2025.5.4  日本経済新聞の記事「＜サイエンスNextViews＞ 核融合発電の実用化視界に」から

日本の産業結集に期待

コラムの著者 吉川 和輝氏(日本経済新聞社 客員編集委員)によれば、「夢のエネルギー」と言われてきた核融合発電を実現化することが国内外のスタートアップや企業、研究機関での研究開発の成果で目処が立ってきたという。日本はこの分野で出遅れ感があったが、2030年代の発電実証を目指した民間主導のプロジェクトがスタートしている。

○日本の産業界には核融合産業のサプライチェーンをつくるポテンシャルがある

核融合発電は、重水素や三重水素（トリチウム）などを燃料とし、超高温度のプラズマ状態で原子核を融合させ、その際に出る膨大なエネルギーを利用するものである。発電など核融合の平和利用を目指した研究は第2次世界大戦後、各国で本格化して、日米欧やロシア、中国など7カ国・地域が参加する国際熱核融合実験炉（ITER）がフランスで建築中である。

吉川氏によれば、これまでの実用化への道は平坦ではなかったという。過去実現性に関しては何度となく先送りされ、2024年にはITERの運転開始時期の延期も決まった状態である。だが、ここ数年、北米や欧州で核融合発電の早期事業化を計画するスタートアップが次々と登場してきた。実用化への期待が今高まっている。

日本でも京都大学発のスタートアップである京都フュージョニアリング（東京都大田区）は注目されている。2030年代の核融合発電実証を目指すプロジェクト「FAST」を2024年11月を同社が発表した。FASTには大学の核融合研究者や、プラントメーカーなどが賛同し、国内で建設予定地を確保してから2〜3年後を目処にプラント建設を始める。現在の目標は、2万世帯分に相当する1万キロワットの電力を15分間連続で発生させることである。

京都フュージョニアリングは2019年に創業し、核融合発電の事業化に不可欠な燃料供給やエネルギーの取り出しに関わる技術を提供している。また、米国のMIT発のスタートアップ、コモンウェルス・フュージョン・システムズ（CFS）の核融合炉を小型化するための高温超電導線材を日本のフジクラが供給するといった、日本企業には核融合産業のサプライチェーンを作るポテンシャルがあるという。☀️🎓🧠🏢🗻🔥🌳🎓💡💬📻⚡️🏙️🏗🚚📈🏢⚡️💹📖🖋🔑🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇫🇷🇩🇪🇷🇺🇨🇳