2023.5.19  日経産業新聞の記事「西川英彦の目：タイムライン生活者、企業に意識改革を迫る」から

成功するにはメディアではなくコミュニケーションの基盤に据える戦略が必要

　コラムの著者 西川 英彦氏（法政大学経営学部教授）は、コロナ後オンラインコミュニケーションが普及することで若年層を中心に「タイムライン生活者」という消費者層が生まれ、企業の顧客へのアプローチやコミュニケーションの取り方に変化が出てきていると述べている。

◯課題はタイムライン生活者でない役職者の理解と意思決定

　西川教授によれば、タイムライン生活者とはスマホを手にすると、まずSNSなどのタイムラインを開き新しい情報にそこで出会うという消費者層であるという。博報堂DYメディアパートナーズ　メディア環境研究所の「生活者のデジタル情報意識調査」（2022年10月）によれば、社会全体では約2割、10〜20代の女性では約6割、男性でも3割が「タイムライン生活者」であるという。

タイルラインが情報源で行動の契機となる。スポーツや映画などのイベントへの関心も、タイムラインで感想をいくつか見ることだという。そのため、企業からの商品・サービスの事前告知よりもオン・ゴーイングの情報が有効であるという。つまり、タイムラインで何度も話題になることが重要で、企業側もSNSを単なるメディアの１つと位置付けるだけでなくコミュニケーションの基盤に据えるといったより重点的な戦略が必要となろう。企業もSNSのコミュニティーに混じり共に住む着くことが求められる。

上記の調査をした同研究所の上席研究員である森永真弓氏らによると、企業に求められるものは以下の3つだという：

• ポータブル性：消費者がタイムラインで情報を共有しやすくする。例えば商品紹介でもスマホでのスクリーンショット1回で商品名、写真、説明が綺麗に収まっている必要がある。
• 委ねる勇気：企業が消費者がタイムラインで情報共有（シェア）できる状態を許し、さらに二次創作を許すかどうかも重要である。
• おもてなし継続性：SNSでフォローしてもらった関係の維持である。キャンペーンが終わったら1回で終わるような一過性ではなく、SNSのアカウントを維持して維持して、消費者との連携を保つことだという。

これは、消費者とのかなり「濃い」関係を必要とし、タイムラインで企業の情報の掲載を許す関係を維持しなければならない。課題はイベント企画を行う側が非「タイムライン生活者」である役職者の理解と意思決定が必要で、理解されないと大きな機会損失を招くことなるという。🍻🍺🥤💡♬📱🍟🏥📷💻🍺🦠🎓🏢📈🔎⚡️🌍📶👦👧💡🇯🇵