2021.9.24  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目：フォーマットの確立、日本マンガ・アニメの強み」から

ギネス記録の実力を持つ日本マンガ・アニメはどこから

　コラムの著者 三浦 俊彦氏(中央大学商学部教授)は、日本のマンガやアニメが独自のフォーマット（競争のルール）をつくり常に実力での競争で質の向上を図ってきたことが国際的にも強みになったという。

◯マンガ・アニメ・劇場アニメが連動することも強み

　三浦教授によれば日本のマンガ・アニメが競争力を持つ要因として「フォーマットの確立」にあるという。

• 日本マンガのフォーマットの確立：1959年、大人向けの週刊誌の隆盛を受けて、1959年3月17日に「週刊少年サンデー」（小学館）と「週刊少年マガジン」（講談社）が刊行。週刊誌１冊に複数タイトル、毎週連載の連続ものという週刊誌マンガのフォーマットが誕生。米国やフランスでは読切が主軸であるのに対して、日本では読者アンケートで評価が低いと連載を打ち切られるという厳しい世界で、結果としてマンガの質を向上させた。
• 日本アニメのフォーマットの確立：1963年、テレビ放送が高度経済成長で急速に普及し、日本初の本格的な連続テレビアニメ「鉄腕アトム」（フジテレビ）の放送が開始。週1回、1話30分、毎週同時刻放送というテレビアニメのフォーマットが誕生した。欧米では短時間の帯番組が多いのに対して日本ではテレビ各局がアニメを放送し、視聴率が悪いと打ち切り。厳しい世界でストーリーも作りながら質を向上しないと生き残れないものとなった。
• 複合化する劇場アニメ・テレビアニメ・マンガ：総合的にして競争力を培っている。

フィーマット化は、マンガ・アニメの製作者の創造力の高さをいかす環境を与え、実力での競争で質をあげた。📺📖👚🚗📰✏️🗒🍷💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏🇯🇵🇺🇸🇫🇷

2021.9.16  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『未来を造る力』どこへ」から

過去の栄光に縋るのではなく未来志向に

コラムの著者は、改装した遊園地のテーマが「昭和」であったり、海外でも会員数の多いネットフリックスでの日本のコンテンツはアニメばかりで韓国のようなデジタル化社会を誇る作品が少ないと指摘している。

○夢を与える遊園地がノスタルジーで盛況という事実

　日本自体が、過去の栄光にすがってばかりで、新たな未来を形作る新産業に挑戦してこなかったところに課題があると、コラムの著者は指摘する。今年5月にリニューアルオープンした西武ゆうえんちは「昭和」がテーマで、ノスタルジーも良いが、子どもたちに未来への夢を見せるのが遊園地であるのは違和感があるという。

確かに東京五輪の閉会式でも「上を向いて歩こう」や「愛の讃歌」など昭和歌謡のヒット曲ばかりで、次回開催されるパリ五輪の鮮度あふれるPR動画とは格段の落差があったという。

動画配信サービスの米大手ネットフリックスで人気作品の多くに日本はアニメのみで韓国ではドラマがほとんどである。韓流ドラマも日本のレベルを飛び越えており、例えば刑事ドラマで日本では、タブレット端末やスマートフォンは登場するが、韓国のハッキングによって犯人を突き止めるといったドラマでのデジタル化の差異が一目瞭然である。

日本人はいつから創造力を失ったのか。過去のノスタルジーに浸っている限り、創造する力は生まれず、新産業を担い手も出てこない。💉📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇰🇷🇺🇸

2021.9.14  日経産業新聞の記事「眼光紙背：新型コロナ収束を最優先に」から

立ちはだかる「接種の壁」

コラムの著者は、日本政府のワクチン接種を加速しつつ緊急事態宣言やまん延防止等重点措置を発出して感染を抑え込もうとしているが人流抑制を具体化しないと収束は見通しがないとい語る。

○有事の今は全方位の配慮よりもコロナ禍の収束を優先すべき

コロナの著者によれば　日本において集団免疫を獲得するまでは何らかの人流抑制、行動制限を行う必要があるという。諸外国の事例を見ると、ワクチン接種率は人口の５割を超えると鈍化し最終的に７割を超えるか微妙だという。さらに変異型は感染力が強く集団免疫には８割超が必要だと言われている。８割は12歳未満は接種対象外で、体質・体調などのために接種できない人たちがいると考えるとほぼ全員が接種する計算となる。今のままの接種体制では諸外国と同じく「接種の壁」に突き当たると予想している。飲食業や旅行業、観光業、イベント産業への負担がさらに増え、経済的な歪みが増加する。

