2020.4.3　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：遠隔技術の機能、技術革新のヒントに」から

３つの機能を体験することで生まれるイノベーションに期待

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)は、新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが余儀なくされている中で、逆に遠隔でのメリットを考えている。

◯技術革新で遠隔、遠距離のメリットが見えてきた

 　関沢氏は、新型コロナウイルスの影響でリモートワーク（テレワーク）を経験することがビジネスピープルに増えてきたいるのではないかと感じている。日頃から外回りの大ない人にとっては、家で仕事をしても能率は変わらないという声も聞くという。

満員電車での通勤がない分、資料集めなど他の作業に時間がかけられるので、通信環境が整ったことが大きいという。

関沢氏によると、遠隔技術（リモートテック）には３つの機能があるという。

• 「距離の克服」機能：在宅でのリモートワーク、遠隔診断・手術、オンライン授業、自宅でのフィットネスなど「遠方との共同行動する技術」である。
• 「非接触接近」機能：5GとVRで中国では隔離患者看護システムんも実用化。新型肺炎などには有効な機能である。
• 「非存在実在」機能：VRなどで存在していない人や物を目の前に登場させることもできる。5Gであれば、多数の端末から複合情報をリアルタイムに遠方に送ることもできる。

このように新型コロナウイルスの感染拡大は、意外にも人と人との空間的距離を意識させる契機となった。「距離の克服」機能、「非接触接近」機能、「非存在実在」機能の３つを考えることは、社会的なイノベーションを生む可能性がありヒントになると関沢氏は期待している。✋🖥🏠☕️🏢🇯🇵⛹️‍♀️🏀🛠🎓🏢🌍🌎

2020.4.1   日経産業新聞の記事「眼光紙背：黄ばんだ本に教わること」から

科学技術が進んでも人のこころと社会現象は解明しがたい

　コラムの著者は、ようやくトイレットペーパーを手に入れたとき、古本屋で目に止まった黄ばんだ背表紙の本は都市伝説オルレアンのうわさ」を手に取った。この本は51年前に起こった騒動について書かれ、今も人心を変えていない現象がトイレットペーパーの不足の話に繋がっている。

◯根も葉もないデマで騒然としたジャンヌダルクが活躍した街

　フランスの都市オルレアンは、ジャンヌダルクが活躍した街だが、そこで奇妙な都市伝説が語られたという。「オルレアンのうわさ」はフランスの社会学者エドガール・モラン氏らが調べた51年前の騒動を書いたものである。

若い女性が街のブティックの試着室から忽然と消えるというもの。うわさでは、被害者たとは薬物で眠らされ、国外に売られるというもの。事件の起こった複数の店はユダヤ人が経営しているという噂が広がった。

実際には、警察に行方不明者はなく、店主らにとっては悪質な中傷で根も葉もない噂であった。著者のモラン氏らはその背景について探ってきた。

どうやら、石油ショックも今回の新型コロナウイルスの感染拡大でのデマも性質は同じである。情報の真偽を確かめないといけない理由は、無用なデマは何も生まないことであろう。👚🍴🏢💴📊😷🔎⚡️🌍♿️👦👧🚹🚻🚺🌍🇩🇪🇫🇷

2020.1.31   日経産業新聞の記事「「小野譲司の目：モバイルアプリ、収益化まで関門多く」から

スマホ画面上の競争に勝つのが第一歩

　コラムの著者 小野　譲司氏(青山学院大学経営学部教授)は、スマートフォンのアプリ（モバイルアプリ）が収益性を生むのに多くの関門があることを示している。

◯顧客は多くのチャネルや手段で購買

　小野教授によると、スマートフォンで行えることがモバイルアプリによって多くなり、日常生活にも浸透しているが、商品やサービスを提供する企業側にとっては、難問が増えてきているという。

