2019.4.17　日経産業新聞の記事「トレンド語り：テレビ普及率低下、必需品でない可能性も」から

もはや放送か通信かは意識なし

　コラムの著者 山本　直人氏(コンサルタント・青山学院大学兼任講師）は、毎月行われている内閣府の消費動向調査で各年３月に発表される主要耐久消費財の普及・保有状況」からテレビの普及率がじわじわと低下している原因について考察している。

○これまでの学生のテレビ離れを裏付けるデータ

　同調査でテレビの普及率は二人以上の世帯で見ると2000年代前半は99％以上であったという。この時はブラウン管テレビを対象に調査している。その後、薄型テレビが調査の対象になったが、ここ３年ほど96％台であるという。一方、単身世帯では若年層においてテレビを持たない人が増えている。いろんな調査で若年層ほどテレビを見ないことが明らかになっているが、これは驚くにはあたらない。もはや住宅にテレビというのは常識ではない。スマートフォンの普及で今後5Gとなれば動画を見るという行為はまだまだ人気があるが、それが放送か通信かの意識はないという。

NHKも放送法が改正されると同時配信が行われるようになり、テレビかネットかではなく、いかにユニークなコンテンツがあるかどうかになる。あとはTPOに合わせて視聴者が最適なデバイスを選ぶことになる。　🎓🏫🏢💡⚡️💻🌏📂📺📶

2018.12.7  日経産業新聞の記事「眼光紙背：日本人気質、成熟経済では逆効果」から

経済の停滞は日本人がお金を使わなくなったこと

　コラムの著者「さわかみ」氏は、以前より日本の経済の停滞は、日本人がお金を預貯金に回して抱え込んでしまうことで、それが美徳として昔から叩き込まれた気質が遠因だという。

○モノ以外にお金を使う

　真面目に働き、生活に必要なものを買うが無駄遣いせず、余ったお金は預貯金しておくという、昔から叩き込まれた日本人の気質に、日本経済の停滞の要因があるという。

日本経済が成熟化し家電など耐久消費財は買い替え需要が中心となり、日本の家計はお金を使わなくなった。それが、日本経済のブレーキとなってきている。さらに、理論的にわかっていてもモノをかうときどうしても躊躇してしまう。ここを打破しない限り、日本経済のジリ貧は今後も続くことになる。

そこで、「さわかみ」氏は、一刻も早く文化・芸術・スポーツ・技術・寄付・NPO・ボランティアなどの分野で、お金をつかうことの重要性を学ぶべきであると提言している。モノでない方向で、つまりこころの贅沢や気持ちの満足にお金を使うようになれば、そこに新しい産業が生まれてくる。🔧⚽️🎨💰💴💡🔎⚡️🌏

2018.11.20   日経産業新聞の記事「眼光紙背：『やめやすい定額制は強い』の逆説」から

気持ちよく止めてもらい再入会を促す

コラムの著者が、以前の述べたトヨタ自動車のサブスクリプション（サブスク）モデルの導入は、すでにデジタルメディアで先行している定額制へのノウハウが重要であると述べている。

○ネットフリックス効果は大きい

　主にデジタルサービスで始まった定額制（サブスク）が全産業に広がり始めた。もともとはデジタルメディアで始まったネットフリックスが代表格。ニューヨーク・タイムズを始めとする世界のデジタルメディアが有料購読数を増やしているが、世界で、1.3億人の有料会員を抱える同社が「コンテンツに大金を払う習慣」を定着させたことが要因の１つと言われている。メディア業界では「ネットフリックス効果」とありがたがられているという。

もう一つのネットフリックス効果は、「入会と退会を同じぐらい簡単にする」手法である。入会はこれまで簡単であるが、退会はコールセンター対応といった面倒な応答が必要であった。これを退会時も簡便にすることで、若年層では、購読と解約を繰り返し、４回目で再購読するといった世界新聞協会がレポートしているという。どうやらサブスクの成功には、気持ちよくやめられ、再入会を促すことのようだ。💡🔎⚡️🌏📈🗼🚗🚙

2018.10.16  日経産業新聞の記事「眼光紙背：久々に期待できるシーテック」から

異業種参入で興味深いCEATEC（シーテック）

５年前はボトムで入場者数が２万８２７０人まで一時は落ち込んだ国際見本市SEATECであったが、１０月１６日に開幕した同見本市は近年復調を見せ、ピークも期待できるという。コラムの著者は、その背景に異業種のトップ企業の参加も相まって、ITエレクトロニクス分野の成長があると述べている。

○ICTとリアルの応用がAIやIoTで広がる

　SEATECなど国際見本市は、当該産業の盛衰を示すバロメータとも言われる。今年は、異業種や隣接業種のトップも参画し、従来にない見本市となっているという。

2007年の薄型テレビをピークにこのところ振るわなかった同見本市であったが、昨年は３万８千人まで復調し、出展社数も667社と増えた。さらにこれまでこの見本市に興味を示さなかった新たな顔ぶれまでが参加し始めたことである。

今年の初参加組は、ダイキン工業、ライオン、竹中工務店などがある。基調講演では、コマツ、ファナック、ローソンなどの異業種、隣接業種のトップである。IoTやAIなどの登場でリアルとサイバーとの融合が進み、新規参入を促している証左であるという。ここに、日本の電機再興のきっかけとなることに期待したい。💶📈📖📈🌕💡🔎⚡️🌏🏢

2018.8.1   日経産業新聞の記事「眼光紙背：成都に響くRADWIMPSの合唱」から

日中平和友好条約の締結から４０年

コラムの著者は、盤石とは言えない両国間に民間外交が若者たちの間で進んでいることについて触れている。

○四川省成都の体育館に数千人

　７月２１日に開かれた日本のロックバンド、RADWIMPSのライブに集まった人数。2003年に発売されたファーストシングル「もしも」を会場の観客が大合唱したという。

中国でもヒットした邦画「君の名は。」で使われた「スパークル」や「前前前世」に加え、マイナーな曲もボーカルの野田さんに合わせて観客が日本語の歌詞で歌う。同バンドのベース、武田さんは流暢な中国語で観客を笑わせ、双方向の交流が進んでいるという。

中国を訪れる日本のアーティストも多くなってきた。民間外交が今年４０年の節目を迎える日中平和友好条約締結後、進んでいるように見えるが、政府の外交はそこまではいっていないようだ。👦🎵🎼🇨🇳🇯🇵🐼📈📖🌕💡🔎⚡️🌏