2021.5.12　日経産業新聞の記事「トレンド語り：自宅でパン作り、ステイホームが後押し」から

外出自粛でパンやスイーツがブームに

　コラムの著者 粟飯原 理咲氏（アイランド代表取締役）は、コロナ禍の新常態で家庭でパンやスイーツを作る自家製がブームになっていると語っている。

◯自社のSNSでの調査結果

　粟飯原氏のアイランドが運営する「フーディストサービス」は、食に関するSNSで会員約3万人が登録しているが、2021年1月に2020年の料理や食にまつわるアンケート調査を実施した。その結果は：

• 「2020年、例年に比べて自宅で料理をする頻度が増えた」：６割以上
• 「どのような料理を作る頻度が増えたか？」
  • 「短時間で作れる料理」：51％
  • 「手作りパンやスイーツ」：46％

ということから、一工夫ある「手作りパン」で飛躍したのが、2007年お菓子・パン作りのための専門サイトとして開設され、現在３万点以上の製菓・聖パン商品を扱う「cotta」であるという。

同サイトはヒット商品である「ネコパン１斤型」を生み、スイーツ・パン共に売上は急成長し、材料も160％となったという。🍞🐱📶📺🦠😷🍲🍵🏢📶📺🏢💡⚡️🌏📂🌍🇯🇵

2021..5.14   日経産業新聞の記事「高岡美佳の目：ニップンのワンプレート食品、在宅勤務定着でヒット」から

コロナ禍での在宅勤務や自粛生活にフット

　コラムの著者 高岡　美佳氏(立教大学経営学部教授)が今回取り上げるのは、「ニップン　よくばりレート　若鶏のグリルガーリックトマトソース＆ぺぺたま」というワンプレート食品のヒットの背景について述べている。

◯全体が満遍なく喫食に適するように工夫

　高岡教授によれば、同シリーズは１食完結型のトレー入り冷凍食品で2015年に登場したもので、共働き世帯の増加や時間価値の向上を背景に冷凍食品マーケットは拡大し続けている。特に、ワンプレート食品はより時間短縮につながる利便性の高い商品であり、一品物足りないという商品として注目を集めているという。本シリーズも登場した2015年以降現在まで約5倍まで市場規模が広がっている。

今回発売の製品は「ガーリック」を名称通り全面に出した製品であるのは、新型コロナウイルスの感染防止のために在宅勤務や外出自粛で家で食事をする機会が増えているが、そこでも潜在的ニーズが顕在化しているからだという。

この商品は弁当のテイクアウトやデリバリーが競合となるが、新鮮な素材を調理後に瞬時に冷凍しており、同社の商品開発ではレンジ加熱で満遍なく食品を温めることで高品質とすることで差別化している。🍽🍙🍱☕️🍮🖥🍶😷🦠🏢🗒🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝📦🇯🇵

2021.4.30  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：ヤッホーの『超宴』、オンラインの壁に挑む」から

リアル版のコピーではなく、オンラインの特性や課題を理解

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、前回ののバーチャルオッフィスから企業のオンラインイベントについて語っている。

◯リアルならでは、オンラインならではの特徴を利用

　大きなオンラインイベントの参加感はリアルのそれとどう違うのか。西川教授によれば、ヤッホーブルーイング（長野県軽井沢町）のファンイベント「よなよなエールの超宴（ちょううたげ）」を事例にリアルイベントとの差異について示している。

• リアルイベント
  • 2015年から北軽井沢のキャンプ場で1泊2日の開催に500人が参加。
  • 2018年秋、東京お台場に約5000人が参加
  • 2019年春、北軽井沢のキャンプ場で約1000人参加
  • ほぼ全ての企画でスタッフと顧客が直接コミュニケーションができ、これを同社では「密着プレー」と呼ぶ。
• オンラインイベント
  • 2020年、新型コロナウイルスの感染防止で「おうち超宴」をオンラインで開催。この時点ではYouTubeを利用。延べ約10000人が参加。満足度はリアルに比べては低い、参加感や双方向性がないことが課題に。
  • 同年12月：Zoomを利用。双方向性が実現し、密着プレーも可能となった。満足度の向上はないが、視聴時間が平均18分から平均118分へと大幅に伸びた。新たな企画が参加感を向上させた。また、全国からの参加があり、約1500組が参加。

