2025.5.10   日本経済新聞の記事「Deep_Insight：スタバと日本再評価論の是非」から

ウィーブが日本経済を救う？！

コラムの著者 中村 直文氏（日本経済新聞社編集委員）によれば、欧州で活躍しているオーケストラ指揮者の吉田裕史氏の逸話を取り上げ、最近の日本再評価について語っている。

◯日本への悲観論や否定論も根強い

中村氏によれば、吉田氏はイタリアのボローニャやウクライナのオデーサなどで活躍しているが、日本についての質問を数多く受けるという。ブルガリアでは、演奏会後に演目の質問から「日本人の勤勉さとは」「日本の教育内容とは」といった内容に変わったという。イタリアでは「日本車が故障しないのはなぜ」「根回しとは何か」などであるという。同氏によれば「いささか過剰ながら、日本への関心がこれまで以上に高まっているのは間違いない」と語っている。

1990年代から失われた30年と呼ばれ、相変わらず日本への悲観論や否定論も根強い。少子高齢化や経済力の低下は事実で、先行きの悲観論は消えない。一方、海外では諸外国の関心の高まりや最近のビジネス関連の書籍を見ると、日本への再評価が高まっているという。経営コンサルタントの専門家によれば「米国の地政学配慮から日本は勝ち組に入る。人口減から不可逆的な脱デフレーションが進んでいる」と論じているものもある。さらに「ウィーブが日本を救う」（日経BP社刊）という本によれば、”ウェーブ”と呼ぶ日本好きの外国人が、日本に新しい価値を見出し、直接投資の場として注目しているという。

背景にはインバウンド需要やSNSによる日本の文化情報の拡散が寄与しているという。社会的課題を抱くのはどの国も同じであるが、日本は国内の分断や対立、格差などが相対的に少なく、比較的安定しているからだという。

さらに、諸外国との思考性が異なるところもあると言う。それは周囲の気持ちを時に過剰なくらい推し量る志向で、日本国内の教育や受験に表れており、社会の安定のために「共感」を重視してきた価値観があるという。共感重視の論理のマイナス面は企業経営において忖度や身内主義に陥ることである。だが、顧客の立場に立つきめ細かい商品開発や従業員を大切にする組織風土に共感重視の論理は向いていると言う。

日本の価値が海外を中心に再発見されているのは確かであるが、発信力は弱い。これを克服すれば物量では勝てないかもしれないが、多様性の勝負なら勝てる可能性があるかもしれない。📈📉💬💻🚗🚀🧑‍🔬👩‍🔬🔬👧📈💰📓🗺️🚢🩺💉🏢⚡️🎓👔⏰🔧💻🖥📻🖋🌏💡🔎🌍🇯🇵🇺🇸🇺🇦🇮🇹