• 中学、高等学校で集団接種を行う
• 2回接種済を証明する「ワクチンパスポート」の国内利用も推進すべき

などをコラムの著者は示唆している。確かにワクチン接種の強い推進策は負の面もある。しかし、今は平時ではなく有事で、国民全員のケアも重要だが、有事としてコロナ禍の収束させることが最優先ではないのか。😷🦠💉📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵🇺🇸🇷🇺

2021.9.10　 日経産業新聞の記事「関沢英彦の目：メディア行動の潮流、より短時間で結果求める」から

動画に対する「短」・「省」・「点」への志向の変化

　コラムの著者 関沢 英彦氏(発想コンサルタント)によれば、歴史的な動画の定義とその長さの変化とメディア行動との関係について考察している。

◯短尺動画が流行する背景

　関沢氏によれば、10秒前後の映像で出来た短尺動画が増えているという。そこにはまず動画の定義が変わってきていることが背景にあるという。

インターネットが普及する前は、動画は静止画と区別する言葉で、映画やテレビを指していた。だが、インターネットが普及した今日、動画はインターネット上で動く映像を指すようになった。そこで日本経済新聞各紙で「動画」という言葉の出現頻度を調べてみると、

• 2010年：2008件
• 2020年：4172件

で2倍になり、同様に「テレビ」をみると

• 2010年：8066件
• 2020年：4340件

と減少、さらに「映画」をみると

• 2010年：3013件
• 2020年：2597件

とこちらも減少している。つまり、「動画」はテレビでも映画でもなくなってきているということである。

SNSでも短尺の動画が増加している。短尺ならスキップされることも少なく、興味を引いた動画を他人ともシェアできる。関沢氏は、短尺の背景にあるのは「省」志向だという。メディアに接する際にできるだけ時間を省きたいとの願望があるという。若者の中にはインターネットでの動画配信サービスで映画やアニメを見る場合倍速で視聴することもあるという。時間をかけて楽しむよりは、より多くの作品に触れたいという。

さらに、デジタル化により人々のメディア行動は「点」志向になった。ウェブサイトの検索機能でピンポイントで情報に到達できる。「点」から「点」へと移動しながら情報を得ている。短尺動画は、映像における「点」情報にあたる。「短」・「省」・「点」で表される行動は、変化の激しい時代に適応するためで、長々とした説明よりも、即刻、適切な目的地に着くことが狙いとなる。過程よりも、迅速な結果を求める動きは、省時間をもたらし、幅広い教養よりも一点集中した専門性を重視する傾向にある。これに対抗するのは、AI(人工知能)であると関沢氏は示唆している。つまり、AIであれば長い映像にも飽きず、情報収集に時間をかけても気にならず、「点」情報を集め構造的に理解を深めることができる。さて、そこで人間は何を行うのか。👩✋⛑🕠💪🏃‍♀️📺📶💺💻🏠👧👩😷🦠❤️🌍🌎🇯🇵💡🌍

2021.9.3  日経産業新聞の記事「眼光紙背：『X』の力引き出してこそのCEO」から

出世競争の勝者が君臨した20世紀の社長とは違う

コラムの著者は、ソニーグループの前社長平井一夫氏についてその復活とCEOの役割について述べている。

○組織のゴールとプロセスを決め、実行できるチームを作り責任を撮ることがCEOの役目

　コラムの著者によれば、4年連続の最終赤字であったソニーグループを復活に導いた平井氏について音楽やゲームといった「傍流」出身でありながら実力でグループを率いてきたという。帰国子女で英語がネイティブ並みで前任のハワード・ストリンガー氏の覚えがあるというやっかみか、「あの人は何もやってはいない」という批判もあった。確かに実行部隊は、現社長の吉田憲一氏らであったことは平井氏自身もその著書で述べているという。

ならば、経営の本質は何であろうか。確かにCEOの役割はいろいろあるが、「組織のゴールとプロセスを定めて、その実現できるチームを作ることと最終的に責任をとることと、コラムの著者は述べている。平井氏が実行役として指名した吉田氏がその役目をこなし、互いの役割を全うしたことから結果として最終利益が2021年3月期に初めて1兆円を超えたのだという。

つまり、CEOは　CXOの「X」を探索し、そこから力を引き出す役割と言える。一時代前の出世競争の勝者が社長という役割とは全く違う。📉📈📺🎥🖋🔑🚕🚗🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🗒📕🌏🇯🇵