2023.4.12  日経産業新聞の記事「トレンド語り：白湯の人気が上昇、朝飲む飲料の2位に」から

暖かくしただけの水が売れる！？

コラムの著者 粟飯原 理咲氏（アイランド代表取締役）によれば、一度沸騰させた水を温かい状態で飲む白湯（さゆ）の人気が健康意識の向上や新型コロナウイルスの感染で日常生活にも取り入れやすい健康法として朝のコーヒー替わりに飲む人が増えているという。

◯温活や腸活が推す

粟飯原氏によれば、朝型ライフスタイル提案サイト「朝時間.jp」（運営アイランド）で2023年1月に実施したユーザー調査の「朝によく飲むドリンク」で、

• 1位：コーヒー
• 2位：白湯

で、2017年実施の同調査と比較して白湯は12ポイントも引用率が上がっている。このランキングの上昇理由について、背景に健康意識の高まりがあるという。朝時間.jp編集長の澄江元美氏によると、「体を温めて調子を整える『温活』や、口に入れるものを工夫して腸内環境を良好に保つ『腸活』のブームがあった。それ以上に新型コロナウイルスの感染拡大で健康意識が向上する中、白湯は最も日常生活に摂り入れやすいものの１つ」と語っている。

また、寝覚めの一杯として飲むという声が多く「モーニングルーティン（朝の決まった動作）として習慣化している」とも言われている。また白湯に関わる鉄瓶などのアイテムも同サイトで人気であるという。

2022年11月にアサヒ飲料が期間限定で発売した「アサヒ　おいしい水　天然水　白湯」も好調だという。当初は、「温かくしただけの水が売れるのか」といった懸念もあったが、2023年2月時点の売り上げは計画比約2.5倍になっている。さらにターゲットを20〜30代の働く女性が美容・健康目的に飲むことを設定していたが、カフェインレスであることから10〜20代の男性にもコーヒーに代わって支持されているという。🍵☕️🧴📺💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2023.4.11  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：老化防止、新興が挑む」から

古くから夢物語の老化防止に挑戦

コラムの著者 小松原 威氏(WiLパートナー)がいる米シリコンバレーでは日本以上に健康志向で、フィットネスクラブに通ったり、瞑想や各種のダイエット、食事療法など健康に興味を持つ人が多い。健康に対する阻害要因の1つが老化でこの分野にも多くの起業家が挑戦しようとしているという。

◯宇宙、環境エネルギーなどと同様のフロンティア

小松原氏によれば、多くのスタートアップが老化に挑戦しているという：

• 米レトロバイオサイエンス社：人間の健康寿命を10年伸ばすことがミッション。話題のChatGTPの生みの親でもあり、今最も注目されているオープンAIのCEOであるサム・アルトマン氏も1億8000万ドル（約240億円）を個人として投資。2022年にアクセラレーターのYコンビネーター代表を務めていた同僚を誘って設立。人間以外の哺乳類における老化メカニズムを特定した。最終的には加齢に伴う複数の病気の予防薬の開発を狙っている。
• 　米キャリコ社：2013年、Googleのムーンショットプロジェクトの1つで、老化研究のために設立。CEOはライバルとも言える米Appleの会長、世界初のバイオテック企業ジェネンテック社のCEOだったアーサー・D・レビンソン氏を招聘した。15億ドル（約2000億円）もの資金を集めた。
• 米アルトス・ラボ社：京都大学の山中伸弥教授を上級科学アドバイザーに迎え2021年に量か研究を開始。アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ベゾス氏など著名な投資家から30億ドル（約4000億円）の出資を受けている。

このように米シリコンバレー周辺ではICTにとどまらず老化という宇宙、環境エネルギーなどの壮大なフロンティアに挑戦するスタートアップが挑戦をしている。🏦📶🩺📈😷💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇯🇵🇺🇸

2023.4.7   日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：ライオンの新提案、家事習慣を楽しく再設計」から

自社の存在意義（パーパス）から商品を再定義し消費者の生活習慣を変えることに挑戦

3月30日付でライオン新社長となった竹森征之氏は、コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)のゼミの2期生で、ライオン入社後も慶應義塾大学ビジネス・スクール（KBS）でマーケティングを学び、自社のパーパスから商品群を再定義して、消費者へのアプローチを変えようと挑戦しているという。

◯コモディティと思われる商品の位置付けを見直し新提案

　三浦教授が注目しているのは、竹森新社長の事業戦略である。企業理念の第一に来るパーパス（存在意義）で、「（ライオンは）より良い習慣づくりで、人々の毎日に貢献する（ReDesign）」としている。人々が歯磨き習慣で歯を丈夫にできれば健康な生活に貢献できるし、洗濯習慣で衣類を清潔に保てれば快適な生活に貢献できる。同社の商品で人々の生活習慣をReDesignし、社会に貢献するという考え方である。2020年に策定した「サスティナビリティ重要課題」でも「健康な生活習慣づくり」を最重要課題の１つとしてあげているという。