確かに、情報検索、地図、動画、ゲーム、音楽、旅行などのアプリが私たちの日常生活に浸透している。アプリを提供する企業も適切なタイミングや場所を特定した個人の嗜好に合わせたコミュニケーションと顧客体験を提供できるとして期待は大きい。しかし、利用者の可処分時間や多くのアプリから自社のアプリをダウンロードしてインストールし、さらに利用頻度を上げるといった多くの難関を超えねばならない。すでに、スマートフォンのスクリーン上での競争が過熱していると見る必要がある。つまり、顧客は使わないアプリは削除してしまうという非情の世界である。確かに、モバイルアプリで利用率が上がれば購買率はあがるという仮説は成り立つが、ダウンロード数がイコール購買率の向上にはつながらないことに気付かねばならない。さらに、モバイルアプリのみならず、顧客は、例えばウェブなどの情報チャネルやリアル店舗の情報までアクセスが可能な環境である。また、モバイルアプリの背景に個人情報や購買行動などの情報をとるというプライバシーの問題でさらにハードルが高くなる。このように多くの課題認識を持った上で、企業はモバイルアプリでのマーケティングを考えるべきだと小野教授は示唆している。🛒🎓💳⚡️🌍💡📶🇯🇵

2020.1.27   日経産業新聞の記事「眼光紙背：新型肺炎とデジタルの進歩」から

引きこもり状態でのイノベーション

　コラムの著者は、中国・武漢で発生したといわれる新型コロナウイルス肺炎が中国国内に止まらず国境を超えて広がり始めたことから2002年11月から2003年8月まで猛威をふるった重症急性呼吸器症候群（SARS）を思い起こすという。それを契機に中国のアリババが巨人になった背景について語っている。

◯アリババが巨人になれたのもSARSがきっかけ

　アジアの人の動きは、SARSの蔓延当時よりもさらに活性化しており、広域に広がる可能性は高い。こうした人の集まる場所で広がる感染症は人の行動様式や習慣を変える可能性があるという。前回のSARSのときは、中国人が人混みを避け、外出を控えたことで、中国でのECが一気に勢い付き、アリババが巨人になるきっかけを与えたとされる。自宅にいながらパソコンで商品選びを行い、配達を待つことに慣れ親しむ契機となった。

今回の感染時期が、中国の最大の旅行シーズンである「春節」と重なったことで、中国国内では「武官からの客」、アジアでは「中国からの客」の予約を断る動きになっているという。あえなく、旅行をキャンセルした中国人も増えているという。

感染を避けるために旅行や外出が減れば、自宅にいながら拡張現実（AR）で世界の観光地を楽しんだり、ゲームにハマる引きこもりが増えるだろう。結果的にARのエンターテイメントへの応用が劇的に進化するかもしれない。

中国政府や関係各国の努力で新型肺炎の早期終息を願うばかりである。一方で、この危機からイノベーションや新しいビジネスが生まれる可能性もあろう。⌛️😷🛒💻💹🏢📖🏦💴📊🔎⚡️🌍🇨🇳

2019.12.13  日経産業新聞の記事「横山斉理の目：マクドナルド化と日本市場、個人店の競争力期待」から

消費選好の非多様性は資本主義の持続的発展にマイナス

　コラムの著者　横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、1990年代に米国の社会学者ジョージ・リッツァー氏が提唱した「マクドナルド化」が日本市場でも進みつつあると述べている。

○合理化の届かないニッチ部分で差別化を実現したい個人店

 　横山教授によれば、「マクドナルド化」とは、合理化を徹底したビジネスが安価な商品やサービスを同じオペレーションで提供することで、消費者のロボットのような行動になると警鐘を鳴らしたものだという。

議論のポイントは合理化を徹底した企業の商品を購入・消費しているうちに受け手である消費者側の選択肢や選好を画一化していく点であるという。画一化しても安ければそれで良いだろうともいえるが、選択肢がないことは経済的に極めて問題があると横山教授は指摘している。つまり、選択肢の多様性を失うことは「豊かな生活」を損なうことであり、長期的には資本主義の持続的発展にとってはマイナスであるからである。

日本でもマクドナルド化は進行している。コンビニエンスストアで買い物すると、予想通りの商品が予想通りの価格で予想通りオペレーションを経て手に入れることになる。こうした計算可能で予想通りの世界は、人を極端にいえばロボット化する。

このような行動とは真逆な位置付けが独立経営の個人商店のような、人間的要素が多く存在する業種である。こうした状況で事業者に期待したいのは、合理化の徹底追及でない部分での差別化を実現して競争優位性を得ることだと、横山教授は注意している。💴🍔🍎🍅🏪🚚📦💡⚡🌍🇯🇵