象とした日本版顧客満足度指数(JCSI)調査を用いてこの現象を分析している。

◯同じスーパーマーケットでも異なる価格戦略でJCSIに変化がある

 小野教授が利用しているJCSIは、「価格に品質が見合っているか」などの複数の質問の回答をもとに算出した100点満点のスコアである。

  • 2021年:政府主導の料金値下げで携帯大手3社を中心に携帯電話(スマートフォン)のコストパフォーマンスは急上昇。
  • 2016年ごろから小売自由化が始まった電力・ガスは料金競争でコストパフォーマンス評価は上昇したが、2021年から全国的な料金値上げで急落。

といった傾向がJCSIから読み取れる。さらにスーパーマーケットやドラッグストア、飲食サービスを詳細に見ると、興味深い傾向があるという。

  • 各社の価格戦略による相違:特売に依存するスーパーマーケットはJCSIは低下し続けているが、総菜などユニークな品揃えで付加価値を訴求するチェーンやEDLP(Every Day Low Price, 毎日低価格)のチェーンストアは2022年では横ばいか僅かに上昇している。EDLPは一定水準の価格を維持するために消費者が特売品を買い逃すことが少なく、価格への安心感が影響。
  • 所得水準による相違:スーパーマーケットに関して年収1千万円を超える高所得者層の方がコストパフォーマンス評価の低下が顕著であるという。その要因は、商品・サービスに対する品質評価の低下である。「値上げに見合う品質ではない」という評価である。

このまま原材料の高騰と円安が当面続くとすると、物価高の影響を受ける消費者のスタイルも大きく変わると小野教授は示唆している。👟👞🫗🧴📷🥢🍜🍔☕️🍣🍜🍺🍞🍽😷🦠📱💻📒🛒🎓💳⚡️🌍happy01💡🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:ガラケーの轍を踏むのか」から

2023.1.19 日経産業新聞の記事「眼光紙背:ガラケーの轍を踏むのか」から

EVの成功が日本の今後の貿易に影響を与える

日本のEVが世界的な脱炭素機運の高まりでどこまで生き残り成長できるのか。かつての日本製携帯電話が外国製スマートフォンに駆逐され、ガラパゴス化した携帯(ガラケー)と呼ばれた轍を踏まないか、コラムの著者は危惧している。

○ガソリン車の環境・法律・税制をシフトしEVに合わせる努力が必要

コラムの著者によれば、スマートフォンの普及がこれほど進む前に、日本は携帯電話市場を国内はもとより海外にも存在感を持っていた。しかし、機能重視でユーザーニーズを満たすものでなかったためにいつしか市場から取り残され、ガラパゴス化してしまった。

EVでは携帯電話と同じ図式をたどり轍を踏むことを避けねば、貿易立国としての日本は存在しなくなる。

脱炭素の機運に乗って、

  • 中国:2022年1月〜11月で新車販売の20%がEV
  • 欧州:2022年1月〜9月で新車販売の10%がEV
  • 米国:2022年7月〜9月で新車販売の5%がEV
  • 日本:2022年7月〜9月で新車販売の2%がEV

と、EVは世界的に売れ始めている。日本自動車輸入組合(JAIA)によれば、輸入車販売台数(日本メーカー車を除く)が2022年は2021年の1.7倍の14,341台になったという。

輸入のEVを買う人たちは時代の変化に敏感だとすれば次世代は明らかにEVへシフトする。そのときに今の国内外販売の状況で良いのだろうかと、コラムの著者は危惧をしている。かつてのガラケーの轍を踏まないで欲しいと。💵💰📈🚗⚡️💹📖🖋🔑💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋happy01🌏💡🔎🇯🇵🇨🇳🇫🇷🇬🇧🇩🇪🇮🇹🇺🇸