2023.7.4  日経産業新聞の記事「新風シリコンバレー：組織の『フラット化』の弊害」から

中間管理職の排除がシニアリーダーのスキルよりも会社の業績に大きく影響を与える

コラムの著者 ロッシェル・カップ氏(ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社長)は、大手ハイテク企業のレイオフが相次ぐ中で、新たな流行語がシリコンバレーに生まれているという。流行語は「フラットニング（組織のフラット化）」で、メタやセールスフォース、スポティファイ、アマゾンなどが取り組んでいるという。しかし、カップ氏は中間管理職を大幅な排除はかえって会社の業績を悪くする可能性があると指摘している。

◯大手ハイテク企業の危険な組織のフラット化

　カップ氏によれば、フラットニングは、組織図から中間管理職を排除して、よりフラットな組織構造にすることを指すという。

フラット化には功罪があるという：

• 長所：管理の層状をなくすことで、コミュニケーションがより自由に流れ、意思決定が迅速になる。これは、アジリティ（機敏性）と応答性を向上させ、ペースの速いハイテク企業などには特に価値がある。イーロン・マスク氏のTwitterを買収したときのフラット化は著名である。
• 短所：バース大学のマーガレット・へファーナン教授（経営学）によれば、多くの企業は効率化を削減の動機としているが、中間管理職の排除は逆効果になるという。つまり、非効率なのは中間管理職層だと断定する考えが愚かだという。同様にペンシルベニア大学ウォートンスクールのピーター・カペリ教授（経営学）は管理職が手放された場合、必ずしも効率化につながるとは限らず、生産性が跳ね上がるという証拠はないという。中間管理職は部署間の調整、戦略的イニシアティブの実施、下級社員のサポートや育成といった重要な役割があるという。このような役割が会社から消えてしまうと、組織は調整と実行に苦慮し、社員はサポートや育成の機会を失う。

フラット化には短期的な経費の節約にはなろう。しかし、中長期的にみれば、組織の人的資源の活性化を遅らせる可能性もあると見るべきかもしれない。👩👦💵📶📈💻💡🏢🏠📖🎓⚡️🌏🌏💡🔎🇺🇸🇯🇵