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【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:『タグる』検索の質に変化」から

2019.1.18  日経産業新聞の記事「三浦俊彦の目:『タグる』検索の質に変化」から

ネットで完結することで商機あり

コラムの著者 三浦 俊彦教授(中央大学商学部)は、インスタグラムで#(ハッシュタグ)をつけて検索することが若年層では日常になっていることからネットでの消費者、eコンシューマーについて触れている。

○AISASからAIDAMAでさらにネットで完結

 三浦教授がAISASは電通が2005年に商標登録した消費者の反応段階モデル(注目→関心→検索→購買→情報共有)はそれ以前のAIDAMA(注目→関心→欲求→記憶→購買)よりも、さらに、検索と情報共有がインスタグラムなどのSNSで増加しているという。さらに検索の質が変わってきたともいう。

従来は、「ググる」といわれるような、グーグルでの単語検索で文字の結果であったが、いまや#を使うと関連した映像が数個、フマートフォンに表示され、見ていても楽しいし分かりやすい。さらに購買意欲も高まるという。さらに写真は自分と同じ消費者の投稿であることから親近感もあるという。しかもそれが、テレビや雑誌など不要でスマートフォンで完結することである。若年層でいつもネットと生活が密接なつながりをもっているのも三浦教授によれば当たり前になってきており、そこには商機があるともいう。💻🏢⚡️📖🎓🔎🌏happy01🏨


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:サブスクリプションエコノミーの時代」から

2019.1.1  日経産業新聞の記事「眼光紙背:サブスクリプションエコノミーの時代」から

単純な課金方式の変更ではなくビジネスモデルの変革が必要なサブスクリプション

 コラムの著者は、2019年より日本でも本格的なサブスクリプションエコノミーへと舵を切ると予測している。

○一人の顧客と長く付き合うことで得られるランタイムバリューで収益を得るビジネスモデル

 昨年11月以降、トヨタ自動車やパナソニックという日本を代表する企業がこぞってサブスクリプションサービスを展開すると言い始めた。サブスクリプションは「定額制」や「月額課金」と訳されるが、先進展開をする企業、ズオラの創業者兼CEOのティエン・ツォ氏の著書「サブスクリプション」では、単純な課金方式の変更ではなく、むしろ収益モデル、ビジネスモデルの変革だと注意を喚起しているという。

例えば動画配信のサブスクリプションを考えてみよう。単に月額料金を徴収するだけなら、視聴者の生活の変化でサービスがすぐに解約されてしまう。そこで、データをもとに、顧客のエンゲージメント(結びつき)を重視し、顧客の行動や生活の変化に合わせて料金を下げたり、サービスを一時的に停止して、長い付き合いを目指すという。一時的に収益が下がっても、一人の顧客からトータルで得られる収入(ライフタイムバリュー)を増やせば良いというビジネスモデルである。

生産や営業が強い以上に、顧客視点の機敏なサービスが必須である。日本を代表する企業はこのような動きができるかが成功の鍵といえる。🎥📺📈💡🔎⚡️happy01🌏🇯🇵


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「トレンド語り:テレビとスマホ、広告モデルに変化も」から 

2018.8.1 日経産業新聞の記事「トレンド語り:テレビとスマホ、広告モデルに変化も」から

コンテンツ(番組)と広告のバランスが異なる

コラムの著者 奥 律哉氏(電通総研フェロー)は、同じ調査対象者からテレビやスマホなどの視聴ログを収集した「インテージi-SSPメディア統合パネル」のデータを参考に、広告の打ち方について考察している。

○若者は特有のスマホ利用行動

 奥氏は同パネルの2017年4月のデータを利用して、視聴時間の差異を分析している。結果、個人全体を見ると、

  • テレビでのリアルタイム;32.8分
  • テレビでのタイムシフト(録画など);10.2分
  • スマホの無料動画視聴;3.7分
  • スマホの有料動画視聴;5.9分

と、大きな差が有ることがわかり、CMの打ち方もスマートフォンでは難しい対応が迫られる。コンテンツと広告のバランスが極めて難しいことが分析できた。

一方、若年層はスマホでの有料動画視聴が、28分と約6倍ある。ここに若者特有のスマホ利用の兆しがあるという。短い視聴、若者は情報の中心としたとき、従来のCMやコンテンツでは、訴求力がないことも今後検討しなければならないと、奥氏は語っている。🏭💻🎓🏢💡⚡️🌏happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:はやるか『平成最後の』商法」から

2018.7.13   日経産業新聞の記事「眼光紙背:はやるか『平成最後の』商法」から

特別なイベントに自分の歴史を刻みたい心理

天皇陛下の譲位が来年4月30日となり、翌日5月1日より改元されて新元号となることから、「平成最後の〇〇」といった便乗商法が話題だが、コラムの著者は、それを考察している。

○イベントによるマーケティングにはうってつけ

 平成は来年5月以降には存在しないことから「平成最後の〇〇」商法が出てきている。プロ野球の阪神タイガースは「平成最後の覇者は、俺たちだ」というスローガンのもと、集客に余念がない。

期限が区切られると、どことなく心残りになり、そわそわするのが人間の心理である。マーケティング的にはうってつけの場である。

花火大会、盆踊り、ハロウィン、クリスマス、年末年始、恵方巻き、バレンタインにホワイトデーには、この「平成最後の」があると、どことなく郷愁を誘うのである。どうも人間は、「一生で最後」というイベントや出来事に弱く、そのイベントに昇華させて、自分の歴史を刻もうとするという。そしてその感情が共有され、盛り上がる。📅🏢🌕💡🔎⚡️🌏happy01


【ヒット商品】ネタ出しの会 日経産業新聞の記事「眼光紙背:逃げ隠れするCEO」から

2018.7.17   日経産業新聞の記事「眼光紙背:逃げ隠れするCEO」から

会見したくない状況をそのまま許す周囲

コラムの著者は、産業界で最近気になるのは、不祥事の会見における「経営トップ」の不在だという。その背景について推測している。

○日産自動車の捜査データ改ざんやアメフトの危険タックル事件の日本大学に共通

 コラムの著者がやや批判めいていうのは、これまで不祥事での会見で、説明や陳謝が企業や団体のトップが行っていたのに、顔を見せずに担当役員や事実上責任にない代表権なしの会長の会見に変わってきているということだという。

日産や日大の事例を待つまでもなく、「一連の問題の経営責任をより明らかにするため」という人事で、トップは逃げ隠れしたままだ。

その理由は憶測だが、やはり公然とカメラの前で頭をさげることや、されたくない質問に答える会見を開きたくないというのが本音ではないかという。そんなトップの「意志」を鵜呑みにして、それに従う周囲の人たちも残念な人たちといえる。🎓🔧🏢🌕💡🔎⚡️🌏happy01