しかし、簡単に消費者の生活習慣を変えることできない。消費者はこれまでの習慣に従って固執しがちで、特に歯磨きや洗濯、食器洗いなどの家事は適当だという人も多い。そこでライオンは2022年11月、より良い習慣を表すPositive Habbitsを一般消費財事業の新提案として３つのEで以下のように発表した：

• Effective (効能・性能)：商品には実施の効能があるのでクリア。
• Ethical (社会性・環境)：SDGsをはじめ持続可能性が社会の常識になりつつあり消費者には受け入れやすい。
• Emotion (体験時の感情)：これが難題。面倒な歯磨きや洗濯をどう気分を変えて楽しんでもらえるか。

最後のEmotion (体験時の感情)に挑戦するために、4月6日、ライオンから新ジャンルとして位置付けた柔軟剤「ソフラン　Airis（エアリス）」で水のような透明な液剤発売することによって消費行動を変えたいとしている。☀️👕🧼📖👚📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵

2023.3.31  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：1人の人生、複数社でビールに、顧客との共創が進化」から

顧客との継続的に実施できる共創モデルも目指す

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、顧客との共創モデルの進化が新市場を拡大する好例を示しながら、進化の継続の重要性を説いている。

◯人生のストーリーを味わいながらビール体験

　西川教授は共創モデルの進化に関する好例として、サッポロビールの共創を軸にした事業である「ホッピンガレージ」を紹介している。

2012年に顧客の意見をもとにビールを開発する「百人ビール・ラボ」をSNS上に開設した。３商品が開発され、話題性もあり一般流通にも発売したが、売り上げは減少していった。結果、「参加者全員が作りたいもの」では個性が弱く、さらに年１回ほどの開発では、会員のコミュニティー運営も厳しい状態となっていた。

そこで次の責任者となった同社の土代裕也氏は、継続的に共創が実施できるモデルを模索し始めた。2018年にホッピンガレージを立ち上げ、1人の顧客の企画をもとに個性的な商品を開発し、月1商品の開発を目指した。しかし、新型コロナウイルスの感染が広がり、試飲会も開けず、新たな展開を模索しなければならなかった。土代氏は「ビールではなく顧客の人生ストーリーを深く味わいながら飲めるという『ビール体験』である」ことに気づいた。

魅力的な人物を探し出し、その人生ストーリーを語る中で味わいやパッケージで表現したビールを開発した。ビールをコンテンツと共に届けることでより深くストーリーを味わえる体験を設計し、2年で11商品を開発、隔月で常に新作が届く定期便もスタートさせた。

2023年2月からは、このモデルによるビールを社会全体に広げる「ホッピンフレンズプロジェクト」を開始した。自社だけでなく、提携したクラフトビールの各社が、顧客の魅力あるストーリーを元に独自のビールを開発・製造する。同社はそれらを仕入れ、同じストーリーの自社商品とセットで販売する。顧客はストーリーを楽しみながらビールで追体験でき、ブルーワーにとっては販路が広がる。顧客との共創モデルが1つでは限界も多い。諦めず絶えず見直し、共創モデルの進化を止めないことが重要である。🍻🍺🥤💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵

2023.3.29  日経産業新聞の記事「トレンド語り：NHKと民放、競争から協調関係へ」から

今後テレビだけでなくNHKと民放番組を横断的に選べるサービスが求められる

コラムの著者 奥 律哉氏（電通総研フェロー）は、ビデオリサーチ社のACR/ex調査（2022年4月〜6月、東京50キロメートル圏で12〜69歳の男女4820人を対象）から算出したオッズ比（選択の重なり具合で1.0を超えると重なりが大きい）でNHK総合と民放キー各局の選択の重なりを分析して、テレビ以外のネットなどのプラットフォームでの需要を考察している。

◯NHKを見る人ほど民放も見る、NHKを見ない人は民放も見ない傾向

奥氏によれば、同調査のオッズ比の分析を電通が行った結果を見ると、視聴者の選択した局の重なり具合は、NHKを見る人ほど民放も見る、NHKを見ない人は民放も見ない傾向が見えてきたという。つまり、NHK総合と民放各キー局の相互間でオッズ比は1を超えて、NHK総合と民放キー5局の合計でもオッズ比は4.2と高い重なりを示してた。

つまりテレビ番組ではリモコン１つでチャンネルを選択でき、複数の放送局は競争関係ではなく、同じ視聴者を共有する関係とも捉えるべきことを示唆している。

視聴者は番組から離れるとき、ザッピングをする。この行動は味方を変えれば、「自局で維持する（自番組を視聴し続ける）ことができなかった視聴者は他局で一時的に預かってもらっている」と捉えることもできる。大事なのは、その後に再び自局に戻ってきてもらうことにある。

テレビではないネット番組の場合、スマホやタブレット、中にはテレビの別入力で視聴する場合も、テレビのリモコンようなNHKと民放の番組を横断的に選べるサービスを設計する方が、番組を提供する事業者（各局）側では合理的であり、視聴者の利便性を上げることにもつながると考えられる。📺💻📳🍂🥻👔💡🚕🥬🥕🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