このように、新常態になっても、リアルとネットではイベントの特徴を生かすべきであろう。🌛💺📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵

2021.4.16  日経産業新聞の記事「横山斉理の目：変わる家計的購買者、コロナ機に、商機生む」から

家族での購買者と利用者が不一致でマーケティングも複雑化

　コラムの著者　横山 斉理氏(法政大学経営学部教授)は、前回に引き続き、日曜消費財に対して、購買者と使用者に分けて考えると企業のマーケティング戦略が見えてくるという。

○特定の家族イメージではニーズを満たせないところにビジネスチャンス

 　横山教授は、以下の3つに購買に分類している：

1. 購買者と使用者が完全に一致：買った人が使うという場合
2. 購買者ろ使用者が部分的に一致：家族の一部が代表して購入するような場合
3. 購買者ろ使用者が完全に異なる：代用的なカテゴリーはベビー用品やペット用品

といった具合である。この時、A.は最もシンプルで、企業はターゲットのニーズを汲み取り、それを満たす商品・サービスを提供すれば良い。C.も同様にシンプルで、使用者のニーズを特定し、それを満たす商品・サービスを選んでもらうようにアピールすることである。

B.はA.やC.とは異なり複雑である。代表的な事例は、家計的購買であるという。家族の誰かが自分と他のメンバーのニーズを満たす商品を買い求める。このような状況では、家族のニーズに最も沿った商材をそれぞれ買い揃えるのは現実的ではない。企業にとっては家族の最大公約数的なニーズを充足できる商材を提供することで家計的購買者を納得させることになる。

ところがコロナ禍で事情がさらに複雑になる。例えばスーパーマーケットで販売されている食料品を買う場合、コロナ前では家庭の特定な誰かが一手に引き受けていたが、在宅ワークや在宅学酒の増加で「おつかい」をする家計的購買者は限定的ではなくなった。いつもスーパーマーケットで買い物する人以外が買い物をすることになる。

こうなると企業は、これまでの主婦層や「おつかい」をする少年へのアピールではなくなり、複雑でターゲットが絞りにくい。しかし、これを克服すれば大きなビジネスチャンスでもあろう。🛒🍆🍅🐟🏃‍♀️🚥🏪😷🎁🎓🏪🚚📦💡⚡🌍🏪🇯🇵

2021.4.14  日経産業新聞の記事「眼光紙背：宴席のニューノーマル」から

飲食業界と桜花見

下戸のコラムの著者は、桜が咲き誇る3月下旬花見の宴会の季節にもかかわらず、新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業が厳しい状態に中で、酒類のドリンクなど工夫などの示唆している。

○下戸も味方に

　コラムの著者によると、コロナ禍以前は、花見は桜の木の下でレジャーシートを敷いてグループで宴会を催すのが一般的な楽しみ方であったが、今年はコロナ禍の新常態で静かに桜の花を愛でるのが本来の花見ではないかと思うようになったという。

飲酒態度に関する厚生労働省の調査（平成29年度国民健康・栄養調査報告）によると、「ほとんど飲まない」と「やめた」を含めた「飲まない人」は全体の55％を占めているという。飲食店、特に居酒屋は下戸を「歓迎せざる客」として敬遠するという。酒類を始めとするドリンクの利益率はフードのそれよりも高いからだという。

緊急事態宣言解除後も飲食店は時短で厳しい状況に変わりはない。ドリンクで利益を稼ぐことは厳しいことから苦境の一因になっていると思われる。さらにコロナ禍が終わってもテレワークやリモート会議はおそらく定着するだろう。となれば、宴席の楽しみ方やあり方もコロナ以前とは変わった新常態となるだろう。特に下戸に居心地の悪さを感じさせないような工夫を飲食店も施してくれることを願っているという。日本の過半数が占める下戸を味方につければ経営は上向く。🍵🍺🍶💬📶🥛📷👜⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🌸