2019.7.31 日経産業新聞の記事事「眼光紙背：アポロ１１号が残したもの」から
コラムの著者は、7月で月面着陸50年になることを契機にその意義について考察している。
◯ソフトウェア工学やICの開発から環境問題への関心を向上まで
7月にアポロ１１号が月面着陸を行って50年が経つという。そこにはいろいろなアイデアが生まれた。これまで人類が地球以外の星に着陸したのはアポロ計画だけである。加えてこの大きなプロジェクトは２次的な副産物を生んだという。
技術的には、ソフトウェア工学や集積回路（IC）である。さらに地球外から見た地球自身を撮影した写真は、宇宙船地球号の視点をうみ、環境問題への関心が上がったという。今回米国が2024年に月探査をおこなうという。そこには未来の遺産が生まれる。🚀🎥🔧💻🏪🏢💡🔎⚡️
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2019.7.29 日経産業新聞の記事「眼光紙背：ネットフリックスに選別の波」から
コラムの著者は、サブスクリプションの代名詞として成長し続けてきたネットフリックスの業績悪化の要因を考察している。
◯競合が増え複数の動画サービスを次々乗り換えるユーザーの増加
7月18日の同社の株価の急落は時価総額にして、約１５０億ドル（１兆６千億円）が一瞬に消えたことである。世界の有料会員数は約２７０万人を確保したが、米国の有料会員が純減したことによるという。
競合が増えたこともあるが、注目すべき構造的要因はサブスクリプションをシビアに選別するようになったユーザーの行動であるという。見たいコンテンツが出た時間だけ契約し、見終わったらさっと解約するユーザーが増えたことである。
サブスクリプション事業は、LTVをいかに伸ばすかがキーだという。概算でLTV＝月額料金×購買月数であるから、見終わったらさっさと解約するユーザーが増えるとLTVは上がらない。コンテンツ制作に投資した回収がうまくいかなくなる。この要因は、1月に料金の値上げを発表したことで、これから競合との競争が激しくなると、複数の動画配信サービスの有料登録、解約を繰り返すユーザーが増えると考えられる。
顧客をつなぎとめLTVを下げないためにも、サブスクリプション自体を柔軟に考える必要が出てくるだろう。例えば、使わないときは課金なしといったモードも必要となる。これらの改良がどうなるかが注目されるところだという。📺🎥🔧💻🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝📦⚽️
2019.7.11 日経産業新聞の記事「眼光紙背：チケット坂路流動化は不可避」から
コラムの著者は、興行チケットの高額転売防止に政府が力を入れているが、問題が少しちがうのではと問題を提起している。
◯東京五輪観覧券などが当面の話題だが
五輪観覧券などだけではなく長期的視点に立つと、チケットの高額化と販路の流動化はもともと避けられないのではないかという。そこには、現代のニーズ志向の変化があるからで、人々の欲望は平成期のモノ（所有）からコト（体験）に変わったことが、多くの調査で見えてきているという。令和の柱は催しなどに参加し特別な時間を過ごす「トキ」消費で、入場料の高騰は時代の必然といえる。
問題は、価格の適正さと作り手にきちんと消費者の支出が渡ることであるという。プレミアイベントは、自然と高値となることから、いっそ、変動相場制の自由転売市場とするのも１つの手であろう。
会場運営もイベントの雰囲気を盛り上げ、その空気を逃さずに収入も増やす企画や仕組みづくりが重要であろう。🏪🏢💡🔎⚡️🌏🏡👝🇯🇵
2019.6.19 日経産業新聞の記事「トレンド語り：チャット小説、緩く楽しめ、若者受け」から
コラムの著者 面川 真喜子氏(マーケティングプランナー）は、taskey（東京・渋谷）の「Peep」などLINEでおなじみのチャット形式での小説について考察している。
○高校生から２０代前半が注目
この世代は漫画アプリと同様にチャット形式での小説を楽しんでいる。読みやすさとリズムが生まれるのは会話文だが、会話文の作品で著者も苦労しているようである。Peepは累計80万ダウンロード、月額960円の有料会員数1万人、公式作家が書いた作品で1300作あるという。
チャット小説に動画を組み合わせたシネマ小説も始めている。taskeyは受動的なエンタメで、隙間時間に緩く楽しめるものが若者に受け入れられていると分析している。漫画アプリの読者と重なっているところもあるという。
将来は、小説だけでなく、動画、ゲームなど様々なエンタテインメントのプラットフォームとしてグローバルの市場を狙っている。すでに将来像はネットフリックスであり、ネットフリックス自身も今年のアカデミー賞で外国語映画賞、監督賞、撮影賞と、動画配信サイトから制作されたコンテンツが世界の映画賞を総なめにする事態になっている。そこにはすでに媒体の垣根はないようだ。📚🎥📗🏫🏢💡⚡️💻🌏📂📺📶
2019.4.17 日経産業新聞の記事「トレンド語り：テレビ普及率低下、必需品でない可能性も」から
コラムの著者 山本 直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）は、毎月行われている内閣府の消費動向調査で各年３月に発表される主要耐久消費財の普及・保有状況」からテレビの普及率がじわじわと低下している原因について考察している。
○これまでの学生のテレビ離れを裏付けるデータ
同調査でテレビの普及率は二人以上の世帯で見ると2000年代前半は99％以上であったという。この時はブラウン管テレビを対象に調査している。その後、薄型テレビが調査の対象になったが、ここ３年ほど96％台であるという。一方、単身世帯では若年層においてテレビを持たない人が増えている。いろんな調査で若年層ほどテレビを見ないことが明らかになっているが、これは驚くにはあたらない。もはや住宅にテレビというのは常識ではない。スマートフォンの普及で今後5Gとなれば動画を見るという行為はまだまだ人気があるが、それが放送か通信かの意識はないという。
NHKも放送法が改正されると同時配信が行われるようになり、テレビかネットかではなく、いかにユニークなコンテンツがあるかどうかになる。あとはTPOに合わせて視聴者が最適なデバイスを選ぶことになる。 🎓🏫🏢💡⚡️💻🌏📂📺📶